秘書という言葉からどのような人物像を連想するでしょうか。

少し敷居が高くて、格好良いイメージがあるかもしれません。

企業には必ずといっていいほど必要な秘書ですが、年収は一体どれくらいなのでしょうか。

また、給料アップにはどのようなことが必要なのでしょうか。

秘書の年収や転職術について解説します。

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秘書の年収の相場はどのくらい?

正社員で新卒入社した場合

秘書の月給は推定で、20代ならば20万円強、30代ならば25万円前後、40代ならば30万円強ほどとなります。

20代は一般社員クラス、30代はリーダークラス、40代は役職者クラスの平均給料です。

以上のことから算出すると、平均年収は大体300~500万円が相場です。

ただ、新卒でいきなり秘書業務になることはありません。

秘書は会社役員や上級社員に就いて仕事をするため、社内のしくみや社会の常識をはじめ、色々な知識や経験が必要とされます。

そのため、まずは他部署でさまざまな経験を経て、秘書に向いている人材が見出されて異動することになります。

正社員で転職した場合

転職の場合はキャリアが重要視されるため、前職で秘書の経験があるかどうかにより採用基準や給与が変わってきます。

前職の経験が豊富でスキルもある場合、20代でもリーダー的な存在として採用されれば給与は相応に上がります。

逆に30代であっても経験値が少なければ、一般オペレーターからのスタートとなる場合もあります。

派遣

派遣社員は基本的に時給換算のため、同じ時間働く場合は、正社員より給与は下がる可能性があります。

しかし、残業が多い職場や休日出勤がある場合は、その分時給単価が上がるため、給与面で考えると労働時間に比例して上がります。

ただ、契約が更新されない時は必然的に転職せざるを得ないので、経験値を上げるには良い環境ですが、長期的な安定には欠ける可能性もあります。

パート・アルバイト

パートやアルバイトとしての秘書業務はほぼないと考えてよいでしょう。

企業の経営根幹である役員陣に就いて仕事をする性質上、社内の機密事項に触れたり、会社の窓口となって他企業の重役と関わることも多いため、パートやアルバイトとしてテンポラリーに携わることが難しい職種だからです。

秘書業務として仕事をしたいのであれば、少なくとも契約社員や派遣社員として働く方が需要はあるでしょう。

年収にも響いてくる基本給以外のものは、どうなっているの?

賞与

企業により異なりますが、秘書の場合、基本的には一般の従業員に準じたボーナスとなります。

秘書業務のメインは上司の仕事のサポート的な役割なので、ノルマがない分、評価や査定に表れにくいという点もあります。

昇給

昇給も企業の規定に準じます。

基本的にはキャリアに応じた昇給となると考えてください。

マネージャー的な立場になると、昇給のレベルもアップするでしょう。

各種手当

健康保険や社会保険などの各種保険、住宅手当、扶養家族手当などがありますが、企業によって異なります。

残業代については、所定の勤務時間を超えれば支払われるのが一般的ですが、秘書の業務時間により残業代としてではなく、基本給に上乗せされているケースもあります。

給与が高い人は何が違うの?

同じ秘書でも給与が違うのは、何が要因なのでしょうか。

給与の違いが生じる理由を解説します。

資格・スキル

秘書の検定としてよく知られているのが「秘書技能検定試験」です。

しかし、取得しているからといって給料の上乗せにはなりません。

秘書の仕事に就きたいのであれば、秘書業務を経験することが最速の道です。

契約社員や派遣社員ならば未経験の人でも秘書になれる機会がありますので、秘書としてさまざまなスキルを習得してから、ステップアップするのが得策でしょう。

役職

役職により給与に差が出ます。

役職はそれぞれの企業によって異なりますが、一般的にはキャリア年数により昇格し、役職が付くようになっていきます。

秘書業務でも同じで、最初は一般のオペレーターとして業務をこなし、次第にリーダークラスとなり、更にスーパーバイザークラスとなっていきます。

勤続年数

役職と同様、勤務年数により給与は異なります。

これは社会人としての勤続年数だけではなく、その職種についてからの勤続年数、またその企業に就職してからの勤続年数と、さまざまな要素が入ってきます。

地域

地域差による給与の違いはあります。

やはり、首都圏が最も給与が高く、地方になると徐々に下がる傾向があります。

ただしこれは、その地域における企業の数や規模にもよるので、地域だけに限定されるものではありません。

企業の規模

秘書の給料は、一般的な企業の会社員と同程度の相場です。

しかし中には年収1000万円以上の秘書も存在します。

ですが、秘書の年収が1000万円だと、その上司は更に年収が高いことになり、役員の年収が1憶円以上となるような大企業に限られてきます。

総合商社でも役員報酬が数億円という企業は少ないので、国内企業より外資系企業の方が可能性は高いでしょう。

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秘書の年収の決まり方

企業の規模や従業員数

一般従業員の給与は企業の規模や従業員数により異なります。

秘書も一般従業員と同じように企業の規模や従業員数に影響されます。

業務内容

基本的な秘書業務に加え、専門分野のスキルや語学力で給与は大幅に変わってきます。

英語が堪能であれば、外国人役員の秘書に就いて通訳や翻訳を任せられます。

また、法律に関する専門的な知識があれば、弁護士秘書になることも可能です。

医療に特化した専門的な知識があれば、医療秘書にもなれます。

いずれにしろ、特化したスキルが必要です。

拘束時間の長さ

秘書業務は、就いた上司により変わります。

拘束時間が長い場合もあれば、グループ秘書として交代で当たる場合もあるため、企業の規約に則った拘束時間に準じた給与が支払われるか、最初からある程度の残業を含んだ給与として支払われることになります。

キャリア

キャリアによっても給与は変わってきます。

勤続年数だけでなく、スキルの高さや専門性の高い能力など、全てを勘案したキャリアになるため、企業が望むスキルやキャリアを身につけていれば、相応の対価が支払われると考えてよいでしょう。

秘書で年収をあげるためにやるべき6個のこと

現在の勤務先において、年収を上げるために必要なことは何かをみていきましょう。

今の勤務先でできること

給料アップの交渉をしてみる

最もストレートな方法は給与アップの交渉をすることです。

ただ、交渉するには、その給与に見合ったスキルを提示できなければお話になりません。

資格を身につけるなど、第三者が見ても明確に分かるようなエビデンスの提示が必要です。

スキルアップを図る

秘書の仕事はスケジュール管理や電話の応対、パソコンスキルだけではありません。

社会的な常識やビジネス文書の書き方、手土産になる品物の知識や、接待に使える上品で落ち着いた料亭やレストランの知識など、幅広い分野に渡る知識や勉強が必要です。

それらを習得する努力をすることで、次第に身につくスキルもあります。

察する能力を上げる

秘書は上司の仕事を陰で補佐するのが主な業務です。

上司が要望するものをあらかじめ準備しておいたり、上司が忘れていることを裏でサポートして恥をかかせないようにするなど、察する能力が高い秘書が「できる秘書」と評価されます。

身なりや立ち居振る舞いに気をつける

秘書は社外の重要な立場にいる人と接する機会も多くあります。

会社の顔として応対する場面もありますので、身だしなみや立ち居振る舞いがきちんとしていないと、企業のイメージが悪くなる可能性があります。

身なりをしっかり整え、清潔感が出るよう心がけましょう。

コミュニケーションスキルを上げる

秘書業務は、社内外の多くの人とコミュニケーションを円滑に取りながら仕事を進めていかなければなりません。

日々コミュニケーションを取るように心がけることで、仕事がスムーズに進みやすくなります。

思い切って転職する

転職する場合には、どのようなことに注意して転職先を選べばよいのでしょうか。

判断のポイントについて解説します。

転職先の選び方1:やりがいを求める

やりがいを優先に求める場合は、給与や会社環境が良くても仕事へのモチベーションが持てなかったり、承認欲求が満たされないと続きません。

転職先でやりがいや必要とされている自分という評価が高くなるようなら、転職をおすすめします。

転職先の選び方2:給料を求める

給与を基準に決める場合も多いでしょう。

現在は売り手市場で求人も増えているので、転職先も見つけやすい環境です。

スキルアップは望めなくても、ベースアップを望んで転職するのであれば、理に適っているといえます。

転職先の選び方3:通いやすさを求める

会社のロケーションを基準にする方法もあります。

秘書業務は定時で帰れる職種ではないため、通勤時間や通いやすさは大変重要な要素です。

また、会社帰りにショッピングやスポーツジムなど趣味の面を充実させたいと考えているならば、通勤要素は更に大きな比重となることでしょう。

転職先の選び方4:オフィス環境を求める

人間関係やオフィスのキレイさ、社食の美味しさなど、長く働き続けたいと思える会社は、良い環境整備が不可欠です。

やりがいや給料面にあまり魅力がなくても、長く勤めるという点から考えてオフィス環境を優先することも、ひとつの基準となります。

転職先の選び方5:勤務スケジュールを求める

勤務時間外や週末の対応がどうなっているのかは、大きな判断材料になるでしょう。

確信が持てない場合は、質問して早めに解決しておきましょう。

自分が可能だと思える範囲内であれば、よい転職になる可能性が高くなります。

転職先の選び方6:支援制度を求める

結婚や出産をしても働き続けられる支援制度が整っているかは、女性にとって大きな要素です。

仕事と家事を両立させるためには、出産後もスムーズに復帰できるような産休や育休制度が整っているか、福利厚生が充実しているかは事前に確認しておきたいですね。

年収をアップさせるための求人の選び方

年収を上げるためにはどのような会社を選べばよいのでしょうか。

求人の選び方を解説します。

給与相場が今よりも高いところを探そう

給与は企業によって大きく異なります。

給与が高ければ相応の残業やハードな仕事があると考えるべきです。

自分のライフスタイルに合った必要最低金額を考慮し、理想的な職場環境と希望給与額が見合っているかを検討した上で、給与相場が高いところを選ぶべきか検討しましょう。

賞与や昇給制度をチェック

賞与や昇給制度は企業によって異なります。

一見高額な給料でも、実は基本給が低く残業などの諸手当てで高額になっていることもあります。

その場合は、基本給に準じたボーナスになりますので、思ったより賞与が少ないという可能性もあります。

昇給制度についても企業により変わります。

秘書業務は営業のようにノルマがあるわけではないので、極端に給与アップすることはなく、他の従業員と同様の昇格をしていきます。

残業代・休日出勤の手当はちゃんと出る?

始業時間や終業時間は企業によって異なります。

休日についても同じです。

家庭状況や生活スタイルを考え合わせ、対応できる時間帯の最大範囲、また最低限取りたい休みなどを考えておきましょう。

併せて残業代や休日出勤の手当も事前に分かっていると安心です。

交通費や福利厚生は?

交通費は通勤時間や交通手段によって変わります。

そのため、企業サイドが交通費を負担する上で、遠距離や乗り換え過多の方は不利になります。

福利厚生も企業によって変わります。

業務内容やキャリアを取るのか、充実した福利厚生を取るのか、自身のライフスタイルや将来の目標を考慮して、さまざまな視点から検討することをおすすめします。

雇用形態は?

正社員か契約社員かなどの雇用形態により、業務範囲や働き方が変わってきます。

単純に正社員がよいというのではなく、今後を考えると今はキャリアを積んでおくのが得策との見方から、契約社員や派遣社員で経験値を増やす方策もあります。

どのような状況で雇用されるのか理解するとともに、どんな働き方を希望するのかについて考えておきましょう。

職場環境

企業規模や従業員数は、転勤や異動の有無や昇進、昇格などに影響を及ぼします。

役員の数によって自身の業務内容や業務形態にも幅が出ます。

事前にどのような形で仕事を進めているのかを知ることは、重要な手がかりとなるでしょう。

経営ビジョンや社風

歴史のある企業かベンチャー企業かで職場の雰囲気は変わります。

年功序列で保守的な考えなのか、上昇志向の強い人を積極的に雇用しているのか、上司と部下の関係の考え方や従業員の年代構成、教育研修などキャリアアップ支援の有無、職場のムードがビジネス的か家庭的かなど、自分の生活スタイルと照らし合わせて経営ビジョンや社風を確認しましょう。

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経験者が教える、実際に年収がアップしたのはこんなとき

外資系の秘書に転職

外資系企業の秘書給料は通常よりも高水準になっていることが多いです。

ただし外資系企業で秘書として認められるには、プロ通訳並みの英語能力はもちろんのこと、事務処理やコミュニケーション能力など非常に高い基準となります。

都内勤務

秘書の場合、転職しない限り給料の大幅アップは正直見込めないのが現状です。

関東近郊でも都内23区ならば給与は高めになります。

契約社員→正社員に転職

秘書として正社員になるには、やはり経験が必要です。

正社員ならば長期的にも安定した収入が得られ、また前職のスキルを買われての採用となりますので、給与面でも上がる可能性が高いです。

専門官的な秘書

専門官的な秘書は、社長や役員と同等の能力で物事を考え、社内外で発生する事案に対処できる秘書を指します。

年収相場は転職マーケットではかなり高くなる分、求められるスキルも上がり、前職の経験が営業や管理部門のマネジメント経験者だったり、役員経験があるなどのキャリアが必要です。

まとめ

秘書の年収や転職術についてみてきました。

秘書といっても、さまざまな形態や需要があります。

どのような秘書になりたいのか、また転職する際には何を最優先事項にしたいのかをよく考えて、就職活動に役立ててくださいね。

応援しています。


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