出版社に勤める人の職種といえば、編集者や記者がまず思い浮かびますね。

ドラマや小説の題材になることも多く、華やかなイメージのある職業ですが、激務で残業も多いという側面もあります。

締め切り前は徹夜も当たり前という環境でも、自分の手がけた出版物が書店に並んだ時の達成感は格別なものがあります。

インターネットの普及と電子化の流れの中で、出版業界の不況が取りざたされることが多くなってきましたが、出版社もそのような流れを手をこまねいて見ている訳ではありません。

電子書籍化を進めたりやWebメディアへの進出といった形で新しい取り組みをしている会社も多くあります。

電子化の流れは止めようもありませんが、かといって紙の本がここ数年のうちに完全になくなるということはないでしょう。

出版業界において、良質なコンテンツを作るクリエーターの活躍の場はまだまだ失われることはないと思います。

ここでは出版社の仕事内容や必要なスキルといった話も交えながら、主に給与に関してご説明いたします。

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出版社の給料の相場はどのくらい?

さて、気になる出版社の給与とは、どのくらいなのでしょうか。

正社員で新卒入社した場合

出版社の規模や売上高により、給与水準にはかなり差があります。

初任給について

業界の最大手は集英社、小学館、講談社の3社で、従業員数1000人以上・売上高1000億円以上と他の出版社を大きく上回っています。

これら最大手の初任給が25〜26万円代です。

やや例外的ではありますが、福音館書店という会社は従業員130名ほどの、主に児童書を出版している会社ですが、初任給で40万円代を出すと言われています。

会社の規模がそれほど大きくなくても、医学書系の出版社の初任給は27〜30万円代と高い傾向にあリます。

その他準大手や中堅の会社では20万円代前半が多数です。

それ以下の小規模・零細な出版社ではそもそも新卒は雇わず、即戦力となる経験者を中途で採用するところも多いです。

一般的な給与の延び率について

大手の出版社は給与水準が高い傾向にあり、文系の大学生の間では大人気の就職先です。

もともと募集人数がそれ程多くない所に、多数の応募者が殺到するので、100倍以上の倍率に達することもあります。

その激戦に勝ち抜いた社員たちの給与はというと、先に挙げました大手3社では、20代後半でも年収は1000万円を超えると言われています。

30代、40代となり役職が上がれば給与も上昇し、50代の平均年収は1300万円代です。

上位3社以下の準大手でも平均600〜900万円という会社が多く、日本の平均年収が大体440万円前後と言われていることを考えますと、かなり高い水準であると言えます。

中堅〜小規模な出版社は数も多く、平均給与の統計もないため一概には言えませんが、社員数が30名に満たない零細な会社では、正社員でも年収250〜300万円くらいというところも多いようです。

というわけで、数少ない大手の出版社の高額な平均を小規模会社が押し下げる形で、全体的な平均年収は、500〜600万円くらいといったところでしょうか。

正社員で転職した場合

こちらも出版社の規模や職種により様々ですが、異業種からの転職者だからといって給与面で不利になるということはありません。

スカウトされて入る場合は当然、前職よりも給与は高くなるでしょう。

普通に応募する場合、大手の出版社や給与水準の高い中堅の出版社の職は、新卒の場合と同じかそれ以上に大人気の高倍率で、狭き門となっています。

一方、小規模な出版社では、編集職中途採用の募集は比較的多くあります。

転職の場合は、まずは会社のブランドにこだわらずに経験を積み、スキルアップしながらより給与の高い会社に転職する、という方法もあります。

パート・アルバイト

パートやアルバイトの時給相場は1000円〜1200円くらいです。

業務内容に編集補助と書かれていても、雑用ばかりといったケースもあります。

ただ、新卒でない場合は、まずはアルバイトからスタートして契約社員や正社員を目指す、というルートもあります。

年収にも響いてくる基本給以外のものは、どうなっているの?

賞与

先にも述べた通り、出版社の給与水準は会社の規模や売り上げに応じて差が大きくなっています。

基本給の4ヶ月分相当の賞与が支給されるところもあれば、売り上げによっては給与の1ヶ月分も出ない会社もあります。

私の知人が勤める中堅の出版社では、ボーナスが夏・冬・決算と年に3回あり、それが社員のモチベーションを上げているそうです。

昇給

初任給が同じレベルであっても、その後の昇給は会社によって大きく変わってきます。

先ほど、給与水準の項目でも述べた通り、大手の出版社では20代でも1000万円代に達するのに対し、小規模な会社では30代・40代でも250〜400万円台のところもあります。

売り上げの安定している、大手出版社や医学書などの専門書を扱う会社では、ほぼ年功序列に近い形で昇給する傾向にあります。

一方、小規模な会社では、仕事の成果によって賞与に上乗せさせる形式を取りながら、基本給の値上げはほぼ無い、というところもあります。

各種手当

こちらも会社によって様々なので、入社する際にきちんと確認しましょう。

各種保険、厚生年金に加入しているか、交通費はきちんと支給されるかといった点が重要です。

また、子供が生まれた場合の産休や育休、時短勤務などの制度がきちんと整っているかも重要ですね。

残業代については、大手の会社では定時が決まっており、残業代が支払われるところもあるようですが、多くの会社は裁量労働制をとり、決まった定時がなく、残業代はみなしで基本給に含まれるという形をとっています。

給与が高い人は何が違うの?

出版社の中で高い年収を得るためには何が必要なのでしょうか。

役職

役職が高くなればそれだけ給与も高くなります。

編集長や局長といったレベルになると年収は大きく上がります。

大手出版社の人気雑誌の編集長ともなれば、年収2000万円クラスになります。

新卒から一律で出世していったとしても、全員が必ず編集長になれるわけではありません。

編集長になれたとしても、自分の担当する雑誌や書籍の売り上げを上げられなければ、高い昇給は望めませんので、そこからは実力主義の世界です。

役職につけば給与は大きく上がる一方、管理職になれないまま年齢を重ねると、閑職に追いやられて編集の仕事ができなくなるという場合もあるようです。

スキル

昇給に直接つながる資格などは特にありませんが、編集者の場合、多数のライターやデザイナーなど外部の人間とのやりとりが非常に多いので、コミュニケーション能力の高さは成功する上で必須の条件と言えるでしょう。

時代の流行や人々がどんなものに興味を持っているかを常に察知する感性、情報を取りに行く行動力も重要です。

また、締め切り前は徹夜も乗り切れる強い体力と、困難に負けないタフな精神力があると良いです。

雑誌などの、短いスパンで大量の作業をこなす仕事では特に重要かもしれません。

勤続年数

大手出版社や、売り上げの変動が少ない専門書を扱う会社では、年功序列の傾向が強いところが多く、20代よりも30代、40代、50代と年齢が上がるにつれて役職も上がり、年収も高くなります。

中途採用の場合は、その経験やポストに見合った給与が支払われるでしょう。

一方で、成果主義を導入している場合、基本給は勤続年数にはあまり関係せず、実績に応じて昇給、あるいは賞与に上乗せされるなどして支払われる会社もあります。

中途採用で異業種から編集者を目指す人にとっては、そのような形式の会社でキャリアを積むのが良いかもしれません。

地域

結論から言いますと、出版社で高収入を得たいなら東京で働きましょう。

出版社は圧倒的に東京に集中しています。

実に、国内の出版社の約80%は東京にあります。

そのため、東京以外の地方では出版社での仕事を見つけること自体がまず大変です。

もし見つけられたとしても、給与水準は総じて東京の方が高いです。

もし地方でなければならない事情があるなら、出版社にこだわらず、編集の仕事、など職種で探して見ると良いでしょう。

地域の新聞社やWebコンテンツの会社などが編集職を募集しているはずです。

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出版業界で給料をあげるためにできること

出版社で職を得た後に、給料をアップさせるためにできることはどのようなことでしょうか。

今の勤務先でできること

スキルアップを図る

スキルアップを図る事は、どのような職種であっても収入を上げるためには必要な事です。

出版の仕事では、部数でヒットを出すことが、収入アップに結びつく最もわかりやすい成果です。

その成果を上げるためには、どのようなスキルが必要でしょうか。

売れる本や雑誌を作るための企画力や行動力

世の中のニーズやトレンドを察知するアンテナを張り巡らせ、売れる企画を作る必要があります。

情報を集め、アイデアを形作るスキルを磨きましょう。

ディレクション能力、進行管理能力など実務的なスキル

スケジュール通りに、予算も考慮して仕事を進めることがとても大切です。

コミュニケーション能力

雑誌も書籍も、1人では作れません。

様々な職種の大勢の人々が関わって一つの作品ができます。

その媒体にかかわる全ての人をまとめるコミュニケーション力を磨きましょう。

給料アップの交渉をしてみる

大きな会社の場合は、昇給の制度が硬直的で、人事の部署も独立しているため、交渉でというのはなかなか難しいかも知れません。

その代わり労働組合があるので不当な賃金で無理な労働をさせられるという事はないと思います。

一方、社員数が少なく、風通しの良い小規模な会社の場合は給料アップの交渉という手段は有効な場合もあります。

交渉に臨む際には、具体的で明確な仕事の成果を示す必要があります。

思い切って転職する

日本国内におよそ4000社ほどあると言われている出版社ですが、名の知れた大手の企業はほんの一握りで、大多数は社員30名以下の小規模な会社です。

大手の出版社では、長期にわたって務めることで昇給や退職金の支給などが見込めますが、そのような条件のない小規模な会社の場合、転職することでより良い給与水準や福利厚生が得られる可能性もあります。

転職先の選び方1:自分が経験・専門知識を持っているジャンルの仕事を選ぶ

書籍や雑誌にも色々なジャンルがあります。

大きな会社ではジャンルごとに部署が別れており、中途採用では部署ごとに求人が出ていることがあります。

そのような案件では、その分野での経験や専門知識が必要になります。

中小の出版社は会社ごとに得意とする本のジャンルがあります。

ビジネス書、パソコンやネット関連、絵本、児童書など様々ですが、自分が経験したことがあったり、専門的な知識を持っている分野の仕事に応募すると採用につながりやすいです。

たとえ編集の仕事での経験や知識ではなかったとしても、それが活かせると思えばアピールすると良いと思います。

私の知っているケースでは、ディズニーランドのガイドブックを作っている会社の面接で、ディズニーランドでのキャストとしての経歴を語ったところ採用に繋がったという話もあります。

転職先の選び方2:「出版社」にこだわらず編集経験が活かせる仕事を探す

雑誌や書籍での編集スキルは、Web媒体のメディアでも活かすことができます。

紙媒体の仕事は全体的に減りつつありますので、好条件の仕事が見つからなければニーズの高いWebなどのデジタルメディアを選ぶという選択もあります。

ECサイト、Webマガジン、マンガアプリなどの企画、編集職は多くの求人があり、書籍系の編集から転身する人も多くいます。

実際、私が勤めていた出版社からも、Webの会社に転職し、有名なポータルサイトのニュースページを担当することになった人もいます。

出版社の求人の選び方

新卒なら大手〜中堅以上の会社を目指そう

最初の方でも書きましたが、日本の出版社は規模や売上で上位を占める十数社では、相対的に給与水準が高く、勤続年数を重ねれば昇給し、福利厚生も充実しています。

採用人数が少なく、超がつく高倍率ですが、これらの会社は中途採用で正社員として入ることははまず難しいので、新卒の正社員で応募できるチャンスは貴重です。

転職なら

出版社での転職は、給与水準ばかり見ていてはまず決まりません。

出版社の正社員での中途採用は、全体で見てもそれほど多いとは言えません。

そのなかで給与待遇の良い大手の会社となればその案件はとても少なくなります。

そして中小の出版社では、実績や売り上げによって給与も変わってくることが多いので、求人に掲載されている内容が実際にその通りかは、入ってみなければわからないことも多いです。

スカウトやヘッドハントされたのでない限りは、給与が高いかよりもまずは自分のキャリアや専門知識が活かせる会社かどうかで選んだ方が良いと思います。

短い期間で見込み違いと転職を繰り返しても、大体はキャリアダウンしてしまいます。

まずは知識と経験をつみ、稀に出てくる大企業の中途採用案件に応募するチャンスを待つのが結局は成功への近道になります。

福利厚生は?

転職する際は、福利厚生はきちんとチェックしましょう。

小さな出版社や編集プロダクションなどは、保険(健康保険・雇用保険)、年金(厚生年金)に加入していない場合がありますので、要注意です。

また、産休・育休が取れるか、出産後の時短勤務制度があるかも確認しましょう。

女性の場合:結婚・出産しても働き続けるなら?

最近では結婚・出産後も女性が仕事を続けやすい制度を整えている会社も増えてはきましたが、制度自体があってもそれを利用できる環境なのか、見極める必要があります。

女性社員が多いにも関わらず、出産後も仕事を続けている女性の前例が全くない会社もあります。

出産後も働き続けるなら、そのような会社は要注意です。

出版社が扱う媒体には書籍と雑誌があります。

私の経験上、雑誌の仕事、特に月刊誌や週刊誌の仕事は書籍と比べて時間の拘束が長く、激務になる傾向があります。

締め切り前は徹夜も当たり前の状況になりがちで、実家や家族のサポートがないと、育児との両立はかなり難しいと言えます。

一方、書籍の仕事、特に教育関連、児童書、学術書などを扱う会社は時間的な拘束がそれほど厳しくなく、育児とも両立しやすいと言えます。

経験者が教える、実際に給料がアップしたのはこんなとき

中小規模の出版社に勤務経験のある私が、実際に給与アップを経験したのはこんな時です。

パートから正社員になったとき

パートで入社して二年ほどたった後、正社員に昇格し、時給から固定給になった際、月収が大きく上がった上にボーナスも出るようになりました。

その会社では、パート・アルバイトの非正社員は保険に加入できなかったので、国民年金・国民健康保険料を払っていたのでかなり負担に感じていましたが、正社員になると健康保険と厚生年金に加入し、かなり楽になりました。

改めてパート・アルバイトと正社員の差を実感しました。

自社の出版物がベストセラーになった時

単純な話ですが、自社の出版物がベストセラーになり、売り上げが上がった時は社員に還元されました。

雇用形態ごとに違いは出てくる?

月給や年収

正社員と非正社員ではかなり給与・待遇の格差があります。

非正社員はボーナスが無いなど給与面での差がありますが、会社が加入する保険や厚生年金に入れなかったり、有給がないなど待遇の面でも格差があることが多いです。

給料以外における良い点と悪い点

正社員

出版社以外の会社でも言えることですが、仕事の裁量や昇進のチャンスなどの面から見ても、正社員が最も恵まれています。

ワークフローの上から下までこなすゼネラリストとしての能力が身につきます。

大きなプロジェクトに携わったり昇格して役職につくチャンスもありますが、その分責任は重大です。

派遣

アルバイトやパートに比べれば時給が高い傾向にありますが、仕事の範囲が限定されているので、役職についたり昇進したりということはできません。

また、派遣で編集の仕事は少なく、補助的な業務か事務作業が多いです。

紹介予定派遣という制度で採用されれば、一定期間ののちに社員として登用されます。

契約社員

出版社の中途採用は契約社員での募集が多いです。

契約社員というと任される仕事の範囲が限定されているイメージがありますが、中小の出版社の場合は、給与や福利厚生の面は別として、業務内容においてそれほど正社員とかけ離れている訳ではありません。

最初は契約社員で入社し、実績を出して正社員になる人も多くいます。

アルバイト

未経験の職種でも採用される可能性があります。

出版社で働きたいけれど、経験は全く無いという人は、まずはアルバイトから入るという方法もあります。

この働き方は、こんな人におすすめ!

その人のライフスタイルや仕事に対する姿勢によって、理想的な雇用形態は違ってきます。

正社員

安定した給与を得ることができ、立場も安定しています。

会社で働くなら、特段の事情が無い限り正社員になることが望ましいでしょう。

契約社員

中途採用で出版社に入る場合、まずは契約社員としてスタート、ということも多いです。

雇用形態にこだわらずに、やりたい仕事を頑張れる人はまずはチャレンジしてみてください。

実績を認めれれて社員になる可能性も大いにあります。

アルバイト

就職活動前に経験を積みたい大学生は面接の時のアピールポイントにもなるので、チャレンジしてみると良いでしょう。

また、新卒以外の業界未経験者が正社員になるためのステップアップとして働く場合も良いと思います。

たとえアルバイトであっても、出版社で働くという経験は積めますし、長く勤めれば社員に昇格できる場合もあります。

派遣

色々な会社を経験してみたい人には最適です。

また、最近は時短派遣や、週に2〜3日という働き方ができる派遣も増えてきたので、子育て中の女性にとっては便利な働きかたと言えます。

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まとめ

以上、出版社の給与や仕事の選び方 についてまとめてみました。

一言で出版社と言っても、会社の規模や扱う出版物のカテゴリーによって、年収も働き方も様々です。

名の知れた大手出版社に入社するのはなかなかの狭き門ですが、社員1名という小さな会社も含め、日本にはおよそ4000社の出版社があります。

自分がどのような本や雑誌を作りたいのか、明確な方向性があれば、ぴったりの出版社はきっと見つかると思います。

書店で良い本や雑誌に出会ったら、ぜひ奥付まで目を通して、どのような人々が作っているのか確認してみてください。

そこに載っている会社が求人を出しているかも知れません。

給与の水準ももちろん重要ですが、これから出版業会を目指す皆さんには、面白い出版物を作りたいという気概をまず大切にして欲しいと思います。

自分の作った出版物を読んで楽しんでくれる人が増え、それで本が売れれば、収入も後からついてくると思います。


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