法人営業での年収がどれくらいなのかは、求人情報に明確には載っていません。

そこで今回は、法人営業の給料の相場について、給料アップに繋がる行動を経験者の意見を交えてご紹介していきたいと思います。

法人営業は頑張れば頑張った分だけ収入が上がるので、「売り上げトップになりたい」という負けず嫌いな性格の方はとてもやりがいを持てると思います。

年収アップしたいという人には本当におすすめな職種です。

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法人営業の年収の相場はどのくらい?

正社員で新卒入社した場合の法人営業の年収相場

業界によって大きく異なりますが、概ね年収280万円~350万円程度でスタートする会社が多いようです。

月給20万円~25万円でボーナスが2ヶ月分出ると想定すると、年収が280万円~350万円となります。

正社員で転職した場合の法人営業の年収相場

どのようなポジションで転職するかによって大きく幅が出てきます。

担当営業での転職の場合は、最初は新卒と変わらない程度の年収でスタートする場合もあります。

管理職になれば600万円~800万円程度までと、一気に年収の範囲が広がります。

パート・アルバイトの場合の法人営業の年収相場

法人営業職のパート、アルバイトというのはあまり存在しないようです。

多くの企業では、法人営業の部署の中にテレフォンアポインターをパートやアルバイトで雇用するケースが多いでしょう。

年収にも響いてくる基本給以外のものは、どうなっているの?

賞与

営業職は数ある職種の中で最も賞与の金額が高くなる可能性がある職種と言えます。

その理由は、業績が売上によって判断される職種であるためです。

多くの企業では稼いだ利益の中から賞与の原資を確保するので、営業職の人はその恩恵に預かりやすいということもあります。

昇給

大企業になると毎年ベースアップがあることも多いですが、中小企業やベンチャー企業の場合は業績に応じて昇給という会社も少なくありません。

各種手当

営業職の場合、営業手当や出張手当などがつく場合があります。

給与が高い人は何が違うの?

法人営業職で給料が高い人はどこが違うのか、いくつか理由を解説していきます。

実績

営業職の場合は基本的に売上業績で評価されますので、これが一番給与に影響を与えます。

要するに売る人が稼げるということです。

役職

これも給与に大きく影響する要素です。

多くの営業組織は階層になっております。

社員→主任→係長→課長→部長というように責任範囲や権限が大きいほど給与にも反映されるようになります。

ただしインセンティブ=業績連動給が用意されているような会社の場合、下位役職者の給与が上位役職者の給与を上回ることも珍しくはありません。

勤続年数

大手企業など年功序列制度が残っている会社であれば、長く勤めれば勤めるほど給与が上がっていくシステムが残っている会社もあります。

中小企業であっても歴史のある会社は勤続年数に応じて昇給するかもしれませんが、ベンチャー企業の場合は業績連動給を採用している会社も多いようです。

地域

東京勤務の営業職は、他の地域で働く営業職より給与が高いケースが多いようです。

採用したい企業数が多いため、条件を良くしないと採用できないという事情もあります。

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法人営業の年収の決まり方

売上実績

法人営業で稼ぎたい場合は、誰よりも売ってくることです。

難易度は高いですが、一番シンプルなやり方です。

トップセールスになることは給与を上げるための一番の近道です。

会社規模

あくまで非管理職に限った話ですが、中小に比べると大企業のほうが給料が高いため、とにかく大企業に入社するというのも一つの戦略です。

法人営業で年収を上げるためにやるべき3個のこと

具体的に年収アップに向けてどんなことをやっていけば良いのかを解説していきます。

今の勤務先でできること

給料アップの交渉をしてみる

これは実はとても大切なことです。

交渉すること自体にも価値がありますが、上司から何が実現できれば給料アップするのか具体的な話が聞けるかもしれません。

スキルアップを図る

これが一番の近道と言えます。

営業マンは数字だけで評価される、非常にシンプルで分かりやすい職業です。

自分が売れるようになるか、売れる人を育成するかが給与アップの一番の近道です。

思い切って転職する

例えば上司の年収や今後の想定年収をそれとなく訊いてみて、給料アップの想定が崩れてしまったら転職を考えるのもありだと思います。

転職先の選び方1:クライアントへ転職

クライアントから声がかかっているようでしたら、転職先として考えてみても良いと思います。

先方はあなたの働きぶりを見た上で声をかけているのですから、上手くマッチする可能性は高いと言えます。

転職先の選び方2:今いる会社よりも業界でのシェアが高い会社を選ぶ

ベンチャー企業への転職という選択肢は除いて考えます。

なぜなら、ベンチャー企業はチャンスもある反面リスクも大きいので、役員待遇に近い形で転職しない限りそこまでの好待遇は望めないからです。

分かりやすいのは、今所属している会社よりも規模の大きな企業、特にシェアが高い企業への転職を目指すというのは一つの手段と言えるでしょう。

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経験者が教える、実際に給料がアップしたのはこんなとき

社内MVPを取った時

筆者がかつて勤務していた会社は、半期ごとに表彰制度がある会社でした。

営業部門で一番売れていた時は半期が締まったタイミングで表彰され、その次の半期で年棒が見直されて給与アップに繋がりました。

昇進した時

やはり管理職になることが近道です。

部下数人というレベルでしたが、マネージャーとなった時には大きく給与が上昇しました。

まとめ

法人営業の年収は、他の職種と比較すると新卒レベルの時から意外と高いと感じた人も多いのではないでしょうか。

そして、法人営業で給与をアップさせることはとてもシンプルです。

方法は二つです。

自分が一番売るか、人に売らせる管理職になるか。

いずれにしても営業である以上、売上に繋がる仕事ができなければ、いつまで経っても給与は上がりません。

給与を上げたいのならば、常に売上(数字)を意識しながら職務に励みましょう。

リクナビNEXTに会員登録をした後、自分の経歴やキャリアプランを匿名で登録してみましょう。そうすると、企業から好条件のスカウトを受けることがあるのでお得です。転職の成功確率も上がりやすくなります。



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