「広告営業」という仕事について、どのようなイメージを持っていますか?

テレビCMなどを、大手企業と一緒に作り上げて、ときには有名芸能人と会うこともある。

そんな華やかな世界をイメージする人も少なくないのではないでしょうか?

また、華やかさゆえに、給与水準が高いと思う人も多くいると思いますが、実際はどのような仕事になるのでしょうか?

今回は、「広告営業」求人の仕事について、解説をしていきたいと思います!

広告営業のおおまかな仕事内容

「広告営業」という仕事がどのような内容の仕事になるのか?ということについてですが、ひと言でいうと「広告主となる企業や個人などを探して、各種メディアなどにおける広告の枠を営業(販売)する仕事」です。

いわゆる「営業職」同様に、商品やサービスなどを販売する仕事であり、その取扱い対象となる商品が「広告」ということになります。

もう少し詳細な解説をすると、テレビやラジオ、雑誌に新聞、インターネットなど、消費者に対して幅広い情報提供を行うためのツールのことを「メディア(=媒体)」と呼びます。

そして、このメディアを通じて、消費者に対して、商品やサービスなどの販売促進を行うものが「宣伝広告」となります。

多くのメディアは、この企業や個人が出稿をする「宣伝広告」から得られる「広告費」を、その運営資金や収入および利益とするビジネスモデルを構築しています。

「広告営業」という仕事は、この広告に関する流れのなかで、メディアから「広告枠」を獲得し、そこに広告を出し、自社商品やサービスを宣伝したいと考えている企業に対して営業を行うことが、そのメインミッションとなっています。

ここで言う「広告枠」というのは、テレビやラジオであれば「コマーシャル(CM)」、雑誌および新聞であれば「紙面」、インターネットであれば「バナー」や「スペース」、「自社サイトへのリンク」などで、広告出稿が可能となっている枠組みを指します。

広告営業の詳しい仕事内容は、こちらの記事を参考に!

広告営業は会社でどういう役割を求められる?

「広告営業」と呼ばれる仕事は、会社においてはどのような役割が求められていくのかを解説します。

広告営業にはどんな種類があるの?

先ずは、広告営業という仕事には、どのような種類があるのかを紹介します!

広告営業の募集でよくある施設や事業形態のパターン

メーカー

広告営業の仕事は、クライアント、つまり費用を支払ってくれるお客様の業種や業態によって担当が変わってきます。

クライアント企業のなかで、最もポピュラーな存在のひとつが「メーカー」です。

「メーカー」は商品開発を行って、自社で製造から販売までを行っていく企業で、「機械メーカー」や「自動車メーカー」、「食品メーカー」に「医薬品メーカー」など、その事業範囲については、世の中で使用されている、あらゆるものを網羅するほどの幅広いジャンルに及びます。

そして、メーカーは、自社商品の販売拡大を行うために、テレビCMや雑誌広告などを活用をして、一般消費者に対する宣伝を行うことが必須となっているので、広告営業としては、非常に重要な存在となっています。

メーカーに対する広告営業は、このようなメーカーの「広告部門」の担当者に対して、営業活動を行い、営業枠を営業・販売をすることから、具体的にどのような広告活動を行っていくのか、全体的な概要から流れ、そして広告内容についてまでを提案し、制作を進めていくこととなります。

これは、営業という仕事において、その費用を得るためには、提供したサービスが納品されることが前提となるからで、広告営業における提供サービスの納品は、実際の広告が放映もしくは掲載されることとなっているからです。

また、広告営業として担当する場合については、「メーカー」というくくりだけで、あらゆる事業や分野のメーカーを担当することは、ほぼなく、事業や分野で細分化をされて、特定のジャンルについて、専門的に担当をすることが一般的です。

また、個人の担当として細分化され専門化されているケースだけでなく、特定の分野や事業領域、もしくは特定の企業に対して特化をした広告代理店も数多く存在をしています。

メディアによる担当分け

前述の通りに、クライアントの業態や業種によって担当が分かれるケース以外には、対象とするメディアの種類によって担当が分かれるケースもあります。

テレビ、ラジオ、雑誌、新聞、街中に存在する掲示型の広告、鉄道やバスなどの交通機関における広告やインターネットなど、それぞれのメディアが持つ特徴に応じた広告の専門家として、企業に対して提案を行っていくスタイルとなります。

また、担当分けだけでなく、それぞれのメディアに特化をした広告代理店が多く存在をしているので、そのような場合には、さらに細分化した役割が、企業内での役割や担当として与えらえられることになります。

広告営業の募集でよくある媒体の種類

テレビ・ラジオ・新聞

いわゆる「マスメディア」と呼ばれるもので、そもそもの成り立ちとして、明治期に先ず「新聞」が発行されるようになり、その後、新たな情報発信ツールとして発生してきた「ラジオ」の運営を、国営放送であるNHKに追従する形で、新聞各社が行うようになりました。

さらに、戦後になると、消費者に対する情報発信の主役がラジオからテレビに移り変わるなかで、新聞各社がテレビ局の開設を行ってきました。

このようなマスメディアの発展に関する背景から、テレビ・ラジオ・新聞、この3つのマスメディアについては、それぞれの結びつきが強く、そのなかで展開される広告についても、関連性をもった広告戦略が取られることが多いのが、日本のマスメディアが持つ、大きな特徴となっています。

テレビ・ラジオ・新聞のそれぞれを専門的に取り扱う広告代理店なども存在していますが、多くの場合には、これら3つのマスメディア全てを対象としていきます。

インターネット

現在、最も大きな広告フィールドを持ち、ビジネスとしてのボリュームやポテンシャルを持っているのが「インターネット」における「Web広告」の世界です。

現代社会において、グローバルな視点で考えた場合でも、情報発信や情報収集におけるメインメディアは「インターネット」になります。

インターネットを活用したWeb広告は、それまでのマスメディア広告と異なり、日常生活や現実社会のあらゆる場面で目にすることが可能となっています。

2000年代初頭までは、インターネットにアクセスできるツールやデバイスが、PCに限られていたために、マスメディアよりも限定的な広告フィールドと認識されていましたが、「スマートフォン」や「WiFi環境」の普及や、「IoT」つまり「モノのインターネット」と呼ばれるように、世の中のありとあらゆるものがインターネットに接続されて、消費者が日常生活で触れる、ありとあらゆるものがメディア化された現代社会において、広告メディアの主役はインターネットになっています。

インターネット広告の大きな特徴であり、メリットとなるのが、「消費者個人レベルでのミクロニーズに合わせたピンポイントな広告」を提供できる点で、これにより、従来のマスメディアでの広告と比べて、実際の購買活動を起こす確率が格段に上がり、広告費に対する費用対効果に優れている点となります。

さらに、マスメディアが、メディアから消費者に対する一方通行なコミュニケーション手段であるのに対して、インターネットは、メディアと消費者がお互いにコミュニケーションを取ることができる「双方向メディア」であることも、広告業界の常識を一変させました。

インターネットを活用した広告では、「いつ」「どこで」「誰が」「どのような目的で」「どのようなシーンにおいて」広告を見たのかを簡単に把握することができるだけでなく、「どのような消費活動の傾向を持っているのか?」といったような継続観察による行動分析まで可能となっており、単純な広告展開だけでなく、「マーケティング活動」を同時に行うことも可能となっています。

ここに、現在注目されているような「人工知能(A.I.)」による高精度な広告分析が行われるようになると、消費者それぞれの趣味嗜好や行動パターンに応じて、効果が最大化される場所・時間に、最も最適なツールを通じた広告を提供することが可能となります。

このような背景により、インターネットにおけるWeb広告に対する営業需要というものが、高まってきています。

どういう事業形態や職種が良いか決まっていますか?

広告営業の仕事を選ぶ際に、気を付けたいポイントの解説をします!

広告営業でよくある募集内容とは?

広告営業の求人情報についての解説となります。

給与相場

最も重要となる求人情報が「給与」になりますが、広告営業に関しては一般的に高めの給与水準が提示されることが多いです。

最も給与相場が高くなるのが「電通」や「博報堂」に代表されるような、全国規模で展開をしている総合型の広告代理店です。

このような大手の総合代理店であれば、平均年収は600万円以上となり、1000万円以上の高額年収を手にしている人の数も少なくありません。

ですが、大手の総合代理店において注意したいのが「雇用形態」となります。

正社員採用のほかに、最長3年の契約社員での求人なども多く市場に出回っているので、注意しましょう。

勤務時間や休日、残業

基本的な労働時間および休日、残業は、ほかの企業と同様で、1日8時間程度の勤務時間で、週休2日制を取っている企業が大半となります。

ただし、残業については「みなし残業制」を採用している企業が多く、提示されている年収額に一定程度の残業代が、事前に含まれているので、年収に含まれる残業代が何時間分、いくらになるのかは必ず確認をするようにしましょう。

また、広告営業の仕事に関しては、広告に対する納期を抱える仕事となるために、締め切りに合わせた働き方というものが求められます。

結果として、所定時間外における仕事量が増える傾向となるので、業務量としては多い職種であるという点については、覚悟が必要です。

福利厚生

福利厚生の条件などは企業によって異なります。

大手の総合代理店については、十分な福利厚生を得られますが、個人経営の代理店などのように、規模の小さな企業については、確認が必要となるケースもあります。

勤務場所

東京、大阪、福岡などを中心とした大都市に拠点を構えるケースがほとんどで、東京を中心に事業展開を行っている企業が多くなります。

背景には、クライアントとなる企業の広告部門が基本的には本社内に設置されることが多く、本社を構える場所としては東京、大阪が多いことに加えて、メディアのオフィスがあるのも東京や大阪が中心となることによります。

オフィスの雰囲気としては、若手社員が中心となって活気あるオフィスとなるのが特徴的な業界となります。

広告制作においては、営業部門だけでなく、制作に関わる複数の部門との調整や協業が必須となるので、常に様々な制作関係者と活発なディスカッションなどを行って進めていく仕事となるので、職場も活気ある雰囲気になります。

求められる人物像

広告営業に求められる人物像はどのようなものになるのでしょうか?

活動的で明るい人!

営業職全般に言えることになりますが、営業と言う仕事は「コミュニケーション業務」となり、広告クライアントとメディア担当者の間に立って、それぞれのニーズや要求を調整していくことがメインミッションとなります。

その他の制作スタッフを含めた、さまざまな関係者たちを円滑に調整をし、1つのプロジェクトを進めていくために必要となるコミュニケーションスキルが重要となる仕事です。

先ずは、誰よりも率先をして行動ができるアクティブな性格であることと、常に明るく、ポジティブに業務進行ができるマインドが求められます!

几帳面で、スケジュール管理能力が高い人!

広告やメディア関連の世界というと「豪快」なイメージがあって、何となく、軽い感じでいい加減な性格でも問題がなさそうですが、前述の通りに、広告制作については納期が厳守となるため、時間管理や日程調整において神経質な部分を求められることになります。

また、さまざな部門や関係者が同時に別々のタスクを行っていくことで、最終的に1つの広告を仕上げていく点では、その進行管理者である営業担当者による細かなチェックがなければ、計画通りに進めていくことができません。

どちらかというと、豪快というよりかは、時間や仕事を繊細に、きめ細かくチェックし、調整できる素養が必要となる仕事です。

必要なスキルや資格、経験

必要となるような、特別なスキルや資格、経験はありませんが、営業職の経験があるほうが有利な転職活動を進めることができます。

広告営業のおすすめ求人のポイント

広告営業の求人で、おすすめとなるポイントはどのような点になるのかを解説します!

具体的な担当メディアやクライアントが記載されている求人!

広告営業というくくりは非常に幅が広く、正直あいまいな内容です。

求人において、単に「広告営業」ということで、大雑把な業務内容しか記載されていないということも多く存在します。

面接などの採用過程のなかで、徐々に明確にはなるとは思いますが、実際に入社をして、初めてどのようなクライアントに対して、どのようなメディアの広告営業を行うのかを知ったということも少なくないのが、この業界のある種の特徴ともなります。

より具体的な対応範囲を記載されているものが、先ずは重要な求人情報となるので、イメージなどで判断するのは気を付けましょう。

募集企業の業界内でのポジションについて記載があるもの

同じ広告代理店でも、企業ごとに、業界内でのポジションが大きく異なっており、このことが業務内容や給与に大きな影響を及ぼします。

電通や博報堂のような、全国規模の大手総合代理店であれば、あらゆるメディアとの関係があり、対応するクライアントも、グローバルな範囲でのトップ企業ばかりとなるので、非常にスケールの大きなビジネスプロジェクトに参加していくことになります。

これに対して、特定地域で、限定された広告と、地方の中小企業を対象としたクローズな環境での広告展開を行う企業なども数多く存在しています。

また、大手代理店に対する下請け企業も少なくないため、広告の営業代行のみを行ったり、庶務的なタスクだけをこなしていくような仕事もあるのが現実です。

募集している企業が、どのポジションで事業展開をしているのかは、記載がなくとも、しっかりと確認するように心がけましょう。

広告営業の雇用形態による違い

雇用形態による違いですが、広告営業の職種については、「正社員」もしくは「契約社員」での採用となります。

違いとしては、契約社員の場合には、概ね3年間という雇用期間に対する制限があるということが、最も大きなポイントになります。

契約期間満了後についての、正社員登用をうたっている求人も少なくないのですが、新卒正社員の社員に比べると、給与水準やキャリアパスに対して、大きな違いがあるのは事実なので、その点踏まえてエントリーするようにしましょう。

自分にあった広告営業の求人の選び方や注意点

求人選びにおけるポイントや気を付けたい注意点について解説します。

【選び方①】雇用形態から探す

電通や博報堂などの大手総合代理店の求人の中には「契約社員」としてのものが多くあります。

企業名だけを見て、すぐさま反応してしまいがちですが、通常の正社員採用と異なって、特定のプロジェクトに3年間参加させてもらえる「チャレンジ採用」としての側面が強いため、グローバルに展開されるビッグプロジェクトへの参加可能性は、ほぼないということを認識するようにしましょう。

また、基本的には「3年間」という期間限定での採用となり、改めて転職活動が必要となることも、リスクとなるので、その点にも注意が必要です。

【選び方②】会社の業態から考える

広告営業として就職することになるのは「広告代理店」となるのですが、そのなかでも幅広いメディアの広告を取り扱う「総合型」と、特定のメディアのみを対象とする「特化型」の2種類あることを先ず理解をしておきましょう。

さらに、事業規模によっても企業スタイルが大きく異なるので、併せて確認するようにしましょう。

【選び方③】給与や雇用条件から考える

求人票に提示されている内容をよく吟味して判断することが必要です。

最大の注意点としては、「雇用期間に定めがあるか否か」となり、契約社員についても、基本的には「正社員」としての扱いとなるので、雇用期間が制限されるか、無期限かで判断することが必要となる求人もあるので、注意しましょう。

【選び方④】エリアから考える

大手の総合代理店の場合には、全国に拠点があるので、転勤が前提となるので注意しましょう。

そのほか、特定の地方、地域での就職が希望となる場合には、地域に根差した事業展開を行っている代理店を探すようにして、勤務地を第一条件とした転職活動を行うことをオススメします!

注意点

求人票からでは分かりにくいものとして、実態としての勤務条件となります。

広告営業は、残業が多く、納期などを守るために必要があれば休日出勤も求められる業務ですので、現実としての1日の勤務スケジュールや休暇取得状況については、あらゆる情報を入手するようにして検討することが必要です。

広告営業の求人についてよくある疑問

広告営業の求人に関してよくある疑問・質問への回答を行っていきます。

応募方法は?

特殊なものはなく、一般的な就職エントリーと同じです。

オススメは、「転職エージェント」を活用すること!

特に、広告業界や営業職未経験となる場合には、どのようなポイントを軸に転職活動を行うべきかが分かりづらくなるので、転職のプロであるエージェントによるサポートを受けることをオススメします!

面接でよく聞かれることは?面接合格の秘訣!

最も重要なのが「転職理由」「退職理由」「企業の志望動機」この3つの整合性です!

転職したい理由と現在の職場を辞める理由を、その企業に入社することで解決し、次なる目的達成をすることができるのかを考えたときに、自分が考えるこれら3つの理由や動機に矛盾がないかというのが一番重要となります!

未経験でも応募できる?

可能です!

会社の雰囲気は?

活発で明るく、元気な印象の職場となります!

正社員、派遣社員、アルバイトの募集があるの?

正社員もしくは契約社員の契約となり、派遣やアルバイトでの採用は例外的となります。

雇用形態によって給与体系はどう違う?

企業によって条件や仕組みが異なるので、しっかりと確認するようにしましょう。

残業って多いの?

多いです。

資格って必要なの?

資格は不要となります。

まとめ

広告営業に関する解説を行ってきました。

広告という世界は、これまではマスメディアを中心となっていましたが、今後はインターネットを基軸としたビジネスになることが確実視されています。

そのなかで、広告の在り方や手法についても、日々進化を続けており、新たな企業の誕生も多く起こっているので、そこで働く人材に対する需要も高まっています。

広告営業=マスコミ関連の仕事というようなものは過去のものになりつつあるので、先ずは、現状の広告業界がどのようなものかを理解をし、そのなかで、どのようなビジネスパーソンになっていきたいのかを考えることが大切となります!


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