求人情報はココを見て！元求人広告営業が教える「募集内容の建前と本音」と注意点

就職活動で大変苦労してやっと仕事が決まった！と喜んだのも束の間、いざ働き始めたら思っていたのと違うと感じた経験はありませんか？

特に、求人誌や転職サイトで探した仕事の勤務条件が応募当時の内容と違う！と違和感を感じ、結局は辞めてしまったという経験をした人も多いのではないでしょうか？最近では、そんな状況を指した「求人詐欺」という言葉も聞かれるようになりました。

求職者としては、やっと見つけた仕事を辞め、また新しく仕事を探し始めなければならないのは大変ですよね。

できることなら就職の失敗はしたくない！というのが皆さんの本音だと思います。

そんな人のために、この記事では求人情報に書かれている条件の建前と本音を紹介していこうと思います。

求人側の本音を理解すれば、失敗をある程度防げるかもしれません。

自分には「どんな仕事」が向いているか、診断するにはこちら →
（正社員希望の人限定）

元求人広告営業が教える募集内容の建前と本音

給与

企業や店舗など求人を出している側からすれば、一番経費としてかかるのが人件費です。

そのため、正直なところできるだけ安い賃金で有能な人に働いてもらいたいというのが一番の本音です。

一方、働く側からすれば1円でも多く給料を貰いたいですよね。

そこで、仕事を探している側からしっかりとチェックしておきたいポイントがあります。

「月給◯円～◯円」の場合の注意点

少しでも高い金額を提示した方が応募が多く集まると思って、可能な限り高めの金額を提示しているところが多いかもしれません。

そして、最低限保障される金額から幅を持たせて表記しているところもあります。

「月給〇円～〇円」というように表記することで、頑張れば自分もこれくらい貰えるかもしれないという希望を抱かせるのです。

その場合は、保障されている最低賃金の金額も確認しておきましょう。

「固定給＋歩合給」の場合の注意点

他にも「固定給＋歩合給」と表記されている場合、一見多く貰えそうに思えますが、実際は固定給がかなり低い金額に設定されている場合もあります。

また、求人広告の給料の欄に、月収例や年収例が載っている場合もよくあると思います。

実際に貰っている人もいるかもしれませんが、あくまでも例えであることに注意しましょう。

もっとも応募者からすると、自分も頑張って働き続けたらそれだけの金額をもらえるのかと思いがちですよね。

ただし、それが全て真実なのかどうかは保証の限りではありません。

手取り給与を見極めるための注意点

特に正社員や契約社員など月給制の場合、表記されている金額が額面なのか手取りなのかということも注意すべきポイントです。

ほとんどの求人広告では掲載されている給料は額面金額であることが多く、その場合はその金額から社会保険料等が引かれます。

また会社によっては財形貯蓄等の制度を設けており、これも給料から天引きされるというところもあります。

そうなると、手取りの金額はかなり減ってしまいます。

また、最近は少なくなってきましたが、試用期間は給料が減額されるというところもあり、それを表記してないケースも稀にあるかもしれません。

もし、そういう点が気になれば、面接の際にさりげなく訊いてみると良いでしょう。

しっかり確認してお互いにトラブルを防ぎましょう！

給与面は採用後に最もトラブルにもなりやすい問題です。

今では、求人広告で企業や店舗側が実際の給与金額とはほど遠い嘘のような高い金額を掲示することはあまりないと思います。

逆に曖昧表記にすることで、実際は給料が低く設定されていることが求職者側に分かりにくくなっているのかもしれません。

ただ、試用期間や保険料の問題もあるので、詳細は採用が決まる前にしっかりと訊いて確かめておいた方が良いでしょう。

勤務時間・残業

こちらも給料に続いて、求人広告の内容と違うのではないかと問題になりやすい条件です。

求人を出している側と仕事を探している側との間で勤務時間についての理解の違いが生じることがよくあるからです。

正社員・契約社員の場合の注意点

正社員や契約社員の場合には残業の有無が明記されておらず、実際は残業が沢山あったなどの苦情が度々聞かれます。

社員や契約社員は残業時間がみなし残業として勤務時間内と考えられることもあります。

他にも残業は少ないと言われていたのに、実際に働いてみると残業時間がかなり多かったりすることもあります。

とは言え、定時に業務を始めて定時に業務が確実に終わるという仕事はなかなかありませんので、求職者としても予め現状の理解と覚悟を持っておく必要はあると言えます。

パート・アルバイト勤務の場合の注意点

シフトが自由に組めて、勤務しやすいような時間帯を広告には出しているのに、実際は勤務するシフトを決められており、自由が全く利かなかったなどと言うこともあります。

また、繁忙期や閑散期には勤務時間を延ばされたり縮小されたりするということもよく聞く話です。

しかし、勤務する者としては状況によって協力することが必要な時もありますので、まずは自分ができる範囲はどこまでなのかを明確にしておくと良いでしょう。

やはり事前の確認が重要です

実際と少し異なった勤務時間を表記するのは、あくまで応募数を確保して一人でも多く良い人材を採用したいと求人側が考えているからです。

長く働くためにも、気になる点は面接や応募の際に質問をして、自分が本当にそこで働けるかどうかを判断することが重要です。

有給休暇なども含めた休日

休日についても、しっかりと応募前に自分で理解しておく必要があります。

まず、年間の休日日数ですが、平均して表記してあるところは多少前後することもあるかもしれませんが大体はその通りです。

もし年間の休日日数を明記していないところがあれば、労働基準法に照らし合わせて大体の日数を自分の中で把握する必要があるでしょう。

企業や店舗側からしても、少しでも休みが多い方が応募が沢山集まることは分かっていますが、実態と大幅に異なる休日日数を提示して後々問題を引き起こしてしまうのが好ましくないことは承知しているはずです。

そのため、休日については正直に表記していることがほとんどです。

長期休暇の注意点

曖昧なのは夏季休暇や冬期休暇の日数です。

勿論、会社や店舗によっては毎年それらの日数が変動する場合もあります。

また、求人広告に明記されている平均の年間休日日数の中に含まれている場合もあるので確認しましょう。

休暇の取り方についても、会社や店舗自体が休みになるのか、個人で業務に支障がないように適当な時期に取るのかなど様々な方法があるので、念のため確認しておいた方が良いでしょう。

気をつけたい「週休2日制」と「完全週休2日制」

労働基準法では、ひと月の内1週でも2日間休める日があれば週休2日制ということができます。

一方、完全週休2日制は毎週必ず2日間の休みがあるということです。

この違いをしっかり理解しておかないと、実際に働き始めてから「あれっ？」と思うことになりかねません。

有給休暇制度について

最近では、正社員だけでなく、アルバイトやパートでも取得できるところが増えてきています。

有給休暇を取得することは働く者の権利です。

しかし、求人広告には表記しているのに実際には業務が忙しくなかなか消化できなということも少なくありませんし、周囲が有給休暇を取れていない中自分だけ申し出るのも気が引けて取りにくいということもあるかと思います。

ただ、あくまで働く者の権利ですので、きちんと取得することに遠慮は要りません。

有給休暇をどのような形で従業員の人達が取得しているのか、または本当に取得できているのかも確認しておきましょう。

昇給・昇格

昇給・昇格ありというのは、どの求人を見ても当たり前に表記されていることではないでしょうか。

働くからには、キャリアアップができるというのもモチベーションになります。

昇格・昇給の注意点

能力や勤続年数によって昇給・昇格していくのがごく普通であると言えますが、その判断基準が曖昧なところも多くあるのは確かです。

また、応募者から面接で「いつ昇格できますか？」「いくら昇給しますか？」などとは訊きづらいものです。

そのため、あまり具体的な質問は出ないだろうということで「昇給・昇格あり」というのは簡単に表記しやすいのかもしれません。

ただ、しっかりとした判断基準がある会社も勿論あります。

例えば、〇〇の資格を取得したら昇格、昇格テストに合格したら昇格、昇給などです。

こちらも大切なポイントなので、面接時に確認できればそれに越したことはないでしょう。

訊きにくい場合はこんなふうに訊いてみるのがおすすめ

ただ、なかなか率直には訊きづらい問題なので、大事だと分かっていても躊躇してしまう人も多いと思います。

そんな時は、遠回しに訊いてみることもできます。

例えば「〇年働いている時の具体的なビジョンを知りたいのですが。」と言えば、詳しく昇給・昇格について聞けるかもしれません。

ただ、個人によって差がある、能力給もあるということを前提に質問することがポイントで、あくまでも参考程度にと思った方が良いでしょう。

仕事内容

仕事内容で一番気をつけたいのが、曖昧な表記をしている場合です。

曖昧な表記の場合、応募者側からすると「こんなことまでするなんて聞いていなかった」などと言うことになるでしょう。

職種や仕事内容を判断する時の注意点

ここで言う曖昧な表記というのは、例えば「職種：営業」や「職種：スタッフ」などです。

その後にその職種について詳しく説明している場合は良いのですが、説明がない場合は応募者側がある程度、理解した上で応募しなくてはなりません。

そこで採用になったとしても、営業なのに事務的なことも沢山しなくてはいけなかった！や、レジスタッフだと思っていたのに商品管理や清掃までしなくてはならなかった！というようになってしまうこともあります。

勿論、細かな仕事まで挙げたら記載しきれないから書いていないということも多々あると思いますが、場合によっては企業や店舗側も何か意図があって曖昧な表記をしているのかもしれません。

「こんなはずじゃなかった」を防ぐために

求人を見て不安が残る時は、迷わず具体的な仕事内容を確認しましょう。

もっとも、実際に勤務してみないと本当の仕事内容は分かりませんし、主要な仕事に付随する業務も色々とあることでしょう。

しかし、具体的に自分の中で想像できる程度に理解しておかないと、やっぱりこんなことまでできない、思っていた・聞いていた話と違うということになってしまうかもしれません。

記載されている年収例、意外と良いけれど、どこまであてにできる？

求人広告に年収例が記載されているのを見たことがある人も多いと思います。

よく見ると、意外と魅力的な金額が記されていることも少なくありません。

求人を出している企業や店舗側からすれば、高い金額を表記して応募者数を確保したいという狙いもあるのです。

年収例はあくまでも参考程度に

企業や店舗からすれば、少しでも多めの年収例を表記して、応募者に「ここで働けば自分もこんなに貰えるかもしれない」という期待を抱かせたいのが本音です。

そうすれば、応募者が増えると考えているからです。

とは言え、全くの嘘を表記しているわけではないと思います。

現在、その年収の社員が在籍している、もしくは過去にその年収を貰っていた社員が在籍していたと判断しても良いでしょう。

年収例が良すぎるからと言って全てを疑うのではなく、自分も頑張ってみようと思ってみるのも良いと思います。

ただ、年収例はあくまでも一つの例です。

特に営業職は成績を残せば残すほど給料は上がっていき、成績が低い人との差は大きいかもしれません。

個人の能力による年収例なので、自分の能力を考えながら自分がどれだけ頑張れるかを判断して目指してみるのも良いでしょう。

職場の雰囲気や人間関係　”アットホーム”って、人間関係が良好と捉えて良い？

仕事を辞める理由のトップに上がってくるのが人間関係です。

それだけ人間関係で仕事を辞めていく人がかなり多いという現状です。

求人広告の営業で様々な企業や店舗を取材している中で、職場の雰囲気を質問した時に必ず出てくるのが「アットホームな職場」というキーワードでした。

確かに気が合わない人や嫌な人達と仕事するよりは、気が合う人達と一緒に和気藹々と仕事をする方が楽しいでしょう。

しかし、正直なところ、何を持ってアットホームと言っているのかが分かりませんでした。

職場の雰囲気を見極めるための注意点

もし、仕事場の雰囲気が悪くても正直に「雰囲気が悪いです」と語る企業や店舗はありません。

「アットホームです」と言えば聞こえが良いからと表記するところも中にはあります。

確かに聞こえは良いかもしれません。

ただ、自分がその職場が言う”アットホーム”な人間関係に馴染めるかが問題になってくるのです。

例えば、黙々と仕事をしたいと考えているのに職場の人達にプライベートな質問ばかりされてしまうと、傍から見ると仲が良さそうに見えても自分にとっては苦痛で仕方ないと思います。

また、仕事終わりによく皆で飲みに行くからアットホームと言うならば、自分がそのような雰囲気が嫌いなタイプだと馴染めません。

殺伐とした職場の雰囲気よりは良いかもしれませんが、アットホームという言葉に惑わされずに、自分に合う職場の雰囲気かどうかを判断するのが大切だと思います。

どうしても気になるならば、職場見学させてもらっても良いでしょう。

「未経験可」「無資格OK」って言っても、やっぱり経験者や資格保有者が優遇されるのでは？

「未経験可」や「無資格OK」と求人に書くのは、求人への応募数を確保したい、または本当に未経験や無資格でもOKという両方の考えがあると思います。

未経験可、無資格OKの求人に応募する際の注意点

本当に経験者や資格保有者を採用したい場合には「経験者優遇」や「〇〇の資格保有者に限る」と明記しますので、そのようなことが書かれていなければ思い切って応募してみましょう。

その他、「未経験可」と書いてあってもある特定の資格は必ず持っていないと勤務できないという職場や職種もありますので、そのへんは注意が必要です。

未経験者のメリットと経験者のデメリット

「未経験可」や「無資格OK」に関しては、応募者の中に経験者や有資格者がいればそちらが優遇されて採用されることもあるとは思いますが、必ずしもそうとは限りません。

例えば、経験者の場合、中途半端に知識がある分、そこの職場のやり方に馴染めなかったり、融通が利かなかったりすることもあり、雇用者側からすると困る場合もあるのです。

一方で、未経験者というのは、未経験だからこそ一から教え込めるというメリットがあります。

資格保有の場合は、実務経験があるからこそ資格が取得できるという場合があります。

逆に言うと、実務経験がないと資格取得できない場合もあるのです。

そのため、最初から未経験や無資格はダメと思わずに応募してみる価値はあると思います。

むしろ、未経験だからこその強みやそこで働いた際のビジョンなどをしっかり伝えることで採用されることもあると思います。

「社員登用制度」希望したら、チャンスは誰でも貰えるの？

「社員登用制度あり」と書いてあるならば、少なからずチャンスはあると思います。

ただ、誰でも彼でも望めばチャンスが貰えるというわけではないでしょう。

その人の能力や適正、または正社員として働いてもらうことによって会社側にどんなメリットがあるかなどを判断した上で、働いている人との折り合いを見て正社員になるチャンスがあると思います。

アルバイトやパートだと正社員に比べて辞めやすいと思いますが、能力を見てこの人には辞めてほしくないと思う人を正社員に登用することで辞めづらくする狙いもあります。

社員登用制度を利用したい人への注意点

「社員登用制度」は、登用する基準がきちんと決まっている会社と決まっていない会社があります。

また、求人広告を見るだけでは、その基準が設けられている企業や店舗かどうかも判断がしづらいのが正直なところです。

勿論、最初はアルバイトやパート、契約社員や派遣社員として採用しても、その人の能力が高ければ正社員として登用して長く働き続けてほしいというのも採用する側の本音です。

また、待遇の欄には少しでも多く項目を提示してある方が仕事を探している側には魅力的に思えます。

全てを建前で書いているわけではないと思いますが、正社員を希望する人は、この制度を利用して正社員になった人がどの位いるのかなど、面接の際に訊いてみると良いと思います。

「産休育児休業制度」取得実績ありはよく見るけど、復帰しているのかを知りたい！

最近では共働きの家庭も増えて、子供ができても職場へ復帰する女性も増えてきています。

企業でも待遇欄に「産業育児休業制度あり」と表記しているところも多くなってきました。

会社としても、休業して復帰してもらった方が、辞められて新しい人を採用して仕事に慣れてもらうよりはコストも時間もかからないと考えているでしょう。

取得実績があるならば、復帰率にも注意しましょう

産休育児休業制度は、復帰を前提として仕事を休業する制度です。

しかし中には、保育園が決まらなかった、思った以上に育児が大変で仕事との両立ができないなどの理由で退職する人がいることも確かです。

また、復帰率が高いのであれば、それだけ子育て中でも働きやすいということが言えます。

就職したいと思っている会社で取得実績があるならば、取得した人の中に復帰した人がどれだけいるのかは面接で質問して良いと思います。

また、子育て中の女性には、時短勤務など家事育児と両立できるような働き方があるのかなども確認すると良いでしょう。

可能ならば、復帰した人に大変なことや育児と仕事の両立の仕方などについて直接話を聞くことができれば、更に良い参考になると思います。

「主婦や子育て中のママも活躍しています」って、時短勤務や急な休みが取りやすい体制や雰囲気だと解釈しても良い？

「主婦や子育て中のママも活躍しています」という文言は、実はそれ位の年代の女性を採用したい企業や店舗がよく使います。

勿論、実際に主婦や子育て中のママが働いている職場も多いでしょう。

保険会社やコールセンター、ファミリーレストランなどで多く使われているようです。

主婦や子育て中のママが働いているということは、扶養控除内で働いていて勤務時間が短かったり、子供の病気で急な休みを取ったりすることもあるという理解の上での採用になると思います。

主婦や子育て中のママが全くいない会社で働くよりは、同じ境遇の人達が多くいる中で働く方が働きやすいですね。

応募する際の注意点

子育てに理解のある職場と言えども、勤務上の条件はしっかりと確認しておく必要があります。

半休扱いになったり、他の日に出勤しなくてはいけなかったりという会社も中にはあるかもしれません。

また正社員や契約社員の場合、勤務時間がフレックスタイム制を設けているような企業もあるでしょう。

少しでも女性が働きやすい制度を設けているところが多くなっています。

頻繁に求人が出ている企業や店舗、条件は悪くないのに、なぜ？

条件は悪くないのに頻繁に求人が出ているのはなぜ？と考えた時に、ほとんどの人は、きっとブラック企業で仕事がキツくて皆辞めていくからだと思うのではないでしょうか？

確かにその場合もありますが、全てがそうとも限らないのでせっかく目にした良い求人を見逃さないようにしたいものです。

頻繁に求人が出ている理由

頻繁に求人が出ている企業や店舗のパターンは幾つかあります。

一つ目は、業績が良くて本当にどんどん人材が必要な場合です。

二つ目は、採用してもすぐに人が辞めていってしまうパターンです。

どんなに給料や待遇が良くても、仕事がキツかったり、職場の雰囲気に馴染めなかったりするとどうしても辞めてしまう人が出てきます。

三つ目に、偶然が重なったというパターンです。

採用した人はそのまま働き続けているけれど、前から在籍していた人が辞めてしまったという場合は人材不足になるので、再び募集をかける必要が出てきます。

頻繁に見かける求人への応募に迷っている人へ

とにかく良い条件の求人に応募して採用されたけれど、仕事内容が思っていたものと違っていた、残業があり過ぎた、上司が厳しかったなど、よく言われるブラック企業だったというパターンも少なからずあるのは事実です。

ただ、100人採用したとして100人全員が辞める場合もあれば1人～5人程度残って働き続けている場合もあります。

その残っている人達にはその職場が合っていたということになります。

そのため、一概にブラック企業だと決めつけずに、興味があるなら応募してみるのも良いと思います。

また業績が良くて本当に人材が必要な場合や偶然が重なってしまった場合もあるということも覚えておいた方が良いでしょう。

交通費支給？どこからでも全額貰えるの？

「交通費支給」と待遇の条件面に書いてあるけれど全額支給？と疑問に思う人や、全額貰えると思っていたのに半分しか貰えなかったという経験がある人はいませんか。

働く側からすると、交通費が全く支給されないよりは一部だけでも出た方が良いのは当たり前ですよね。

「交通費支給」と書かれてあると遠くからでも通勤できますよということになりますが、企業や店舗にとっては交通費は出さなくて良いのであれば出したくない出費なのです。

交通費に関する注意点

「交通費支給」としか表記がなかったら、必ずどの位支給されるのか確認しましょう。

「全額交通費支給」だと、言葉通りどこから通おうとも全額支給されます。

一方、「交通費支給」だけの場合はもしかしたら上限があるかもしれません。

1日〇円までというところもあり、全額貰えると思っていたのにということにもなりかねませんので、しっかりと確認しましょう。

人材不足の今、人件費として必要経費になっているのは間違いありません。

ただ、もしかすると近場から通える人の応募があった場合、そちらの方を優遇することもあるかもしれません。

諸手当ってな何がありますか？

求人の給料欄や待遇欄に諸手当と表記されている場合があります。

これには、家族手当や住宅手当、職務手当、資格手当等があります。

手当は多く貰えることによって、給料にプラスされていきます。

手当が多いほど、その会社が魅力的に感じるかもという企業側の狙いもあります。

諸手当がある場合の注意点

求人の欄に詳しく手当の種類が書いてある場合と「諸手当」とまとめて表記されている場合があると思います。

会社によって、諸手当の種類も変わってきます。

業務手当はあるが家族手当や住宅手当は設けてなかった等というように、会社によって様々なのが実情です。

また、手当の金額が求人広告に具体的に表記されていることはとても稀です。

だからと言って、面接で詳しく手当の金額を訊くのも難しいと思います。

あくまで、給料にプラスで貰える程度と思っておいた方が良いでしょう。

ただ、ここでとても重要なのは、その諸手当が基本給の中に含まれているのか否かということです。

諸手当というものは基本的に給料プラスαのものですが、給料に含んでいる場合もあるのです。

求人広告に記載されている内容が曖昧な場合、きちんと質問しても良いと思います。

「こんなはずじゃなかった」という事態を防ぐために、求職者ができること

求人サイトや求人誌等に書かれてある内容は100％そのままの内容とは限りません。

今まで述べてきた通り、”建前”と”本音”があるのが現実です。

企業や店舗は少しでも有能な人を採用したいと考えています。

そのためには、やはり多くの応募者を集め、その中から少しでも良い人を採用したいと思っているので少しでも良い条件を提示するのです。

「こんなはずじゃなかった」という事態を完璧に防ぐことは難しいかもしれません。

ただ、少しでもそうした事態を減らすことは可能です。

第一に、過度の期待をし過ぎないこと。

新しい職場で働くとなると、もちろん期待をすることも多いでしょう。

ただ、あまり期待をし過ぎすぎると、思っていたるのと違うことことが生じた時に落胆が大きくなり、モチベーションが下がってしまい、結果的に辞めることになりかねません。

第二に、妥協点を見つけることもとても重要です。

全て自分の思っている通りの会社なんてありません。

そこは断言できます。

どんなに良いと思える職場でも、長く勤めていく内に一つや二つは必ず不満が出てきます。

その時にこれ位なら我慢しよう、他にこんな良い点もあるし・・・と思ってポジティブに考えられるかどうかも大切なことです。

それが結果的に仕事を続けるためのモチベーションアップにも繋がっていくことになるでしょう。

自分には「どんな仕事」が向いているか、診断するにはこちら →
（正社員希望の人限定）

慎重に選んだ求人だから・・・。

めでたく採用されたのに、話が違う！そんな時はどうしたら良いでしょうか？

慎重に慎重を重ねて見つけた就職先です。

先にも述べた通り100％完璧な職場はありません。

妥協ができるのなら悪いところばかり見ずに、ポジティブに考えて見て下さい。

それでも、どうしても我慢できないところがあるなら、上司に訴えてみるのも良いかもしれません。

勿論、上司に言える内容と言えない内容があると思いますので、まずは同僚に相談するのは良いでしょう。

それでも我慢できない場合は転職を考えざるを得ないでしょう。

その経験を活かして、同じ過ちを繰り返さないように次の転職先を探すのも悪くはないでしょう。

ただし、それは最終手段です。

まとめ

いかがでしたか？

求人の募集内容には本音と建前が沢山あります。

決して騙す意図はなく、企業や店舗は少しでも有能な人を採用したいと考えているのです。

そのためには、まずは応募者を多く集める必要があります。

少しでも良い条件を表記して、他の会社との差別化を図りたいと考えているのが本音です。

本音と建前があるからと言って、それが悪いと言うわけではありません。

どんな職場でも少なからず相違が生まれることがあるでしょう。

その中で自分がやりたい仕事を見つけて、自分に合う会社＝ここなら頑張って働ける、自分の夢を叶えられる会社に出会えることが就職活動の成功と言えるのではないでしょうか。

最近は本当に人材不足で、求人も沢山あります。

それでも、その中から自分に合った仕事をすぐに見つけるというのは正直なかなか難しいところです。

少しでもこの記事を読むことで、就職活動に役立ててもらえば幸いです。

企業や店舗の考えは実はこう思っていた、けれどこう捉えれば良いかもしれないという発見に繋がれば嬉しく思います。

自分には「どんな仕事」が向いているか、診断するにはこちら →
（正社員希望の人限定）