様々な仕事を経験して、「人事」という職に就きたいと思う方も多いと思います。

前職で労務関係の仕事を経験された方や人事職に実際に就いていた方、全くの異業種で経験されていた方など、働いている人は様々な形で人事職と関わりがあり、多少なりとも興味を持つことも多いはずです。

そこで今回は、人事職に転職したいとお考えの方に、どのように転職ができるかどうかご紹介します。

ぜひ、転職活動のご参考までにご覧ください。

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人事部門で採用担当のお仕事をお探しの方へ

本来人事職に携わる人の特徴としては、従事している会社で勤続年数の長い人が移動するという形が一般的に多いとも言われています。

時々入社一年目から人事職に携わる人もいますが、それは稀なケースです。

会社の就業内容を広く把握している勤続年数の長い社員が人事職に携わっている、という会社が多いようです。

しかし未経験の場合に転職できないのかと言えば、そうではありません。

実際求人広告を探してみると、人事職で求人を出している会社は多く存在します。

では、どうすれば転職できるのか、また何が転職に有利になるのか、ポイントを見ていきましょう。

人事職に転職しよう

人事職に転職したいと思う方は、「人事職のどのポジションに転職するか」という詳細までは考えなくても大丈夫でしょう。

人事職と謳って求人を募集している会社は「人事関連の業務を担う」人材を探しているため、人事職の求人募集=人事部の転職ととらえても問題はないでしょう。

ただし、転職先の求人内容をしっかりと見極めなければなりません。

人事の求人を探そう

まず人事職の求人を探すにあたり、自分が勤務したい勤務地を大まかに搾って探してみましょう。

求人があると言っても、実際に「人事職」で絞った求人は労務関係の職種の中でも限られる分野になります。

正直、求人広告の数は他職種の求人と比較すると減少するでしょう。

ただし自分が「どこで」「何を」したいかという目標が明確に見えていれば、転職活動をするにあたり自ずと求人は探しやすくと言えます。

中小企業だと少人数の部署配属や兼業の場合も

求人広告の中には大手企業の求人もありますが、中には中小企業の求人もあります。

ここで注意したいのは、求人広告を提示している「企業規模」です。

中小企業の場合は、人事職で募集をしていても募集要項に載っていない他業務も兼任しなければならない状態になることがもあるため、注意が必要です。

実際に「人事職」で転職をしても、ふたを開けてみれば労務関係の出務管理を担当したり経理を担当するなど中小企業ほど他業務を兼任するケースが多く見受けられます。

求人広告を複数比較しよう

もちろん求人広告を複数比較することは非常に良いことです。

各企業が提示している内容を比較し、どのような人事の職種を募集しているか見比べることが重要だからです。

例えば大手企業が提示している広告と中小企業が提示している広告を比較したときに先ほどの兼業リスクが懸念される場合、大手企業がどのような業務内容を提示しているか中小企業の広告と比較します。

よくあるのは、大手企業の広告には人事職として「どの部署に所属しどのような業務を行うか、また将来的に異動があるかどうか」などが細かく書かれています。

一方、中小企業の広告を見ると詳細がおおざっぱで、一見丁寧に書かれていても「他業務を兼任してもらうこともあります」と書かれているケースが散見されます。

また明確に他業務の兼任について書かれていなかった場合でも、詳細が不明で内容に疑問を感じ得ない求人広告は、兼務業務を希望しない人にとってはリスクが高い求人とも言えます。

転職経験者、異動経験者が有利

意外にも有利になるのが「転職の経歴、もしくは異動した経歴」です。

転職経歴、複数部署での業務経験は、人事職の転職にとっては有利になり得ます。

なぜなら、転職や多部署での業務を経験して「沢山の業種や人を見てきているから」です。

それは同時に、他社での入社に関する手続きの流れや複数の業務知識も理解していると言えます。

ただあまりにも勤続年数が短く何十社も転職を繰り返しているような場合は、さすがに経歴について質問されることもあります。

臨機応変な経験こそ人事職の転職においては有利になるのです。

他部署からの異動を希望するのもあり

現在所属している会社の人事部へ異動希望を出すというのも、一つの手です。

異動が可能な場合、会社を退職せずとも希望の職種に就くことができるので一番効率的とも言えます。

ただ現在の会社に不満がある場合、この方法はおすすめできません。

転職したいと思った理由によって、この方法は限られてくるでしょう。

また希望が通らなさそうな場合、早い段階で転職活動にスイッチを切り替えたほうが良いでしょう。

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求人の選び方

ここまでご覧いただき、「では求人広告の細かいポイントはどこを見れば良いのか?」と疑問に思った方も多いでしょう。

次に、人事職の求人広告においてどこに着目すれば良いのかご紹介します。

勤務地

勤務地については、実際に通勤しやすい場所を選択しましょう。

住んでいる自宅から近いほど、より有意義な時間を過ごせます。

ただしあまり近すぎるのも、オンオフの切り替えがしづらくなるため良くないでしょう。

適度な通勤距離での勤務地を探すことをおすすめします。

また実際に気になった求人があって応募する場合、面接時に交通費が支給されるかどうかも確認しましょう。

自分の自宅から勤務地までの距離が交通費の支給対象になるかどうかも押さえておきたいポイントです。

業務内容・業務範囲

先ほど、中小企業の場合には兼務業務が発生するかもしれないとお伝えしました。

兼務について気になる場合は、求人広告でこの点について明確に書かれているかがポイントになります。

業務内容の他にも、所属する部署がどれくらいの規模であるかも重要です。

ここで自分が想定するものと違う場合、別の求人広告との比較が必要になるでしょう。

雇用形態

正社員での勤務を希望されている場合、正社員になるまでの試用期間についても確認が必要です。

正社員を目指しているか、パートとして働くかによって求人広告の内容に大きな違いが出てきます。

試用期間より短い期間で正社員になることができれば問題ありませんが、中には試用期間のままずっと非正規雇用の状態になるケースもあります。

企業側が正社員募集としながらも、実際にはパート従業員が欲しくて嘘の提示をしているなんてケースも中にはあります。

ここは慎重に見極める必要があるでしょう。

給与

業務内容に転職するきっかけを求めている方も多いですが、中には現在の会社の給与よりも多く貰える会社に転職したいという方もいるでしょう。

もちろん同じように働きながら今よりも多く給与を貰えるならありがたいことです。

ここが転職を成功させるカギでもあります。

併せて、基本給の他にどのような手当が支給されるかも確認しておきましょう。

ボーナス・賞与

ボーナスが何ヶ月分支給されるのかも大切です。

賞与の割合は、自分が一番「良いな」と思ったところに注目しても良いでしょう。

一時金が多いほど、今後働く上で働き甲斐のある会社だと実感できる場合もあります。

勤務時間や残業

ほとんどの人事職は日勤帯がメインになってきます。

先述の勤務地に応じて、自分がどの程度働くことができるかを想像しながら、希望に合った勤務時間の職場を選びましょう。

また土日出勤などがある会社、残業の平均時間を提示している場所など、求人広告にも違いがあります。

そういった部分も見極めて、求人広告を選びましょう。

昇給制度

実際に昇給があるかどうかも大きな問題です。

おおざっぱではありますが、給与モデルを提示している求人広告もあり今後どれだけ働けばいくら貰えるかが分かります。

昇給が年度内に何回発生するかしっかりと書かれている企業ほど、給与体系はしっかりしていると言えます。

同時に、求人内容の詳細に関して信頼性を図る記載箇所でもあります。

福利厚生

大手企業ほど福利厚生が充実していると言っても過言ではありません。

また大手企業の子会社やグループ会社でも、福利厚生が大手企業と同等のケースがあります。

実際に求人広告を見ると、大手企業の子会社が出している求人広告がそのようなケースに該当するようです。

現在の会社と差別化を図るためにも、また今後家族にとっても影響を与えるものですので確認しておきたい情報一つです。

必要なスキル

人事職で必要なスキルは、大まかに「資格」「経験」この二つです。

特に人事職は労務関係など従業員の手続きに関する業務が多い職種です。

即戦力となれる経験が重宝されます。

求人広告の内容に、企業側が求める情報が書かれています。

しっかり熟読して、自分がふさわしいかどうかを見極めてください。

会社・事業所の雰囲気

これについては面接や会社見学の際、実際に見て判断できるものです。

…というのが一般的な回答や意見ですが、ここでは更に見極めることができる場所をお教えします。

それは「面接官の雰囲気」です。

面接を受けてみて、面接官の対応や雰囲気が良ければ大丈夫です。

しかし面接で感じの悪い印象を受けてしまったら、気を付けたほうが良いでしょう。

理由としては、面接官はその「企業の顔」となる人だからです。

そんな人から雰囲気が悪い印象を受けてしまうのなら、仮に面接に合格したとしても人事職として転職するのですから、人間関係も会社環境も悪くなってしまう恐れがあるため注意が必要です。

企業理念に共感できるか

ご自身が人事職として転職された後は、採用業務をこなす上で応募者に対して自社の企業理念について説明できるような立場にならないといけません。

そのため、企業理念は大切です。

先述の通り、人事職というのは「企業の顔」にもなります。

自分が転職する会社の企業理念に沿った働きができるかどうかも、大切なポイントです。

求人業種の選び方、3つのおすすめ基準

転職する際、どのように業種を選ぶかもある程度絞っておきたいところです。

まず何の業種からスタートするかは、ご自身の転職プランの基軸にもなります。

人事や採用などのアシスタント職から始める

特に未経験の方は、アシスタントから始めるという形でも問題ないでしょう。

事務アシスタントという形で入社して、実際に人事職の現場に入って肌で経験を積んで昇格を目指すという形も悪くありません。

なるべく早い段階で転職をしたいというなら、この道が一番早く且つ経験を積みやすいでしょう。

非正規雇用として経験を積む

非正規雇用としてスタートし、経験を積むという手段もあります。

今すぐに正社員としての勤務ではなくても経験を積んでから転職をしたいという方は、派遣会社等に登録し、まずは人事関係の職務経験を積むという手もあります。

ある程度経験を積んだうえで転職に臨むと、アピールポイントとなる経験も増え、転職の幅もぐっと広くなります。

中小企業で兼業として働く

中小企業の求人に応募して、他業務と兼務しながら人事関係の職務経験を積むというのも一つの手です。

業務内容は大幅に増えますが、人事職という立場で経験を積むことができます。

中小企業で少人数就業のため、一人で多くの業務内容を経験することが可能です。

今後キャリアアップしていきたい方であれば、経験を積んでからの転職を。

特にこだわりがない方であれば、アシスタントや非正規雇用で就業を。

ご自身の働き方の希望に応じて、どちらの選択肢も選ぶことができます。

まとめ

一般的には人事職の転職は難しいと言われていますが、あくまで一般論でしかありません。

求人を探す際のポイントさえ押さえておけば、転職は必ずできます。

また人事職の求人数が少ないという声もよく耳にしますが、それは応募の際にスキルや経験等のアピールポイントが不足しており、応募者の希望に合致した求人が見つけづらいことも一因かもしれません。

実際に求人を募集している企業の多くは、即戦力を期待しています。

しかし、人事職未経験の方全員が転職できなかったというケースは稀です。

必ずどこかに押さえきれていないポイントがあるからこそ、転職がより一層難しいものと思われがちなのです。

可能性は必ずありますので、諦めずにぜひ転職を成功させましょう。

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