大変な就職活動をして仕事が決まった!と喜んだのはいいけれど、いざ働き始めたら、思っていたのと違うと感じた経験はありませんか?

特に、求人誌や転職サイトで探した仕事の勤務条件が、応募当時の内容と違う!と違和感を感じ、結局は辞めてしまったという経験をした人も多くいるのではないでしょうか?最近では、そんな状況を指した「求人詐欺」という言葉も聞かれるようになりました。

求職者としては、やっと見つけた仕事を辞め、また新しく仕事を探し始めなければならないのも大変ですよね。

できることなら就職の失敗はしたくない!というのが、みなさんの本音だと思います。

そんな方のために、この記事では、求人情報に書いてある条件の建前と本音を紹介していこうと思います。

求人側の本音を理解すれば、失敗することもなくなるかもしれません。

元求人広告営業が教える、募集内容の建前と本音

給与

企業やお店など求人を出している側からすれば、一番経費としてかかるのが人件費です。

そのため正直なところ、安い金額で有能な人に働いてもらいたいというのが一番の本音です。

でも働く側からすれば1円でも多くお給料は貰いたいですよね?

そこで、仕事を探している側からしっかりとチェックしておいて欲しいポイントがあります。

「月給◯円~◯円」の場合の注意点

少しでも多い金額を提示したほうが応募が多く来ると思うので、可能な限り大きい金額を書いている所が多いかもしれません。

そして、最低限保障される金額から幅を持たせて表記している所もあります。

「月給〇円~〇円」というふうに表記すると、頑張れば自分もこれくらい貰えるかもしれないという夢を持たせるのです。

その場合は、保障されている最低賃金の金額も確認しておきましょう。

「固定給+歩合給」の場合の注意点

他にも「固定給+歩合給」と表記されている場合、パッと見は多く貰えそうな感じですが、実際は固定給がかなり低い金額に設定されている場合もあります。

また、求人広告の給料の欄に、月収例や年収例が載っている場合がよくあると思います。

実際に貰っている人もいるかもしれませんが、あくまでも例えであることもあります。

ただ、応募者からすると、自分が働き続けたらと想像しやすいですね。

頑張ってみようというモチベーションにも繋がると思います。

手取り給与を見極めるための注意点

特に正社員や契約社員など月給でお給料をもらう場合、表記されている金額が額面なのか手取りなのかというポイントです。

ほとんどの求人広告では載せているお給料は額面金額であることが多く、その場合はその金額から社会保険料等が引かれます。

また会社によっては財形貯蓄等の制度を設けており、これもお給料から天引きされるという所もあります。

そうすると貰う金額はぐっと減ってしまいます。

また、最近は減ってきましたが、試用期間はお給料が減額されるということもあり、それを表記してないところもまれにあるかもしれません。

もし、そういう点が気になるようならば、面接の際にさりげなく聞いてみるといいと思います。

しっかり確認してお互いにトラブルを防ぎましょう!

採用した後のトラブルにもなりがちなお給料の面。

企業やお店側が、実際の金額とはほど遠い嘘のような高い金額を求人広告に出すというのはあまりないと思います。

逆に曖昧表記にすることで、お給料が低く設定されていることが、求職者側に分かりにくくなっているということがあるということも考えられます。

ただ、試用期間の問題であったり、保険料の問題があったりするので、そこは採用が決まる前に、しっかりと聞いて確かめておく必要があると言えます。

勤務時間・残業

こちらもお給料に続いて、求人広告の内容と違った、となりやすい条件です。

求人を出している側と仕事を探している側とで、勤務時間についての理解の違いが生じることがよくあります。

正社員・契約社員の場合の注意点

正社員や契約社員の場合だと、残業の有無が書かれておらず、実際は残業が沢山あったなどの問題が度々聞かれます。

社員や契約社員は残業時間がみなし残業として勤務時間内と考えられることもあります。

他にも残業は少ないと言われてたのに、実際に働いてみると、人によっては残業時間がかなり多かったりすることもあります。

とは言え、定時に業務を始めて、定時に業務が確実に終わるという仕事はなかなかないかもしれませんので、そこは求職者としても、少しの知識と覚悟をもっておく必要はあると言えます。

パート・アルバイト勤務の場合の注意点

シフトが自由に組めて、勤務しやすい様な時間帯を広告には出しているのに、実際はしっかり勤務するシフトを決められており、自由が全く利かなかったなんてこともあります。

また繁忙期や閑散期には勤務時間を延ばされたり、縮小されたりするということも聞く話です。

しかし、そこで勤務する者として、状況によっては協力することが必要なときもありますので、まずは自分ができる範囲はどこまでなのかを明確にしておくといいでしょう。

やはり事前の確認が重要です

この実際と少し異なった勤務時間を表記してまうのは、あくまで応募数を確保して、一人でも多く良い人材を採用したいと、求人を出している側は考えているからです。

長く働くためにも、気になる点は面接や応募の際に質問をして、自分が本当にそこで働けるかどうかを判断することが必要になってきます。

有給休暇なども含めた休日

休日についても、しっかりと応募前に自分で理解をしておく必要があります。

ただ、休日については、応募する側の理解が正直かなり必要になって来ると思います。

まず、年間の休日日数ですが、平均して表記してある所は多少前後する可能性もありますが、それを参考にするといいでしょう。

もし年間の休日日数を表記してないところがあれば、大体の日数を自分の中で把握する必要があるでしょう。

企業やお店側からしても休みが多いほうが、応募が沢山来ることは分かっていますが、規則ですから勝手に休日日数を変えるわけにはいけません。

そのため、休日については正直に表記していることがほとんどです。

長期休暇の注意点

曖昧なのは夏季休暇や冬期休暇の日数です。

もちろん、会社やお店によっては、毎年日数が変わる場合もあります。

まずは、求人広告に平均の休日日数が書いてあれば、それを参考にしましょう。

また、取り方についても、会社やお店自体がお休みになるのか、個人で業務に支障がないように、ずらして取るのかなど、いろいろとあると思いますので、気になる人は聞いてみるといいでしょう。

気をつけたい「週休2日制」と「完全週休2日制」

週休2日制はひと月のうちに1週でも2日休める日があれば週休2日制になります。

完全週休2日制は、毎週必ず2日休みがあるということです。

この違いをしっかり理解しておかなければ、実際に働き始めて、あれっ?と思うことになりかねません。

有給休暇制度について

最近では、正社員だけでなく、アルバイトやパートでも取得出来るところが増えてきています。

有給休暇を取得することは働く者の権利ですので、正確には使って当たり前です。

しかし、求人広告には表記しているのに、実際には業務が忙しく、なかなか消化できなということも少なくありませんし、周囲が有給休暇を取れていない中、自分だけ申し出るのも気が引けて、取りにくいということもあるかと思います。

ただ、あくまで働く者の権利ですので、ちゃんと取得することは可能です。

有給休暇をどのような形で従業員の人々が取得しているのか、または本当に取得できているのかも確認しておきましょう。

昇給・昇格

昇給・昇格ありというのは、どの求人を見ても当たり前に表記されていることではないでしょうか。

働くからにはずっと同じではなく、キャリアアップができるというのは、モチベーションにもなりますね。

昇格・昇給の注意点

能力や勤続年数によって昇給・昇格していくのが当たり前であると言えますが、その判断基準が曖昧な所も多くあることは確かです。

また、応募者から面接で「いつ昇格出来ますか?」「いくら昇給しますか?」などとは聞きづらいものです。

そのため、あまり具体的な質問はないだろうということで昇給・昇格ありというのは簡単に表記しやすいのかもしれません。

ただ、しっかりとした判断基準がある会社も、もちろんあります。

例えば、〇〇の資格を取得したら昇格、昇格テストに合格したら昇格、昇給などです。

大切なポイントですから、面接時には明確になれば、採用された場合も安心して働けますので、こちらもしっかりと確認しておくことをおすすめします。

聞きにくい場合はこんなふうに聞いてみるのがおすすめ

なかなか率直には聞きづらい金銭面ですので、大事だとわかっていても聞けないという方もいると思います。

そんなときは、遠回しに聞いてみることもできます。

例えば「〇年働いている時の具体的なビジョンを教えてください。」と言えば、もしかしたら詳しく昇給・昇格について聞けるかもしれません。

そこはただ、個人によって差がある、能力給もあるということを前提に質問することが大事で、あくまでの参考程度にと思っている方がいいいでしょう。

仕事内容

仕事内容で一番気を付けたいのが、曖昧な表記をしている場合です。

曖昧な表記の場合、応募者側からすると、こんなことまでするなんて聞いてなかった、なんてことになるでしょう。

職種や仕事内容を見るときの注意点

ここで言う曖昧な表記というのは、例えば「職種:営業」や「職種:スタッフ」などです。

その後にその職種について詳しく説明している場合はいいのですが、説明がない場合は応募者側がある程度、理解した上で応募しなくてはなりません。

そこで採用になったとしても、営業だけども、事務的なこともたくさんしなくてはいけなかった!や、レジスタッフだと思っていたのに、商品管理や清掃までしなくてはならなかった!というふうになってしまうこともあります。

もちろん、細かな仕事まで挙げたら、そこに記載しきれないから書いていないということも多々あると思いますが、場合によっては、企業やお店側も何か意図があって曖昧な表記をしているかもしれません。

「こんなはずじゃなかった」を防ぐために

求人を見て不安が残る時は、迷わず具体的な仕事内容を確認しましょう。

もちろん、実際に勤務してみないと本当の仕事内容は分かりませんし、メインの仕事に付随する業務も色々とあることでしょう。

しかし、具体的に自分の中で想像出来る程度にまで落とし込めないと、やっぱりこんなことまで出来ない、思っていた、聞いていた話と違うとなってしまうかもしれません。

記載されている年収例、意外とイイけど、どこまであてにできる?

求人広告に年収例が記載されているのを見たことがある人も多いと思います。

よく見ると、意外と魅力的な金額が記されていることも少なくありません。

求人を出している企業やお店側からしたら、高い金額を表記して応募者数を確保したいという狙いもあるのです。

年収例はあくまでも参考程度に

企業やお店側からしたら、少しでもいい年収例を表記して、応募者に「ここで働けば自分もこんなに貰えるかもしれない」というビジョンを想像させたいのが本音です。

そうすれば応募者も増えると考えているからです。

とは言え、まったくの嘘を表記している訳ではないと思います。

現在、その年収の社員が在籍している、もしくは過去にその年収を貰っていた社員がいたと判断してもいいでしょう。

年収例が良すぎるからといって、全部を疑うのではなく、自分も頑張ってみようと思ってみるのもいいと思います。

ただ、年収例はあくまでも一つの例です。

特に営業職は成績を残せば残すほど、お給料は上がっていき、成績が低い人との差は激しいかもしれません。

個人の能力による年収例なので、自分の能力を考えながら自分がどれだけ頑張れるかを判断して、目指してみるのもありかと思います。

職場の雰囲気や人間関係 ”アットホーム”って、人間関係が良好と捉えていい?

仕事を辞める理由のトップに上がってくるのが人間関係です。

人間関係で仕事を辞めていく人は、かなり多いというのが現状です。

一方で、求人広告の営業で、いろんな企業やお店を取材している中で、職場の雰囲気を質問したときに必ず出てくるのが「アットホームな職場」というキーワードでした。

確かに気が合わない人や、嫌な人達と仕事するよりは、気が合う人達と一緒に和気あいあいと仕事をするほうが楽しいでしょう。

しかし、正直なところ、何をもってアットホームと言っているのかが分かりませんでした。

職場の雰囲気を見極めるための注意点

もし、仕事場の雰囲気が悪くても、正直に雰囲気が悪いですと言うお店や企業はありません。

「アットホームです」と言えば聞こえがいいからと表記するところも、なかにはあります。

確かに聞こえはいいかもしれません。

ただ、自分がその職場が言うアットホームな人間関係に、馴染めるかが問題になってくるのです。

たとえば、黙々と仕事をしたいと考えているのに、職場の人達にプライベートな質問ばかりされてしまうと、傍から見ると仲がよさそうに見えても、自分にとっては苦痛で仕方ないと思います。

また、仕事終わりによくみんなで飲みに行くからアットホームと言うならば、自分がそういうのが嫌なタイプだと馴染めません。

殺伐とした職場の雰囲気よりはいいかもしれませんが、アットホームという言葉を信じすぎずに、自分に合う職場の雰囲気かどうかを判断する方がいいと思います。

どうしても気になるならば、職場見学させてもらうといいでしょう。

「未経験可」「無資格OK」っていっても、やっぱり経験者や資格保有者でしょ?

「未経験可」や「無資格OK」と求人に書くのは、求人への応募数を確保したい、または本当に未経験や無資格でもOKという両方の考えがあると思います。

未経験可、無資格OKの求人に応募する際の注意点

本当に経験者や資格保有者を採用したい場合には「経験者優遇」や「〇〇の資格保有者に限る」と書きますので、そのようなことが書かれていなければ、思い切って応募してみましょう。

そのほか、未経験可と書いてあっても、ある特定の資格は必ず持っていないと勤務出来ないという職場や職種もありますので、それは理解が必要です。

未経験者のメリットと経験者のデメリット

「未経験可」や「無資格OK」に関しては、応募者の中に経験者や有資格者がいれば、そちらが優遇されて採用されることもあるとは思いますが、必ずしもそうとは限りません。

例えば、経験者の場合、中途半端に知識がある分、そこの職場のやり方に馴染めなかったり、融通が効かなかったりすることもあり、雇用者側からすると困る場合もあるのです。

一方で、未経験者というのは、未経験だからこそ、いちから教え込めるというメリットがあります。

資格保有の場合は、実務経験があるからこそ、資格が取得出来ると言う場合があります。

むしろ実務経験がないと資格取得できない場合もあるのです。

そのため、頭から未経験や無資格はダメと思わずに応募してみる価値はあると思います。

むしろ、未経験だからこその強みや、そこで働いた際のビジョンなどをしっかり伝えることで採用されることもあると思います。

「社員登用制度」希望したら、チャンスは誰でももらえるの?

「社員登用制度あり」と書いてあるならば、少なからずチャンスはあると思います。

ただ、誰でもかれでも望めばチャンスがもらえるという訳ではないでしょう。

その人の能力や適正、または正社員として働いてもらうことによって会社側にどんなメリットがあるかなどを判断したうえで、働いている人との折り合いを見て、正社員になるチャンスがあると思います。

アルバイトやパートだと、正社員に比べて辞めやすいと思いますが、能力をみて、この人には辞めて欲しくないと思う人を正社員に登用することで辞めづらくする狙いもあります。

社員登用制度を利用したい人への注意点

「社員登用制度」は、登用する基準がきちんと決まっている会社と決まっていない会社があります。

また、求人広告を見るだけでは、その基準が設けられているお店や企業かどうかも判断がしづらいのが正直なところです。

もちろん、最初はアルバイトやパート、契約社員や派遣社員として採用しても、その人の能力が高ければ、正社員として登用して長く働き続けて欲しいというのも採用する側の本音です。

また、待遇の欄には、少しでも多く項目を提示したほうが、仕事を探している側には魅力的ですよね。

全てを建前で書いている訳ではないと思いますが、正社員を狙いたい人は、この制度を利用して正社員になった人がどのぐらいいるのかなど、面接の際に聞いてみるといいと思います。

「産休育児休業制度」取得実績アリはよく見るけど、復帰しているのかを知りたい!

最近では共働きの家庭も増えて、子供が出来ても職場へ復帰する女性も増えて来ています。

企業でも待遇欄に「産業育児休業制度」と表記しているところも多くなってきました。

会社としても、休業して復帰してもらったほうが、辞められて新しい人を採用して仕事に慣れてもらうようになるよりはコストも時間もかからないと考えているでしょう。

取得実績があるならば、復帰率にも注意しましょう

産休育児休業制度は、復帰を前提として仕事を休業する制度です。

しかし中には、保育園が決まらなかった、思った以上に育児が大変で仕事との両立が出来ないなどの理由で退職する人がいることも確かです。

また、復帰率が高いのであれば、それだけ子育て中でも働きやすいということが言えます。

就職したいと思っている会社で取得実績があるならば、取得した人の中に復帰した人がどれだけいるのかは、面接で質問していいと思います。

また、子育て中の女性には、時短勤務など、家事育児と両立できるような働き方があるのかなども確認するといいと思います。

さらには、可能であれば、復帰した人に大変なことや育児と仕事の両立の仕方などについて、直接話を聞くことが出来れば、さらにいい経験になると思います。

「主婦や子育て中のママも活躍しています」って、時短勤務や急なお休みが、取りやすい体制や雰囲気だと解釈してもいい?

「主婦や子育て中のママも活躍しています」という文言は、実は、それくらいの年代の女性を採用したい企業やお店がよく使います。

もちろん、実際に主婦や子育て中のママが働いている職場も多いでしょう。

保険会社やコールセンター、ファミレスなどで多く使われている気がします。

主婦や子育て中のママが働いているということは、扶養控除内で働いていて勤務時間が短かったり、子供の病気で急なお休みを取ったりすることもある、という理解の上での採用となると思います。

主婦や子育て中のママが全くいない会社で働くよりは、同じ境遇の人達が多くいる中で働く方が働きやすいですね。

応募する際の注意点

子育てに理解のある職場といえども、勤務上の条件はしっかりと確認しておく必要があります。

半休扱いになったり、他の日に出勤しなくてはいけなかったりという会社も中にはあるかもしれません。

また正社員や契約社員の場合、勤務時間がフレックスタイム制を設けているような企業もあるでしょう。

少しでも女性が働きやすい制度を設けている所が多くなっています。

頻繁に求人が出ている店舗や企業 条件は悪くないのに、なぜ?

条件は悪くないのに頻繁に求人が出ているのはなぜ?と考えた時に、ほとんどの人は、きっとブラック企業で仕事がきつくてみんな辞めていくからだ、と思うのではないでしょうか?確かにその場合もありますが、すべてがそうとも限らないので、せっかく目にした良い求人を見逃さないようにしたいものです。

頻繁に求人が出ている理由

頻繁に求人が出ている店舗や企業のパターンはいくつかあります。

一つ目は、業績が良くて本当にどんどん人材が必要な場合です。

二つ目は、採用してもすぐに人が辞めていってしまうパターンです。

どんなに給料や待遇がよくても、仕事がきつかったり、職場の雰囲気に馴染めなかったりするとどうしても辞めてしまう人が出てきます。

三つ目に、偶然が重なったというパターンです。

採用した人はそのまま働き続けているけど、前からいた人が辞めてしまったという場合は人材不足になるので、再び募集をかける必要が出てきます。

頻繁に見かける求人への応募に迷っている人へ

とにかくいい条件の求人に応募して採用されたけど、仕事内容が思っていたもの違っていた、残業がありすぎた、上司が厳しかったなど、よく言われるブラック企業だったというパターンも少なからずあるのは事実です。

ただ、100人採用したとして100人全員が辞める場合もあれば、1~5人程度残って働き続けている場合もあります。

その残っている人達にはその職場が合っていたということになります。

そのため、一概にブラック企業だと決めつけずに興味があるのなら応募してみるのもいいと思います。

また業績が良くて本当に人材が必要な場合や偶然が重なってしまった場合もあるということも覚えておくほうがいいでしょう。

交通費支給?どこからでも全額もらえるの?

交通費支給って待遇の条件面に書いているけど全額支給?と疑問に思う人や、全額もらえると思っていたのに半分しかもらえなかったという経験がある人はいますか?働く側からすると、交通費が全く支給されないよりは一部だけでも出たほうがいいのは当たり前ですね。

交通費支給と書いていると遠くからでも通勤してもらえますよということですが、お店や企業にしたら、交通費は出さなくていいのであれば出したくない出費なのです。

交通費に関する注意点

「交通費支給」としか表記がなかったら、必ずどのくらい支給されるのか確認しましょう。

全額交通費支給だと言葉通りどこから通おうとしても、全額支給されます。

一方、交通費支給だけだと、もしかしたら上限があるかもしれません。

1日〇円までということもあり、全額もらえると思ってたのに、ということにもなりかねませんので、しっかりと確認しましょう。

人材不足の今、人件費としての必要経費になっているのは間違いありません。

ただ、もしかしたら近場から通える人の応募があった場合、そちらの方を優遇することもあるかもしれません。

諸手当ってなにがありますか?

求人の給料欄や待遇欄に諸手当と表記されている場合があります。

これには、家族手当や住宅手当、職務手当、資格手当などがあります。

手当は多く貰えることによって、給料にプラスされていきます。

手当が多いほど、その会社が魅力的に感じるかもという企業側の狙いがあります。

諸手当がある場合の注意点

求人の欄に詳しく手当の種類が書いてある場合と、「諸手当」とまとめて表記されている場合があると思います。

会社によって、諸手当の種類も変わってきます。

業務手当はあるが家族手当や住宅手当は設けてなかった等というように、会社によってまちまちなのが実情です。

また、手当の金額が求人広告に具体的に表記されていることは、とてもまれです。

そうかと言って、詳しく面接で手当の金額を聞くのも難しいと思います。

あくまで、給料にプラスで貰える程度で思っておくといいでしょう。

ただ、ここでとても重要なのは、その諸手当が基本給の中に含まれているのか、いないのかということです。

諸手当というものは基本、給料プラスαのものですが、給料に含んでいる場合もあるのです。

求人広告に記載されている内容が曖昧な場合、そこはしっかり質問してもいいと思います。

「こんなはずじゃなかった」という事態を防ぐために、求職者ができること

求人サイトや求人誌等に書いている内容は100%そのままの内容とは限りません。

上記にも書いてきた通り、”建前”と”本音”はあるのが現状です。

企業やお店も少しでも有能な人を採用したいと考えています。

そのためには、やはり多くの応募者を集め、その中から少しでもいい人を採用したいと思っていますから、少しでもいい条件を提示するのです。

「こんなはずじゃなかった」という事態を完璧に防ぐことは無理だと思います。

ただ、少しでもそういった事態を失くすことは可能です。

まず一つ目に、期待をしすぎないこと。

二つ目に妥協点を見つけることだと思います。

新しい職場で働くとなるともちろん期待をすることも多いでしょう。

ただ、期待をしすぎると思っているのと違う事が出てきた時に落胆が大きくなり、モチベーションが上がらなくなり、結果的に辞めることになりかねません。

二つ目の妥協点を見つけることもとても重要です。

自分の思っている通りの会社なんてありません。

そこは断言できます。

どんなにいい職場でも一つや二つは必ず不満が出てきます。

その時にこれくらいなら我慢しよう、他にこんないい所もあるしと思ってポジティブに考えられるかどうかも大切なことです。

それが結果的に仕事を続けるためのモチベーションアップにも繋がっていくことになるでしょう。

慎重に選んだ求人。

めでたく採用されたのに、話が違う!そんなときはどうしたらいい?

慎重に慎重を重ねて、見つけた就職先です。

上でも書いた通り100%完璧な職場はありません。

妥協ができるのなら悪い所ばかりみないで、ポジティブに考えて見てください。

それでも、どうしても我慢出来ない所があるなら、上司の人に言ってみるのもいいかもしれません。

もちろん、上司に言える内容と言えない内容があると思いますから、そんな時は同僚に相談するのもいいかもしれません。

それでも我慢できない場合は転職を考えることになってしまいます。

その経験を活かして、同じ過ちを繰り返さないように次の転職先を探すのもいいかもしれません。

ただ、それは最終手段です。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

求人の募集内容には本音と建前が沢山あります。

一つ一つ騙す訳ではありませんが、企業やお店は少しでも有能な人を採用したいと考えています。

そのためには、応募数を増やす必要があります。

少しでもいい条件を表記して、他の会社との差別化を図りたいと考えているのが本音です。

ただし、本音と建前があるからと言って、全てが悪いと言うわけではありません。

どんな職場でも少なからず、相違が生まれることがあるでしょう。

その中で自分がやりたい仕事を見つけて、そして自分に合う会社=ここなら頑張って働ける、自分の夢を叶えられる会社に出会えることが就職活動の成功と言えるのではないでしょうか。

最近は本当に人材不足で求人も沢山あります。

それでも、その中から自分に合った仕事をすぐに見つけるというのは、正直なかなか難しいところです。

しかし、少しでもこの記事を書くことで、就職活動をする方々の手助けができればと思いました。

企業やお店の考え、実はこう思っていた、けれど、こういう風にとらえればいいかもという発見に繋がると嬉しいです。


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