出版社で働きたいという人のために、出版社の年収や給料相場、給料アップのためにやるべきこと、転職する際のポイントなどについて紹介します。

出版社の仕事は大きく分けて編集職と営業職がありますが、ここでは編集職について解説します。

ただし、比較的大きめの出版社では、就職後、すぐには編集職につけないこともあります。

まずは書店営業や広告営業などをしてから、やがて編集部に回されます。

営業希望で出版社就職を目指す人はいないからです。

編集の才能がないと判断されれば、永遠に編集部に配属されないということもあるでしょう。

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出版社の給料の相場はどのくらい?

正社員で新卒入社した場合

新卒の場合、ほとんどの出版社の初任給は20~25万円といったところでしょう。

しかし、出版業界の場合、同じ程度あるいはそれほど差のない規模の会社が並んでいるわけではありません。

ランクを分ければ「大手」「準大手」「中堅」「準中堅」「零細」の5つくらいのランクになるでしょうか。

ランクが高いほど数が少なく、ランクが下がるほど数が多くなります。

大手とは講談社、集英社、小学館など、誰でも名前を知っている出版社です。

大手といっても、社員数は700~1000人くらいです。

さて、新卒で出版社に就職して、初任給はほぼ同じでスタートしても、勤続年数を重ねていくごとに、会社のランクによって年収は大きく異なります。

大手ならば平均年収が1000万円を軽く超えます。

準大手でも社員によっては1000万円を超えます。

中堅、準中堅では、平均年収は500~700万円、零細では30代になっても年収が400~500万円に届かないというケースも珍しくありません。

もちろん、小規模であっても給料のいい会社もあります。

出版社の場合、規模=ランクとは言い切れない面があるからです。

正社員で転職した場合

出版社から出版社に転職した場合、ほかの業界から出版社に転職した場合、転職による給料の有利、不利はありません。

実績を認められての転職やスカウトの場合、もちろん、前の会社より給料は上がることでしょう。

パート・アルバイト

パート・アルバイトは、一般のパート・アルバイトと変わりません。

時給1000~1200円くらいでしょう。

ときには中堅クラスの出版社がパート・アルバイトを募集することもあります。

こういうケースでは時給が1500円くらい出ることもあるでしょう。

年収にも響いてくる基本給以外のものは、どうなっているの?

賞与

賞与も出版社のランクによって大きく異なります。

賞与年2回でそれぞれ200~300万円という会社もあれば、賞与年2回ともに給与1ヵ月分というケースも極めて一般的です。

昇給

それなりの規模(100人前後からそれ以上)でそれなりの伝統のある出版社の場合、組合があるのが一般的です。

昇給やボーナスについても、経営者と組合の交渉で決まります。

昇給は、一般に年1回というのが基本でしょう。

ここまで出版社の給料と賞与、昇給などについて見てきましたが、基本的には出版社のランクによって収入が決まってくるということです。

給与が高い人は何が違うの?

同じ出版社で働いている人同士でも、ほかの企業と同様、給料に差はついてきます。

これには、どのような理由があるのでしょうか。

スキルや資格

出版社ではスキルや資格が給料に影響することは、一般的にはありません。

もちろん、たとえば語学の試験で高いレベルを認定された人が、語学の雑誌や書籍を作る出版社で優遇されるということはあるでしょう。

しかし、極端な例を出せば、ゴルフ雑誌の編集長がゴルフを一度もしたことがないといったこともあり得る世界なのです。

役職

歴史の浅い出版社では、年齢や勤続年数とは関係なく、能力や実績に応じて細かな役職を付ける傾向があります。

役職が上になればなるほど給料が高くなるわけです。

高給を得たいがために出版社で目指すべき役職は、もちろん編集長です。

ただし、編集長は職務も大変ですし、責任も重くなります。

それなりに満足できる給料をもらっていれば、編集長は目指さないというのも、ごく一般的な出版社の社員の態度です。

勤続年数

たとえば、医学関係の専門誌や書籍など、雑誌や書籍の売れ行きに変動が少なく収入が安定している出版社では、勤続年数によって役職が上がっていくことが多いでしょう。

一方、歴史の浅い出版社では、勤続年数は昇給にはまったく関係しないということもあります。

ほかの業界の外資系や新興企業と同様です。

地域

出版社は東京に集中しています。

したがって、東京の出版社に就職するのが普通です。

地方都市にも出版社はありますが、数は限られています。

地方都市のタウン誌や広告誌などの場合、給料は多くを望めないでしょう。

それでも、地元でのんびり仕事をしたいという人には悪くない選択かもしれません。

出版社に入るための求人の選び方

新卒で出版社就職を目指す人、あるいは出版業界以外から出版社に転職したい人のために、その際のポイントを紹介していきます。

まず、自覚しておくべきは出版社の求人数は多くないということです。

しかも大手が求人誌や求人サイトに求人を出すことはありません。

新卒は大手/準大手/中堅を目指そう

新卒で出版社就職を目指す人は、大手/準大手/中堅の求人に応募しましょう。

ただし、大手/準大手/中堅の求人に応募するのであれば、最低条件とは言いませんが、一流大学であって、しかも成績も優秀である必要があります。

一番大きな出版社でも約1000人規模ですから、出版業界というのは小さな世界なのです。

大量の新入社員を必要としないので、就職競争も厳しくなります。

とはいえ、一流大学ではあっても成績が良くない人、あるいは一流半程度の大学であっても成績が良い人であれば、就職試験や面接でがんばれば合格する可能性もあるでしょう。

出版社への就職/転職では会社を選ばない

さて、大学も一流、成績も優秀であっても、大手/準大手/中堅の出版社に就職するのは簡単なことではありません。

ましてや、一流半程度の大学で成績が普通であれば、一般的には中堅/準中堅/零細の就職にチャレンジすることになります。

そのような会社の求人内容を見るときに大切なことは、給料が1万円高い安いとか、残業のあるなしといった細かいことではありません。

出版社の求人数は限られているので、自分に向いている、あるいは、自分でもできそうだという会社があれば積極的に応募しましょう。

出版社に就職、転職するということは、一生を捧げる会社を見つけることではありません。

実力や実績があれば、昇進して高い給料をもらえるようになります。

あるいは、より条件の良い会社に転職することもできます。

まずは、どこかの出版社に入ることを優先的に考えるのが求人選びの最大のポイントです。

それでもダメなら「編プロ」も選択肢

大手/準大手/中堅の出版社はもちろんダメ、準中堅/零細でもやっぱりダメという人が少なくないのが出版社就職の現実です。

しかし、出版社に就職、転職できなかったからといって出版業界で働くことをあきらめる必要はありません。

出版社の仕事を下請けする会社のことを編集プロダクション(略して「編プロ」)と言いますが、編プロの求人は出版社に比べれば少なくありません。

新卒であれ、出版業界以外からの転職であれ、編集の仕事は未経験なわけですから、編プロに入って編集の仕事を覚え、腕を磨くのも悪くありません。

出版社勤務にこだわりたい人は、編プロで働きながら、日頃から出版社の求人をチェックしておきましょう。

能力や実績により、編プロから出版社への転職に成功した人もたくさんいます。

出版社の中途採用では即戦力が求められるからです。

出版社への就職/転職で注意しておくこと

出版業界は、一般業界の感覚では理解できないことも少なくありません。

準中堅、零細タイプの出版社への就職、転職で注意すべきいくつかのことをまとめておきます。

正社員か契約か

出版社の求人では多くは正社員の募集ですが、契約社員の募集も少なくありません。

基本的には正社員を目指しましょう。

ただし、会社のシステムが契約社員中心になっていることもあります。

年間契約で、毎年契約の更新が必要というパターンです。

このような会社では正社員を取ることはほとんどないので、契約社員として会社に入ってもいいでしょう。

ただし、進行中のプロジェクトがあって、そのプロジェクトが終わったら、その後の仕事はないというケースもあります。

仕事に興味があれば、このような契約社員を目指してもいいでしょう。

どんな仕事であれ、それは自分の経験になり実績になるからです。

給料の額にこだわらない

出版社の求人内容を見るにあたっては、とりあえず給料の額は無視するくらいのつもりでいましょう。

大手や中堅ではない出版社の場合、給料が上がるのはその人の能力や実績次第であることが多いからです。

経営状態はしっかりチェックしよう

初任給の額にこだわることに意味はないといっても、会社の経営状態はしっかりと把握したいものです。

経営状態の良くない会社では、いくら実績を上げたからといって、満足できる給料アップは見込めないからです。

大きくはない会社の場合、ネットで調べられることには限りがあります。

面接の際に、仕事の内容や取引先会社などについて、よく聞くようにしましょう。

会社のレイアウトや働いている人たちの雰囲気を確認するのも大事です。

激務を覚悟しておく

たとえ大手であっても、編集の仕事はかなりハードです。

9時に出社して5時に退社というパターンは、ほぼ無理であると言っていいでしょう。

特に雑誌の場合、締め切り間際には会社にお泊りということもあります。

書籍編集であっても、複数の書籍を担当していれば雑誌以上に仕事がきつい場合もあります。

もちろん、すべての出版社がそうであるというわけではありません。

専門分野の定期刊行物を発行している会社などであれば、ほぼ定時出社、定時退社できる場合もあるでしょう。

残業代はアテにしない

大手の出版社であっても、雑誌編集部などは月50~70時間の残業は当たり前ということもあります。

大手、中堅であれば基本的に残業代は出ます。

しかし、準中堅、零細の場合には残業代はアテにしないほうがいいでしょう。

求人の募集内容には「残業月20時間以内」とか「給与には月30時間の残業代含む」などと書かれていることがあります。

このような場合、「残業するのいやだなー」とがっかりするより、残業代が出るんだと喜ぶべきでしょう。

残業代を出さないのは労働基準法に違反しているわけではないので、零細タイプの場合、残業代が出ないのも普通のことです。

基本の福利厚生だけは要チェック

準中堅、零細の場合、福利厚生に多くを望むことはできません。

保険(健康保険、雇用保険)と年金(厚生年金、国民年金)がきちんとしていればそれでいいでしょう。

女性の場合ならば、産休の扱いなどもチェックしておきましょう。

給料アップのためにやるべきこと

出版社に就職、転職できた人が、給料アップのためにやるべきことをまとめておきます。

売れる本を作る/ヒット記事を作る

出版社で給料アップを実現する、すなわち昇進や昇給するには、やるべきことは簡単です。

書籍なら売れる本を作ること、雑誌ならヒット記事を企画することです。

売れる本を作る、ヒット記事を作ると文字で書くのは簡単ですが、実際に売れる本を作る、ヒット記事を作るのは簡単なことではありません。

日頃から世間の動向を把握しておく必要があります。

このとき、メジャーな動向に目を向けることも大切ですが、マイナーな分野のあれこれに注目しておくことも忘れてはいけません。

良い本/企画を作る

たくさんは売れなくても、大ヒットはしなくても、良い本を作る、良い記事を企画するのも大切なことです。

良い本、良い記事は地味ではあっても、見る人からは評価され、出版社の財産にもなります。

それは同時に、編集者の財産にもなります。

人脈を作る

売れそうな企画を思いついても、それを書く人がいなければ本はできません。

自分がやってきた編集職を通して、たくさんの人脈を作っておくことはとても重要です。

あるいは、学生時代の先輩や後輩など、本作りに役立つ友人がたくさんいることも人脈作りにつながります。

人脈は、売れる本を作って給料アップを図るためにも重要ですが、転職や独立に際しても大いに役立ちます。

転職をする

自分の実力や実績に比べて、給料が低いと感じれば転職してもいいでしょう。

出版社の求人数は多くはないので、数ヶ月、半年、1年といった時間がかかることも覚悟しておきましょう。

中堅、準中堅といった出版社がひょこっと中途採用の求人を出してくる機会を待つ必要があるからです。

「今の会社では自分の才能や実力を発揮できない」と感じて、頻繁に転職を重ねる人もいます。

このようなタイプは、どちらかというと転職した結果、前の会社より給料が安くなってしまうということも珍しくありません。

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まとめ

新卒が出版社に就職する、出版業界以外から出版社に転職するには、それなりに低くないハードルがあることをわかっていただけたでしょうか。

だからといって出版社への就職をあきらめることはありません。

小さいけれど待遇は悪くない出版社にひょっこり受かってしまった、編プロから出版社に就職できたというのはよくあることです。

ただし、求人数が少ないのがネックなので、ちょくちょく出版社の求人をチェックするようにしましょう。

出版社の転職をする時は、こちらの記事を参考に!


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