介護福祉士の仕事内容4個の業務と向いている人・向いていない人の特徴・仕事のやりがいについて経験者が教えます
高齢化社会が進む中で、介護者の人材不足が非常に深刻となっています。
介護の仕事は体力的、精神的にキツいのに給与は安いと言われています。
どんな過酷な労働をしても給与が増えないと、誰でも嫌になってしまいますよね。
そして更に人間関係が複雑な介護現場では、介護離れを止めることができない状況となっています。
では、実際に介護福祉士の年収相場はどのくらいなのでしょうか。
その相場と介護の仕事をしていく上で、給与を上げるためにはどうすれば良いのかをご紹介します。
介護の仕事を続けていきたいと考えているのであれば給与も大切なことの一つです。
給与を上げる為にできることから始めてみてはいかがでしょうか。
目次
閉じる介護福祉士の年収相場はどのくらい?
国家資格として定められている介護福祉士ですが、資格を持って現場で介護の仕事をしている人の年収相場はどうなっているのでしょうか。
介護の仕事は給与が安いとされ、男性は結婚して介護の仕事で家族を養っていくのは困難だと辞める人もいるそうです。
介護施設別に年収はどのように違いがあるかを調べてみました。
福祉施設の介護福祉士の場合の年収相場
施設介護士の給与形態は、比較的しっかりしているところが多いでしょう。
資格手当や経験を考慮した基本給を設定してくれるところが多いです。
法人運営の所も多いので、給与に関しての体制が整っています。
また経験によってできることが多いことも分かっています。
そのため、基本給の設定は経験や資格などを考慮し、更に夜勤手当や役職手当などが加算されます。
年収で計算すると大体350万円〜400万円ぐらいになる人もいるでしょう。
民間企業の介護福祉士の場合の年収相場
民間企業は企業によって大きく違いがあります。
民間企業の規模にもよりますが、給与は社会福祉施設よりも少ない所が多いようです。
基本給は低く経験などは考慮されない場合もあるようです。
あくまでもその企業に入ってからの年数といった考えなのかもしれません。
介護施設以外にも事業を行っている企業が新規参入しているケースがほとんどなので、どちらかというと収益優先といった印象が強いですね。
低いところですと年収は約200万円〜300万円程度となってしまう所もあるようです。
パート・アルバイトの介護福祉士の場合の年収相場
介護福祉士の資格を持ってパートで働いている方は沢山います。
しかし実際の介護の現場で働いているパートさんの中では、資格を持っていても持っていなくても時給の差はほとんどない施設もあるようです。
時間の関係や夜勤ができないなどの理由でパートとして勤務しているのですが、せっかく資格を持っているのであれば介護でのパートの仕事はおすすめしません。
地域によっても違いはありますが、時給にすると800円〜1,000円程度の相場が多いようですね。
資格手当などは全くない所が多いでしょう。
扶養の範囲内で仕事をしている人も多いので、年収は約100万円程度なのではないでしょうか。
年収にも響いてくる基本給以外のものは、どうなっているの?
賞与
賞与は介護業界でも支給されています。
賞与がないと介護福祉士の年収はもっと低くなってしまいます。
ですから3.5ヶ月〜4ヶ月分程、賞与がある所がほとんどです。
しかし月収が他よりも高いと賞与支給がない所もあるので、注意してください。
最近の民間企業ではボーナスがないといった所も多いのが現状です。
昇給
昇給はありますが、昇給率は低くなかなか基本給が上がらない施設があるのも現状ですね。
10年勤務しても基本給の昇給がほとんどない所もあるようです。
役職などに就くことで昇給はすることはあっても、一般スタッフでは大きな昇給は難しいかもしれません。
1年間で1,000円〜3,000円程度の所が多いでしょう。
またコンサルなどで昇給制度の規定を作っている所ですと階級別に昇給率も違いますが、等級が一つ上がることで1,000円強となっています。
各種手当(資格手当等)
介護福祉士の手当は国家資格ではありますが、社会的地位は低いようです。
その為、看護師などのように資格手当は多くありません。
3,000円~10,000円程です。
資格手当がない所も多いですね。
介護福祉士の資格があることが当たり前となっているからなのでしょうか。
資格があってもあまり優遇はされないといった所もあります。
給与が高い人は何が違うの?
では、同じ介護福祉士でも給与の違いがあるのは何故なのでしょうか。
どこに違いがあるのかを説明します。
スキル
まず、介護福祉士でも現場経験年数が長い方が給与には反映されることが多いでしょう。
介護福祉士としての現場経験が長ければ介護のスキルが高いと評価をされます。
介護福祉士の資格を持っているだけで現場経験がないと、給与への反映はされにくいでしょうね。
介護スキル・施設経験スキル・コミュニケーションスキル・指導スキルなど様々な面でのスキルが求められます。
役職
特養などでは主任や副主任などの役職もあります。
ユニットリーダーなどの現場での役職に就くことで、役職手当が付くことが多いです。
その他は生活相談員などでも手当は付くでしょう。
有料老人ホームなどでも管理者となると、役職手当は大きいのではないでしょうか。
勤続年数
勤務年数は重要ですね。
スキルの面でも説明したように、一つの施設で勤務年数が長いと必然的に基本給が毎年昇給しますので、基本給が高くなってきますね。
しかしこれは施設によって昇給率は違いますので、一概には言い切れません。
地域
地域によって介護福祉士の給与の違いはあるでしょう。
給与の平均が高い地域はやはり介護福祉士の基本給も高くはなっており、関東方面の施設の基本給は東北に比べると高いですが、他の企業などに比べるとまだまだ高いとは言い切れませんね。
地方になると介護士の年収は東京に比べるとだいぶ低い水準となっています。
企業の規模
企業規模で給与の差は大きく出てくるでしょう。
大企業の介護福祉士の月収平均が約22万円だとすると、中企業では月収約18万円。
小企業になると月収約16万円と大きく違ってきます。
企業の規模が大きいところほど給与は高くなってきますね。
介護福祉士の給料の決まり方
基本給と各種手当
基本給の定め方は各事業所によって違いがあるとは思います。
年齢によって決めるところが多いのではないでしょうか。
それに付随して経験年数が加味される場合がありますね。
資格を持っているのであれば介護福祉士手当が3,000円〜10,000円以内で支給されます。
加えて役職に就くことで役職手当が支給されます。
夜勤がある施設では夜勤手当や処遇改善加算がプラスされます。
その他、各種手当として通勤手当や扶養手当などがつくでしょう。
経験や保有資格に応じて優遇されるケースが多い
基本給は年齢によって決まることが多いですが、経験や保有資格によって優遇される場合も多いです。
例えば、高校卒業してから施設での経験を重ね介護福祉士を取った場合と専門学校を卒業してから施設に入った場合とでは、介護の仕事の経験年数に違いが出ますよね。
そんな場合、資格を取得するまでは資格手当はないでしょうが、実務年数から基本給が少し高くなることがありますね。
逆に、資格は持っていても全く介護経験がない場合、基本給はさほど多くはならないでしょう。
介護福祉士の給料を上げる為にやるべき6個のこと
介護の資格を取得し介護のお仕事を続けていこうと考えているのであれば、少しでも給与を上げたいと誰もが考えますよね。
では介護福祉士の給与を上げる為にどんなことをすれば良いのでしょうか。
私の体験を基に具体的に説明したいと思います。
今の勤務先でできること
給料アップの交渉をしてみる
今の会社での勤務年数が長いのであれば、給与の交渉をしてみるのも良いと思います。
介護業界では人材の確保が大変になっています。
できれば長く勤めている人が退職することは避けたいでしょう。
交渉の際は、上から目線で交渉するのは良くないです。
現施設で今後どれだけの貢献ができるか、どのように働いていきたいか意欲を見せて交渉することが大切です。
経験年数が長いのであれば、役職などをつけてもらって給与のアップに繋げることが良いでしょう。
給与のアップの為には責任ある仕事をする必要があります。
日頃の自分自身の働き方を一度冷静に考えてから交渉をしましょう。
真面目に勤務していればそれなりに役職はついてきますから。
給料アップに繋がる資格を取る
給与アップのために自分自身のスキルアップをしてくことも大事ですね。
「初任者研修」「実務者研修」の資格を取って「介護福祉士」の資格取得を目指す。
また「介護福祉士」を持っている人は「ケアマネージャー」の資格を取得するなど次へステップアップすることで、資格手当やできる仕事の幅が広がり、給料アップへと繋がっていく可能性は高くなります。
夜勤の回数を増やす
これは、介護現場で働いている方にとっては一番早い方法かもしれませんね。
夜勤の回数を増やし夜勤手当が多く入り、給料の手取りをアップすることができます。
子供がいて夜勤ができないなどの理由がなければ、夜勤の回数を増やし夜勤手当を多く貰いましょう。
リーダーなどの小さな役職から
介護の施設ではユニットリーダーやサブリーダーなどのユニットごとでの小さなチームがあります。
いきなり大きな役職に就くことは、経験やスキルなどの問題もあるので実際は難しいことではあります。
しかし介護の施設では現実問題として、「責任ある仕事をしたくない」という人が多いのが現状です。
ですから、施設運営側もリーダーを引き受けてくれるスタッフがいないことで困っていることもあるでしょう。
ユニットリーダーなどを志願してやってみるの、も今後のために良いのではないでしょうか。
小さな役職から自分の力を運営側にアピールできるチャンスですよ。
思い切って転職する
ここまでは現在在職中の施設での給料アップの為の方法を紹介しましたが、現施設では給料がアップする可能性は全くないという環境の方もいるでしょう。
そんな方は思い切って転職をすることも方法の一つです。
もしかしたらあなたのスキルや経験を求めている施設があるかもしれません。
転職する際のいくつかの注意点がありますので、ポイントを押さえて転職先を探しましょう。
転職先の選び方1:大企業の介護福祉士として就職
大手企業の介護事業所へ転職を考えても良いかもしれません。
大手で企業自体は安定していますので、給料面でも民間の小規模の事業所よりは手当などが整っているでしょう。
福利厚生もしっかりしているので、働く環境は良いでしょう。
大手は勤務地や転勤などの可能性もあるので、きちんと確認しましょうね。
転職先の選び方2:東京や大阪など平均年収の高い地域を選ぶ
地元では介護福祉士の給料のアップは見込めないと感じているのであれば、関東や関西などの平均年収が高い地域へ思い切って行ってみることも良いでしょう。
これまでの経験やスキルを無駄にせずに給料はアップする可能性はかなり高いので、介護の仕事を続けていくこともできるでしょう。
金銭面だけの理由で介護の職を辞める必要はないでしょう。
これまでと違った環境で新たに介護をするのも良いかもしれませんね。
地域によって高齢者の雰囲気も違います。
また施設の環境や特色などもしっかりと調べてからの方が良いかもしれません。
経営者として事業所を開業する
介護を続けるには、これが最善の策かもしれません。
介護事業所を自分で経営する能力と知識があるのであれば、経営者として開業することが収入面では大きく変化があると思います。
介護事業所の経営はやり方さえ間違えなければ、今の高齢化社会では成功することができるでしょう。
しかし、それと同時に人材不足も深刻な問題です。
経営知識と介護保険制度、人材確保ができるのであれば、経営者としての道を選ぶことも可能でしょう。
給料をアップさせる為の求人の選び方
では、給料をアップさせるためにはどんな求人を選ぶことが大切なのでしょうか。
数多くある介護の求人の中から「どこを選べば良いのか分からない」と悩んでいる方も多いでしょう。
今回は、求人選びのポイントを紹介します。
給与相場が今よりも高い所を探そう
現在の職場の給料に対して不満があるのであれば、他施設の給料の相場をまず知ることも大切でしょう。
現在の介護の施設の給料の相場がどの程度であるのか、自分の持っている資格と経験がどのように評価をされているのかを知る必要があります。
その上で、その経験とスキルに対して対価を見出してくれるかが大切です。
資格手当が手厚い所や、スキルに対して相応の役職などがついてくるのかなどを調べて求人を見ることが大切です。
そして今よりも給料の相場が高い所を選びましょう。
基本給と手当・福利厚生やボーナスなど細かい部分までチェックしましょう。
賞与や昇給制度をチェック
給料も大切ですが、賞与の有無も確認が必要ですね。
給料が高く設定されていても賞与なしといった所もありますので、きちんとチェックしましょう。
賞与があることで仕事へのモチベーションも上がり年収がアップすることになるので、賞与はあった方が良いですね。
今はあまり多く賞与を出している所も少ないですが、できる限り賞与がある施設を選びましょう。
また、昇給制度がどのようになっているのかは大切です。
特に長く働こうと考えているのであれば、昇給制度がなければ長く働いていても給与のアップは難しいことになってしまうので、こちらも重要なチェック項目ですね。
残業代はきちんと出る?
最近では働き方改革をしている所も多いですが、介護業界でも残業は全くないわけではないです。
その為きちんと残業代が出る所の方が良いです。
残業代を支給している所はできるだけ残業をしないような働き方を推進し、残業した場合はきちんと支払うことを行っているでしょう。
交通費や福利厚生は?
交通費や福利厚生などは毎月支給されるのものです。
給与にも大きく影響するところです。
特に介護施設は交通の便が良い環境に建っていることが少ないので、交通費の支給がないと通勤だけで給料がなくなってしまうのは非常に困りますよね。
どのように基本給を定めているか
ここが最も重要です。
基本給の定め方がどのように決まるのかです。
経験や資格やスキルを基本給へ反映してくれるかどうかです。
経験が10年以上と新卒との給料が全く同じでは、これまでの施設で勤務していた方が良いかもしれません。
10年かけて昇給した基本給がまた初めからになってしまっては、給与のアップは期待できません。
基本給は経験を考慮するという記載がある所がおすすめです。
経験者が教える、実際に給料がアップしたのはこんな時
このタイミングで給料アップのチャンスが!
まずは契約社員から正社員になった時に基本給がアップしました。
夜勤手当はこれまでと変わらないですが、やはり基本給がアップすることで給料も違ってきます。
その為ボーナスも大きく変わりますので、正社員になったタイミングで給料はアップしました。
そして正社員になってからは更にアップのチャンスが増えます。
毎年の昇給が加わり、研修などにも多く出席し会社内での地位が大きく変わってきます。
一番給料がアップしたのは、やはり役職に就いた時ですね。
その時が最高で昇給が1万円以上でした。
これまでの昇給率とは全く違った金額でした。
その時は役職に就くと同時に会社の組織体制作りや研修の開催などを行った年でしたので、大きく上がったのだと思います。
確かにこれまでにはない忙しさではありましたが、今の現状で必要なことを必要とされている時にできることが一番のチャンスなのです。
求められることに答えることができれば、それは給料アップのチャンスに繋がっていくと思いますよ。
忙しくても研修などへの参加依頼が増えたのであれば、それはあなたにとっての給料アップのチャンスの到来なのかもしれません。
介護施設も企業と同じと考えましょう
介護は福祉施設なので、企業などと違ってあまり収益などを気にしないと思っている人もいるのではないでしょうか。
しかし、介護保険制度の導入から介護施設運営が厳しい状況となっているのは事実です。
利用者を多く受け入れることができなければ、介護をしてるスタッフへも給料を支払うことができません。
その為、どうやって質の良いサービスを提供し利用者を獲得していくか、介護報酬を上げていくかが重要となっているのです。
利用者に選ばれなければ、介護施設として運営してくことは難しいのです。
営業などの仕事が最も分かりやすい例ですが、契約や商品を売ることができなければ、歩合制の場合は給料に反映されることがなく、給料は低いままですよね。
営業成績が悪ければ昇給にも影響しますよね。
介護はそのような基準はありません。
しかし介護施設も会社です。
施設に貢献し必要とされることで、昇給への影響もありますよね。
給料をアップさせたいのであれば、まずは施設にとってなくてはならない存在になることが大切だと思います。
いくら頑張っても、その頑張りや努力を認めない施設であれば、長くいるべき施設ではないと思った方が良いです。
スタッフを大事にしない施設は、利用者も大事にしないですから。
雇用形態ごとに違いは出てくる?
月給や年収
雇用形態によっての年収や月収にどのような違いが出るのか、解説したいと思います。
一概には言えませんが、雇用形態によってボーナスの違いや手当の違いがあるので注意しましょう。
基本給での支払い、時間給での支払い、日給月給の場合では違いが大きいです。
特に違いが出る部分がボーナスです。
パートや契約社員ではボーナスが出ないことや正社員より少ないボーナスとなってしまうことが多いでしょう。
資格手当なども正社員のみでパートへは支給されない場合も多いので、少ない手当ですが年間計算で考えると大きい差ですよね。
福利厚生が充実しているのは、やはり正社員ですね。
このように雇用形態によって基本給以外でも違いはあります。
これはあくまでも一般的な例で実際に働く所によって違いはあるので、きちんと確認することが必要です。
給料以外における良い点と悪い点
給料以外で雇用形態によって良いところや悪いところはあるのでしょうか。
基本的に仕事の内容は正社員であってもパートであっても大きな変わりないのが介護です。
利用者を介護するにあたって必ず責任は出てきます。
では、雇用形態によって多少の違いがあるのはどんなところなのかを紹介します。
正職員
正社員は福利厚生がしっかりとしているでしょう。
共済退職金制度があったり有給が多いなどのメリットがありますね。
役職が付いたりすることで、仕事へのモチベーションは上がるでしょう。
身体介護以外にもケアプランの作成に関わったり介護保険の制度などについても学ぶ機会も多いので、知識として多くを吸収できるでしょう。
だたし、正社員となると業務以外の仕事も多くなるでしょう。
県外の研修や勉強会の参加などの時間外の仕事も多いですね。
派遣
様々な施設を見れることや経験を沢山積むことができます。
様々な施設での経験があるので、知識も増えるでしょう。
施設の雰囲気に馴染むのが大変だったりなどの悩みもあるでしょう。
違う施設へ派遣となる度に業務の流れなどを覚える大変さはあるでしょうね。
契約職員
資格がなくても仕事をしながら資格を取得できます。
契約期間があるので、再更新してもらえるかなどの将来的な不安はあるでしょう。
退職金制度などが対象外となることもあります。
パート
時間や休日の融通が利きます。
決まった仕事をするので、正社員よりも精神的負担は少ないでしょう。
正社員と同じような仕事をすることもあるので、ちょっとした不満は感じるかもしれません。
介護の業務は基本身体介護が多いので、体力的な負担は正社員と変わらないですね。
この働き方は、こんな人におすすめ!
介護の仕事をしたいと考えていても、自分がどんな勤務体制で働きたいのか、どんな働き方をしたいのかは明確ですか?
自分がどのように介護の仕事で働いていきたいのかをきちんと把握しておくことが大事です。
働き方によってそれぞれ違いがあります。
こちらでは「このように働きたいのであれば」といった観点で紹介したいと思います。
正職員
介護の仕事をバリバリしたい。
資格や経験を活かしスキルアップと給与アップを狙いたい。
という方は、正社員での勤務をおすすめします。
研修や育成などにも関わっていきますので、スキルアップができることは間違いないでしょう。
夜勤にも入ることで給与が少し高くなります。
福利厚生や賞与などもあります。
契約職員
介護の資格がない段階ですぐに正社員といった採用は減っているので、働きながら資格を取得したいと考えているのであれば契約社員での入社も良いのではないでしょうか。
多少は正社員との給与よりも少なくなってしまいますが、資格を取るための実務経験は身につきます。
そして勤怠が良好と判断されると、資格を持っていなくても正社員への昇格も考えられます。
アルバイト・パート
資格はないけれど、これから介護業界で働きたいと考えている人は、一度アルバイトで経験してみてはいかがでしょうか。
実際に働いてみて自分ができるかどうかを見極めることも大事ですね。
そして現実を知ることが大事です。
実際のところ、アルバイトといった直接介護の求人はあまり見かけません。
資格や介護経験はあるけれど、子育てや家庭の事情であまり多くは働けない、時間の制限があるといった方は、パートでの勤務をおすすめします。
パートは時間給です。
休日についても初めの契約の時点で約束をしておけば、子育てとの両立は可能でしょう。
派遣
介護は好きだけれど一つの施設にあまり深く関わりたくないというように人間関係に悩みを感じる人には、派遣をおすすめします。
派遣はあくまでも派遣会社の社員として施設で働きますので、施設の人間関係や施設の雰囲気が合わないといった理由がある際には派遣先の変更をすることもできます。
時間や休日についても、自分の条件に合った施設を探しやすいのではないでしょうか。
派遣の良いところは時給制ではありますが、時給が施設によってあまり左右されないといったところです。
まとめ
今回の記事が、あなたが介護の仕事をしていく上でどのような働き方をして給料をアップしていけば良いのか参考になりましたか。
介護の仕事をしている人の離職理由には給与が低いといった理由が多く挙げられています。
特に男性は、介護の仕事をして家庭を持つことは難しいと考えている方も多いようです。
確かに給与は低く、ボーナスもなしといった現状も少なくないとは言えません。
そして国家資格でもある介護福祉士を持っていても、なかなか給与がアップするといったことはないのが現状です。
しかし、全ての介護施設が同じではないということを分かってほしいのです。
本当にスタッフを大切に思っている施設であれば、何かしらの形で給料の面でも配慮をしてくれると思います。
長く勤務をしていても給料アップがないといった施設では、将来性も見えないでしょう。
それは努力を認めない会社なのかもしれません。
もっと介護福祉士を大切にしてくれるところはあると思います。
大きな給料のアップがなくても努力を認めてくれる会社の方が、働きがいはあると思います。
そして、自分の努力次第で現状を変えることはできるのです。
介護福祉士の資格だけに留まらず自分自身のスキルアップをすることで、介護の世界でも給与をアップすることは可能なのです。
あなた自身の介護スキルや経験が無駄にならずに働くことができる環境は必ずあります。
介護福祉士にとって給料問題は大きな問題でもありますが、施設選びも重要な課題です。
スキルや経験をきちんと認めてくれる施設があると思います。
今の現状に満足いかないのであれば、他に目を向けて一度しっかりと考える機会になることを願っています。
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