派遣コーディネーターという職に興味が有り、転職先・就職先として考えている方に、派遣コーディネーターと言う職種を選び、その為の派遣会社を選ぶ時に注意しておきたい10個のことをご紹介します。

また、注意しなければならない派遣会社の特徴と見分け方を全般的な話から詳細な話まで元人材派遣会社に勤務していた私がまとめてみました。

派遣コーディネーターを目指される方は是非参考にしてください。

派遣コーディネーターが派遣会社を転職先に選ぶ時に注意すべき10個のこととは?

派遣会社に元勤務し、今は別会社に在籍している筆者が、公平な目で見た時にどのような点に注意し、就職希望を持っておかなければならないかを解説します。

自身で派遣コーディネーターを過大評価しないこと

派遣コーディネーターと言う職業に就くことで勘違いしやすいことは、クライアント企業と派遣スタッフとの間を取り持つことで、大きな権限を持っているように勘違いしてしまうことです。

あくまでもコーディネーター役に徹することで主役は、クライアント企業と派遣スタッフにある事を忘れてはいけません。

この点に注意しなければ、独善的な派遣コーディネーターになってしまい、周囲からも派遣スタッフからも、更にはクライアント企業様からも疎まれやすくなります。

例えば、自身が何十年もこの派遣コーディネーターと言う職に就いて、経験豊富な場合は派遣スタッフ、クライアント企業を安心させるという姿勢で、ある意味権威的な側面もあっても良いかもしれません。

しかし、これからこの派遣コーディネーターの職に就こうとする人がそうでは困ります。

派遣コーディネーターの基本姿勢として、派遣スタッフの方に対しては、懇切丁寧な意見の聞き方で要を得ていること。

クライアント企業様に対しては、教えを乞うという基本姿勢を保つようにしましょう。

派遣会社の全体像を見極めること

派遣会社が機能的・合理的に動いているのか、漫然と斡旋業のみ行っていないか、経営基盤は盤石か等を見極める必要があります。

派遣コーディネーターを志す人でも聞いておかなければならないことも聞けない人がいます。

しかし、その派遣会社が公明正大な会社ならば問題ない話になりますので、仕事の大まかな流れを聞いてみることが大切です。

多くの派遣会社では、派遣コーディネーターの仕事内容やその詳細フローを紹介してくれるところが多いです。

中には、大手一般企業の子会社として経営している派遣会社もあり、その点も調べておくことが大切です。

企業名だけでは分からない場合もあるので、その会社のホームページ等を丹念に調べておくことです。

会社の機能としての分業体制を見極めること

派遣会社の物理的資本と言うのは、「人」です。

この「人」に対して、「職」の仲介業者となり、企業・人・自社の三者間が機能的に動く仕組みが、志望する派遣会社にあるか否かを見極めなければなりません。

俗に、「トンビ集団」と言う言葉で揶揄される会社があります。

これは、人の手配から送り出す先の会社まで、全て一人の派遣コーディネーターが責任を持って担当する会社です。

派遣コーディネーターが、世に出初めの頃にはよく存在した派遣会社の形になります。

すなわち、トンビのように一人で全ての業務をこなしますが、その一人一人の集団が派遣会社になったような会社になります。

一方では、現在もトップハンティング専門の会社などに見られる制度体制になります。

つまり、会社経営者や幹部職などのハンティングにはこうした手法が使われたりします。

しかし、この場合の非効率さやマイナス面が見直され、今ではほとんど無いのですが、中小零細派遣会社では残存しているのも事実です。

給与・賞与体系を見極めること

派遣コーディネーターの場合、成果報酬という制度が適応される会社があります。

基本給が20万円そこそこで、それ以外は全てインセンティブ支給と言うような場合の制度です。

保険会社の外交スタッフのような制度と言うこともできます。

派遣コーディネーターの場合1人~数人単位で企業へ派遣しますが、その後も派遣している人材や企業に対してフォローする必要があります。

このフォローを疎かにすると、派遣スタッフが突然退職してしまったり、クライアント企業様から契約を切られたりしてしまいます。

そのため、どの企業に何人の派遣スタッフを入れたのか、今何人の派遣スタッフをフォローしているのかによりインセンティブを設けている会社があります。

また、賞与についてもその評価制度について聞いておくべきでしょう。

往々にして上司の感覚的評価によって賞与が決まってしまったり、例年同額の賞与だったりする場合が有ります。

全てのデータが電子化されているか見極めること

電子化されているか否かと言うことは、つまらない様で大変重要な業務ファクターになります。

膨大なクライアント情報、派遣人材スタッフ情報等が文書としてファイリングされているだけという状況の会社の場合、マッチングに要する労力が完全IT化された会社に比べて何十倍にもなります。

この事は従業員として働く派遣コーディネーターとして精神的苦痛を伴う過大な労力となるので、派遣会社選定の重要ファクターと捉えて下さい。

中小零細派遣会社の場合、パソコンはあるけれど過去情報は全て文書としてパイプファイルに綴じられている場合があります。

今日では、大手派遣会社などではAI(人工知能)を使って、一部マッチングを行うことで、人と仕事の相性判断などを行っている会社もあるほどです。

基盤となるクライアント会社データを見極めること

最も派遣コーディネーターとして重要なのが、紹介できるクライアントが何社あるのかと言うことと、手元にキープできている派遣スタッフ候補者が何人いるのかと言うことです。

古株の派遣コーディネーターが、一人で情報を抱え込んでいる場合、企業の求人情報が未更新のままで杜撰なデータのままの場合、全く派遣コーディネーターの仕事が出来なくなります。

就職後、マイナススタートになってしまう恐れもあります。

しかし、この情報自体は、企業秘密にもなり、正直で正確なデータを教えてくれないのが現状です。

よく会社案内やWebサイトに、「○○万社の派遣実績」とありますが、この数値の積算根拠も不明確です。

仮に1契約1社とすれは、毎年1社と年間派遣契約を10年結んだとした場合、派遣実績は10になる計算です。

更に、過去実績よりも現在派遣している企業が何社あるのかも重要な情報です。

基盤となる派遣スタッフデータを見極めること

派遣会社にとって次いで重要なのが、求職者(派遣要スタッフ)のデータベースです。

登録型派遣の場合は、その個人データが最も重要になります。

つまり、「弾が無ければ鉄砲は撃てない」の例え通り、その会社の人材データの数・量・質を見極めなければなりません。

経験的に、この部分が粗雑な派遣会社は全てに亘って粗雑な業務になっています。

派遣コーディネーターの仕事の一つともなりますが、登録されている人材へのアプローチを随時定期的に行っているかと言う問題があります。

派遣登録している人は、その会社1社だけに登録していることはまず無く、複数社を掛け持ち登録しているのが実情です。

そうした場合、今は残念ながら適した派遣すべき適切な職種が無く、その候補者を放置してしまうと、他社から派遣に行ってしまうということになります。

したがって、派遣コーディネーターは、常に登録者の近況を確認するとともに、丹念に今の希望をヒアリングし、記録しておかなければなりません。

地味な仕事で、今日明日の実績には繋がらないと思いますが、この作業は派遣コーディネーターにとっては必須になります。

現状取引先企業数と同じく登録者が何名いるかは、その派遣会社にとっては重要情報になります。

したがって、これも教えたがらないと思いますが、是非聞いてみるべき数字になります。

多いのか少ないのかは同業他社と比較してみれば一目瞭然になります。

派遣コーディネーターの「一日」を聞くこと

派遣会社によれば、派遣コーディネーターの仕事内容が非常に異なるケースがあります。

そこで、その仕事を逐一比べることはできませんので、一応派遣コーディネーターの代表的な一日の活動を教えてもらうようにしましょう。

上の⑤で示しましたクライアント会社は、自社と同じく昼間の仕事と思われますので、連絡や訪問は日中で良いのですが、上記⑥で示しました派遣候補スタッフの場合ですと、夜にならなければ連絡が付かないケースが多くあります。

当然、就労中の登録スタッフ等の場合は、夜か休日しか連絡が取れない場合があります。

そうした場合には、残業で対応するしかありません。

合理的な派遣会社ですと、登録スタッフへのフォローをする日を決めていて、その日には時差通勤で残業抑制を計る会社もあります。

また、「一日」と書きましたが、「一週間」「一か月」と言う単位で主要な業務を聞いてみるのも良いです。

入社後の業務に関する引き継ぎ方を知ること

「引き継ぎ方」に関しては、どの業種にも当てはまることです。

しかし、人材派遣会社になれば、無形の情報が一般企業よりも多く、その引き継がれ方によればマイナススタートとなる事を覚悟しなければなりません。

例えば、派遣スタッフに関する情報引継で「要注意人物」としているスタッフ情報を引き継がなかったような場合に派遣先で問題を発生させてしまうようなこと等が考えられます。

またクライアント情報としては、,派遣の採用・運営に係る決定権者や運営管理者等の情報が無ければどの人に適切な情報を提供すればよいのかが分からずに非効率な営業になってしまいます。

この点、合理的な引継方法を採用している会社を見極めるべきです。

自身の役割を十分確認すること

派遣会社の規模にもよりますが、派遣コーディネーターの役割が細分化されているケースがあります。

つまり、派遣コーディネーターとして、既存派遣スタッフのフォローを担当するのか、或いは新規開拓クライアントを任せられるのか、更には派遣候補スタッフの面接にのみ従事するのかと言うような細分化がなされている場合があります。

そうした場合、新入社員として入社した後どのような役割を任せられるのかと言う問題があります。

クライアントだけをルート営業するような派遣コーディネーターもいます。

この場合は、そのクライアント情報をしっかりと熟知しておかなければならないことは無論のこと、その業界知識や状況も合わせて知っておくべきことになります。

また、派遣候補スタッフの面接だけを行う場合には、その派遣会社の色を鮮明に出しながら謙虚な立場にたって、面接を実施しなければなりません。

新規開拓になれば余程ベテラン派遣コーディネーターでも疲れる仕事になりますが、やりがいは十分にある役割になります。

こんな派遣コーディネーター求人には注意すべき!見分けるポイントは?

ここでは、派遣コーディネーターを募集している派遣会社で応募の際に見極めるポイントをいくつか紹介したいと思います。

派遣会社も様々で、色々な求人広告を出していますので、危険な派遣会社の求人には注意したいものです。

自分の会社の仕事内容を大雑把にしか言えない会社は赤点滅

派遣コーディネーターの仕事に関して、大雑把にしか説明できない会社は、大雑把な要素を多く持った業務を中心に置いているために詳細を説明できない可能性があります。

多くの求職者の方は、入社してから知れば良いというような悠長な考えで聞かない場合が有ります。

しかし、是非仕事の流れを聞いてみて下さい。

邪魔くさそうに説明する人もいますが、説明できるだけその会社はちゃんとしているということになります。

就労条件が明確に示されていない会社は赤点滅

人材を扱う派遣会社であるにもかかわらず、自社の派遣コーディネーターの募集に就労条件が詳細に書かれていないケースが散見されています。

つまり、「委細相談(面談)」と言う言葉で濁している会社があります。

余程のヘッドハンティングで実績のある人の場合、この「委細相談(面談)」は分かるとしても新卒や中途入社で「委細相談(面談)」は危険です。

裏を返せば「委細は相談で決めるが、条件は会社次第だよ」と言われているようなもので、応募者の立場からすれば闇雲な面接になってしまう可能性があります。

資本金があまりにも少額すぎる会社は黄色点滅

人材派遣業に関しては、資本金が少なくとも設立可能であり簡単に「特定派遣業」「一般派遣業」の免許を取ることが出来ます。

そのため資本金(企業にとって元手となる基本資金)が数百万円で出来てしまいます。

派手に派遣業を行っている会社でも、「え、こんなに少なかったの?」と思えるほどに資本金自体が少額な会社があります。

そういった会社も経営基盤的にやめておく方が無難でしょう。

まとめ

派遣コーディネーターとして派遣会社で働こうとする人の為に、目の付けどころと危険信号について概説しました。

派遣会社にチャレンジしてみる方は是非参考にしてください。