編集プロダクションの年収はどれくらい？相場感や給料を上げるための転職術を教えます

編集プロダクションの年収を皆さんご存知でしょうか？

編集プロダクションは、「給料が安い」というイメージがつきまとっています。

ハードワークなのに収入が割りに合わないと言われていますが、本当なのでしょうか…。

今回は気になるその実態に迫ってみましょう。

また、編集者の給料を上げる方法や、編集プロで働いてみたい方におすすめな求人の選び方までしっかりご紹介させていただきます。

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編集プロダクションの給料の相場はどのくらい？

正社員で新卒入社した場合の編集プロダクションの給料相場

会社によって幅がありますが、月給で14万円〜18万円程です。

正社員で転職した場合の編集プロダクションの給料相場

転職の場合は、経験値やランクによってかなり差があります。

平均的には月給19万円〜25万円といったところですが、経験が浅い人はもう少し安くなりますし、ベテラン編集者であれば月30万円を超える場合もあります。

裁量労働制を導入している会社の場合の編集プロダクションの給料相場

最近では裁量労働制を導入している会社も多くなっています。

会社によって幅はありますが月給20万円～30万円程度が相場です。

一定時間の残業代を支払うことを前提に給与を設定しています。

簡単に言えば、成果さえ上げていれば時間の縛りがないという捉え方ですが、時間の縛りがないということはどれだけでも残業させることができるとも言えます。

内容はしっかり確認する必要があるでしょう。

パート・アルバイトの編集プロダクションの給料相場

東京都内で見ると時給で1,000円〜1,500円位が平均的です。

編集プロダクションの場合、会社によっては編集者でなく校正者やデザイナー・DTPオペレーターなどを募集することもあります。

このような職務の場合は若干時給が高めで、時給1,200円〜1,600円程度。

編集アシスタントから経験を積みたいという人は、時給1,000円～1,200円というところもあります。

年収にも響いてくる基本給以外のものは、どうなっているの？

賞与

年2回の賞与が出る会社も珍しくありませんが、全く出ない会社もあります。

業績次第で出たり出なかったり、というケースが多いようです。

ただし、賞与が出るとしても一般企業よりは低い水準であることが大半で、月給2ヶ月分が出れば万々歳といったところでしょう。

昇給

年1回の昇給という会社が多いですが、昇給が名ばかりになっている会社もあります。

この業界では、業績によって上がることもあれば逆にカットされることも珍しくなく、浮き沈みが激しいのが常です。

各種手当

残業手当や休日出勤手当が支給される会社もありますが、それも珍しいケース。

締切りのある仕事ですので、なかなか定時で帰るということはできませんし、納期前は休日出勤の可能性もあります。

しかしながら、残業代や休日手当が全額出ると思わないほうが良いでしょう。

こういった側面からも裁量労働制を導入している場合も多く、予め固定残業代として一定時間の残業代を月給に組み込んでいることがあります。

ただし、企画が通った場合など、企画を考案した人に企画手当等が支給されるケースがあります。

給料が高い人は何が違うの？

スキル

編集者のスキルは明らかに個人差が大きいです。

特に編集プロダクションでは企画力が重視されるため、出版社に企画を通せる力のある人ほど、当然給料も高くなります。

役職

「主任」「チーフ」「部長」「デスク」「編集長」などと呼ばれる役職があります。

名ばかりの役職で手当がない場合も珍しくないようです。

社長以外は、実質ナンバー2で勤続15年以上のベテランでも役職なしという会社もあります。

勤続年数

同じ会社で長年勤続していれば、例え少しずつの昇給でも給料は上がっていきます。

ただし、前述したように浮き沈みの激しい業界なので、長年勤めていても業績が悪化すれば給料もカットされてしまうこともあります。

現在50代で景気の良かった20代の頃と、年収があまり変わっていないという人も中にはいます。

地域

編集プロダクションは大都市、それも東京に大半が集中しています。

収入の地域格差はそれほどありませんが、地方都市の場合は仕事量が大して多くないこともあり、労働環境は東京ほどハードワークにはならないようです。

編集プロダクションの給料の決まり方

経験年数

途中入社の場合、年齢や経験によって給料が決定されます。

ただし、例え経験が豊富でも入社当初の給料は低めに抑えて、仕事ぶりを見てから昇給させるというケースが多いようです。

多くの会社では、自社の業績アップに繋がる仕事をすることが、昇給のチャンスとなります。

ただ業務をこなしているというだけでは、なかなか評価には繋がらないでしょう。

背景には、出版業界の状況が非常にシビアだという現実があるからです。

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編集プロダクションで給料を上げるためにやるべき3個のこと

現在の編集プロダクションでは、給料を上げることが簡単ではなくなっています。

編集のスキルや文章力を磨いたとしても、会社の業績向上に繋がらなければ給料アップは望めないでしょう。

とにかく、自分が「会社に利益をもたらす存在」であることを、仕事で示すことが第一です。

今の勤務先でできること

給料アップの交渉をしてみる

給料アップの交渉をするには、具体的な材料が必要です。

自分が担当した仕事というより「自分が取ってきた仕事」で、どれだけ会社に利益をもたらしたのかを材料にして交渉します。

その場合「自分の企画が採用された」例はもちろん、「版元や制作会社から自分が指名された」例などがあるとより効果的です。

営業活動をする

好景気の時でもなければ、ただ待っていても仕事は回ってきません。

編集プロダクションにおける営業活動とは、

• 1.企画を通す
• 2.発注先のルートを新規開拓する
• 3.発注先との関係を深める

など。

2は、それまでお付き合いのあった人が転職して、別の会社に移った時がチャンスです。

相手も転職先で実績を上げたいので、コネクションのあるプロダクションの力を借りたいと考えるからです。

積極的に企画の提案をすると効果的です。

3は、実際に顔を合わせることや、とにかくマメに連絡を取ることが肝心。

アピールすることで意外なチャンスが広がるものです。

思い切って転職する

今の会社で行き詰まりを感じたら転職も有りです。

編集プロダクションはハードワークなあまり退職する人も少なくないので、求人は意外と多くあります。

自分に適した会社がタイミング良く見つかれば、思い切って新天地に移るのも良いでしょう。

転職先の選び方１：転職サイトを利用する

転職サイトにも編集プロダクションの求人は出ています。

ただ、「校正者」の募集だったりWEB制作の業務だったりすることも多いので、募集内容をよく見極めて探しましょう。

転職先の選び方２：知人に紹介してもらう

編集プロダクションでは、人的ネットワークを頼りに人を探すことも多いです。

全く知らない人を雇うより、信頼できる人物の紹介であれば安心できるからです。

版元などに相談できる人がいれば、事情を話して紹介してもらうという手もあります。

この業界では「ヘッドハンティング」もよくある話です。

ただし、その場合はくれぐれもお互いに秘密を守ることが前提で、相手の会社との関係が悪くなってしまっては元も子もありません。

編集プロダクションの転職を成功させるために！転職するために必要な心構えや上手に転職するための2個の注意点

給料をアップさせるための求人の選び方

中途入社であれば「自分のスキルを活かせる職場かどうか」が一番のポイント。

例えば広告タイアップについての実績が豊富なら、これからその分野に力を入れたい会社には大いにアピールできるはず。

逆に、グルメ系を専門にしてきたのに、その分野に全く興味がない会社であれば、実績を充分に評価されない可能性があります。

まずは、自分のやってきた経験を活かせる会社を選ぶことが、給料アップに繋がるでしょう。

給与相場が今よりも高いところを探そう

正直なところ、編集プロダクションで給料が高い会社を探すのはなかなか難しいでしょう。

給料が高く提示されている場合は経験豊富な即戦力を求めていることが多く、今までやってきたことに自信があれば是非チャレンジしてみてください。

厳しいながらもやりがいがあり、きっと大きく成長させてくれるでしょう。

また、企業媒体や広告媒体を中心とする会社など比較的単価の高い案件を扱っている会社もあります。

逆に、信じられないほど給料が安い会社も少なくないので、今より収入が下がるようであれば、転職のタイミング自体も考え直したほうが良いかもしれません。

賞与や昇給制度をチェック

賞与や昇給制度については、多くの場合が「あり」としています。

ただし、一般企業に比べれば昇給や賞与がほとんどないということも珍しくありません。

これは会社の業績次第という側面が大きく、利益が出た場合は手当や賞与などで反映されるという仕組みです。

確実な賞与や昇給制度を望むのであれば、違う業種を選ぶほうが良いかもしれません。

残業代はきちんと出る？

残念ながら、きちんと出るケースは非常に珍しいと言えます。

編集者の勤務時間は、締め切りがある以上不規則になるのは仕方のないことでしょう。

多くの会社では「定時」という概念もあってないようなもので、編集プロダクションに「残業代」を全額求めること自体がナンセンスです。

近年では一定の残業代が含まれた給料設定となっていることも多いので、しっかり確認しましょう。

交通費や福利厚生は？

通常の場合、交通費は全額支給されます。

通勤定期はもちろん、取材にかかった交通費などは会社負担ではなく版元に請求できることが大半です。

福利厚生については、一昔前に比べれば整ってきていると言えます。

有給休暇もタイミングさえ間違えなければ、取れるようになってきています。

経験者が教える、実際に給料がアップしたのはこんなとき

自分の企画が通ったときなどに「企画手当」が支給されることがあります。

私の場合、大手出版社に提出したムックの企画が通ったときに、給料に加えて10万円〜15万円の手当てが付いたことがあります。

このように業績に直接繋がる仕事ができると、大きな手当が付くのです。

自分が評価されたという大きな自信と、やりがいを感じる瞬間でもあります。

雇用形態ごとに違いは出てくる？

月給や年収

ほとんどが正社員で派遣社員や契約社員というケースは稀です。

平均的な月収は30万円前後、年収にすると430万円～520万円程といったところでしょうか…。

アルバイトは時給計算だと正社員とあまり変わらないこともあるので、月給制にするケースもあります。

その場合は、一番若い正社員の7割程度というラインです。

給料以外における良い点と悪い点

正社員

正社員とは言え、仕事量の割に給料は安く、労働環境は決して良いとは言えません。

しかしながら、いつの時代も憧れの職業の一つとして名前が挙げられます。

良い点は、作品として出来上がった時の達成感。

これは苦労すれば苦労するほど、時間がかかればかかるほど大きくなり、何事にも代えがたい編集者としてのやりがいとなるでしょう。

また、自分が手がけた仕事が多くの人の目に触れること、自分の会社名や名前が掲載されることはとても嬉しいものです。

派遣

WEB制作を中心とするプロダクションの場合は、デザイナーであれば派遣社員というケースも見られますが、編集業務ではあまり派遣という雇用形態は見られません。

経験者が派遣社員で編集業務を探すのであれば、プロダクションより出版社などをあたったほうが良いでしょう。

契約社員

上記の派遣と同様で、編集業務での契約社員は極めて少ないのが実情です。

アルバイト

手軽に編集業務を経験できるのは「編集アシスタント」と呼ばれる業務で、アルバイトの募集もよく見かけます。

ただ、雑用ばかりであまり面白みが感じられないというケースや、正社員並にがっつり働かされるというケースもあるようです。

この働き方は、こんな人におすすめ！

正社員

編集の仕事をどうしてもやりたい、という人は正社員で入るのが一番です。

企画から全ての工程に関わることができます。

契約社員

契約社員という実例自体が少ないものの、以前編集業務を経験していて短期的に復帰したいという人や、長時間は働けないという人には良いでしょう。

また専門分野で実績が豊富であれば、個人的に契約できることもあるでしょう。

アルバイト

編集業務を体験したい、出版物制作の現場を見てみたいという人には向いています。

この仕事が自分に適しているかどうか試してみたいという人にもオススメ。

派遣

契約社員と同じく派遣社員の実例は少ないのですが、タイミング良く募集を見かけたら、経験者としてチャレンジしてみるのも良いでしょう。

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まとめ

一見華やかに見える編集プロダクションですが、収入面での期待はあまりできません。

給料の割にはハードワークで、残業代も全額出るとは限りません。

それでも、時間をかけて一つの作品を作り上げ世に送り出すことは大きなやりがいとなりますし、キャリアを積んで大きな企画を通せるスキルやコネクションを持てるようになれば、高収入を得る可能性もあるのです。

厳しい現状を説明してきましたが、思い切って飛び込んでみると、それ以上に得るものが多くあるのがこの業界でもあります。

転職を考える際には参考にしてみてください。