仕事に就くということは、生活の基盤を構築するうえで大変重要なことです。

社会には、さまざまな職種があり、それぞれの企業で待遇が異なります。

また、同じ業種でも、会社が違えば働き方や人間関係も異なってくるでしょう。

そのなかで、「この仕事はきつい」と思ったり、一方で「楽な仕事だ」と感じたりする方もいると思います。

さらに、きつい仕事のなかには、従業員の許容範囲を超えたボリュームで仕事をさせたり、上司の権限を誇示して無理やり押し付けたりするケースも少なくありません。

ここでは、そんな無理難題を従業員に要求してくるブラック企業の見分け方やポイントについて解説していきます。

ブラック企業の見分け方

ブラック企業とは、社内の規律を守る意識が低く、労働時間の超過や上司からのパワハラ、モラハラ、セクハラなど、さまざまなハラスメントが蔓延る個性的な社風を持った企業のことです。

他にも、仕事とは関係ないことを押し付けられたり、理由もなく給料が下げられたりする企業もブラックといえるでしょう。

そもそも、ブラック企業にはどんな歴史があるのでしょうか。

バブル崩壊で騒がれた1991年頃、企業は軒並み右肩上がりだった売り上げも停滞し、次第に下降に転じるようになりました。

そこで、会社を守るために、経費削減や人員削減という動きが出てきたことから、リストラや就職難といった言葉が生まれました。

「就職氷河期」という言葉をよく耳にした方も多いのではないでしょうか。

この頃から、ブラック企業という言葉が生まれて現在に至ります。

実質、ブラック企業はバブル崩壊前もありましたが、それまで社会問題化されるようなことはありませんでした。

これも時代の流れでしょうか。

企業が従業員を苦しめるつもりはなくても従業員が苦しみを感じるケースは次第に増えていったことで、バブル崩壊というマイナスイメージが社会的背景と相まって「ブラック企業」という概念が誕生しました。

しかし、ブラック企業に見分け方はあるのでしょうか。

外観や噂だけで企業をイメージするのはよくありません。

しっかり下調べして確認したうえでブラック企業かどうかを判断していく必要があります。

ここでは、そんなブラック企業を見分けるポイントを解説しています。

それでは早速見ていきましょう。

ブラック企業を見分ける15個のポイント

ブラック企業とはいっても、どんな企業がブラックなのか分からないという方も多いでしょう。

ブラック企業は、従業員に無理難題を押し付けてくるだけではありません。

一般的に「この企業はブラックだ!」と言われているからブラックなのだと思い込んでいませんか?

ブラック企業だと感じるかどうかは、その人の受け取り方で変わってきます。

まずは、自身でしっかり確認することが大切です。

それでは、ブラック企業の見分けるポイントを解説していきます。

口コミ評価が低い

企業を客観的に判断する材料として、世間からの口コミはブラック企業かどうかを見極めるポイントといえます。

口コミは、そのときに社会的にマッチした情報が提供されていることが多く、社会的に企業がどのような印象を受けているのかを確認し、判断することができます。

そのため、マイナスイメージが強い口コミが多く寄せられている場合は、ブラック企業の可能性があります。

しかし、口コミだけで一概にブラック企業と判断することは危険です。

一般的に、口コミは誰でも投稿できるシステムであり、悪意のあるユーザーが意図的に口コミを投稿している場合もありますし、すべてが正しい情報とはいえません。

そのため、口コミはあくまで参考としながらも、自身でよく確認する必要があります。

長時間労働時間が強いられる

ブラック企業と判断するポイントとして、長時間労働が強いられることも挙げられます。

一般的に労働時間は1日に8時間以内と定められています。

サービス残業という言葉をよく耳にする方も多いと思いますが、給料が発生しない残業を強いられる企業も少なくありません。

本来、従事すればその時間帯の給料は貰える義務がありますが、企業がそれを真っ向から否定し、従業員に賃金を支払わないというケースもあります。

このような場合は、ブラック企業として判断してもよいでしょう。

休日出勤が多い

企業にはそれぞれ公休が定められています。

企業で定められている規定によって異なりますが、休日をローテーションしている企業もあるでしょう。

しかし、会社の休みの日に出勤させられるというケースも少なくありません。

特に、24時間営業で年中無休を謳っている企業に多くみられますが、休日に忙しいからといった理由であったり、クライアントからのクレームで急遽対応しなければならないといったケースであったりします。

何はともあれ、休日出勤が多い企業はブラック企業として判断せざる負えない社会的な背景があるのも事実です。

給料形態が不明

企業によっては、月々に支給される給料が不安定であるところもあります。

特に、営業職に多いようですが、前の月と比べて半分しかもらえなかったり、そもそも給与形態が規定に則っていなかったりというケースがあります。

例えば、一般的な給与形態として、基本給にプラスして手当てが支給されますが、手当の実態が不明であったり、基本給が増えたり減ったりする場合です。

働いて賃金を得ることは、生活していくうえで大変重要なことですので、このようなブラックな一面を持った企業はおすすめしません。

給与が低すぎる

地域によって額は異なりますが、それぞれの都道府県で「最低賃金」が定められています。

働いている企業から支給される給与の額を時給換算すると、最低賃金を下回っていませんか?

もし、最低賃金を下回っていたらブラック企業の可能性があります。

ポイントとして、時給換算した場合の給与です。

単に、月額で支給される給与が低いというだけでは、ブラック企業として判断できませんが、時給に換算した場合に最低賃金を下回った場合に、ブラック企業と判断する材料となる場合があります。

入社時の募集要項と待遇が異なる

ほとんどの企業では、入社時に休暇や給料などさまざまな待遇について説明があります。

そのなかには、企業のこれまでの歴史や社会的背景、社内での規則や研修も含まれます。

しかし、入社時に説明を受けた内容と、実際に働いてから分かってくる内容と異なる場合があります。

特に、給与面や休暇について大きな違いがあれば要注意です。

例えば、入社時に基本給が15万円で公休日が毎週土曜日と日曜日と説明を受けたにも関わらず、実際に働いてみると、基本給が13万円で公休日が毎週日曜日と月曜日だったというケースです。

企業の方針が急遽変更がある場合を除いては、普通このようなことは考えられませんので、ブラック企業として判断してもよいでしょう。

離職率が高い

離職率は職種によってさまざま異なりますが、異常に離職率が高すぎる企業も存在します。

離職率が高いということは、企業のなかで何かがある場合が多いです。

しかし、その“何か”に気付くまでには少し時間がかかるでしょう。

ポイントとして、職種によって目安とされている離職率と比べてその企業の離職率が高すぎる場合は、何かブラックな要素を含んでいる場合がありますので、注意しておきましょう。

休みたくても休暇が取れない

風邪を引いてしまった、体調を崩してしまった、子供が熱を出してしまったなど、さまざまな理由で仕事を休みたいという場合も出てくるでしょう。

しかし、休みたくても休暇が取れない、という企業もありますので注意が必要です。

企業の休みには、公休以外にも有給や欠勤などがありますが、それらを取らせないという企業が多いのも事実です。

社会的に、そのような企業はブラックとして認識されていますが、従業員にとって休む権利はありますので、それを無視した会社はブラック企業として判断せざるを得ないでしょう。

従業員同士の陰口が多い

ブラック企業で多いのが従業員同士の陰口です。

マイナスイメージの強い陰口ですが、人の悪口を言ったり同調したりすることで、同じ従業員を傷つけてしまうことがあります。

社内において、人間関係は非常に難しいですがブラックな要素を含むケースも少なくありません。

この陰口が、いずれイジメやハラスメントに発展する恐れもあります。

そのため、従業員同士の陰口もブラック企業かどうかを判断するポイントといえるでしょう。

仕事とは関係ないことを押し付けてくる

上司の権限を利用して、部下に仕事とは関係ないことを押し付けてくる場合もブラックといえるでしょう。

これが、企業全体として定着しているようであれば、ブラック企業として判断せざるを得ません。

例えば、上司の私物を買い物に行かされたり、仕事以外で送迎を頼まれたりする場合です。

このように、仕事とは関係のないことを押し付けてくることが常習化している企業はブラックといえるでしょう。

上司や同僚からセクハラがある

上司からセクハラを受けたという声を聞いたことのある方も多いでしょう。

上司の権限を利用して部下が言えない環境を作り出し、それが常習化してしまったことでセクハラが横行している企業はブラックといえるでしょう。

場合によっては、民事だけでなく刑事責任まで生じてしまうことがあるため、注意する必要があります。

ポイントとして、セクハラは体に触れる行為だけでなく、言葉によるセクハラもあるということです。

卑猥な言葉を異性に放ったり、コンプレックスを指摘したりすることもセクハラと認められる場合があります。

何はともあれ、相手がセクハラだと感じたら、それはセクハラですので言動には十分注意しなければなりません。

上司からのパワハラがある

上司からのパワハラもブラック企業のポイントといえます。

上司という個人的な範囲でのブラックとも取れますが、これが企業全体としての方針であった場合はブラック企業として認めざるを得ません。

例えば、勤務時間内で終わるはずのない量の書類整理を任されたり、終業前にも関わらず大量の仕事を無理強いされたりする場合です。

パワハラと就業時間は密接な関係にあることから、上司の言葉1つでパワハラだと認めざるを得ないケースも少なくありません。

さらに、「~しなさい!」と命令口調で話してきたり、上司からの仕事を断ることができない環境を作るのもよくありません。

このような環境を作ってしまう企業はブラック企業といえるでしょう。

従業員間でさまざまなハラスメントがある

ハラスメントには、2次被害を被るセカンドハラスメントや従業員を無視するモラルハラスメント、男女を差別するジェンダーハラスメント、部署の移動などを強要するリストラハラスメントなど、さまざまな種類があります。

ポイントとして、従業員同士でこのようなハラスメントが横行している企業はブラックといえるでしょう。

このような嫌がらせは、場合によっては人権侵害にまで被害が大きくなってしまう恐れがあるため、注意しておく必要があります。

仕事を辞めたくても辞めさせてくれない

仕事をしていくなかで、辞めたいと思うこともあるでしょう。

そんなときに、上司や同僚が相談に乗ってくれなかったり、辞めたくても辞められない状況に陥ったりしてしまう場合があります。

それが、企業の思惑であるケースも少なくありません。

社会的な背景として、社会の企業数が年々増加傾向にあります。

それに伴い、少子化問題や景気などが左右して思うように就職できない方も多くみられます。

そのため、企業としても人員確保い努める傾向が強く、それが結果的に在職中の従業員を辞めさせない傾向がみられるようになってきました。

時代の流れもありますが、一般的に仕事を辞めることは本人の自由ですので、それを拒む企業の対応はブラックといえるでしょう。

企業の方針がコロコロ変わる

時代の流れや売上にもよりますが、日や週ごとに方針が変わる企業も存在します。

基本的に、企業は方針に則って運営していますが、その方針があやふやな企業はブラックといえるでしょう。

例えば、「明日からはどんどん営業をして集客に努めましょう!」という方針を打ち出したにも関わらず、いざ当日になって「やっぱり営業は止めて、実績の分析を中心にしていきましょう!」という方針に理由もなく切り替わったとします。

急な対応は従業員にとって負担となり、精神的にも苦痛に感じられるケースも多いため企業にとってもこのような対応は好ましくありません。

従業員のモチベーションの維持にも直結するため、注意しておく必要があります。

逆にホワイト企業の8個のチェックポイント

ブラック企業が社会に蔓延る一方で、ホワイト企業も存在しています。

ブラックとは打って変わって、さまざまなプラスな一面で注目を浴びているホワイト企業ですが、具体的にはどのような企業がホワイトと言われているのでしょうか。

ここでは、そんなホワイト企業のチェックポイントについて解説していきます。

給与形態が明確

企業に入社するときに必ず説明がある給与形態ですが、その内容がしっかりしている企業はホワイト企業といえるでしょう。

ポイントは、給与の支給額はもちろんのこと控除される内容までしっかり記載があることです。

他にも手当や業種によっては処遇改善加算など記載があれば、給与形態はしっかりしているといえます。

さらに、給与形態一覧として、公務員にように、どの役職でどのくらいの給与が支給されるのかを開示している企業もみられます。

このことから、給与形態の明確化だけでなく開示してあるかどうかもポイントとしてみておく必要があります。

有給の取得率

一般的に、有給が取りにくい企業はブラック企業としてみられますが、逆に有給が取りやすい企業はホワイト企業としてみられる場合が多いです。

仕事をしていくなかで、従業員には休む権利は必ずあります。

多くは有給や欠勤などで処理されますが、休暇の形態には企業によってさまざまな種類が取り入れられている場合があります。

例えば、失恋休暇やユーモア休暇など聞いたことのないような休暇が取得できる企業もたくさんあります。

このことから、有給に限らず休暇の取得率が高い企業はホワイト企業としてのポイントも高いといえるでしょう。

ダイバーシティーが浸透している

ダイバーシティとは、年齢や性別関係なく誰でも起用してビジネスに活用していくことです。

このダイバーシティが浸透している企業はホワイトといえるでしょう。

例えば、女性だからこの仕事はできない、年齢が高いから無理だろう、などといった事象を除いてしまうことで強力なビジネス戦略に繋がるといえます。

このメリットを活かすためにも、ダイバーシティを取り入れる企業も少なくありません。

しかし、そのような社会的背景がみられるにも関わらず、ダイバーシティ自体の認知度はまだまだ低いです。

離職率が低い

企業にとって人材は宝ともいえる存在です。

いかにどれだけ長く勤めてもらうかで、その企業のプラスに働く面が多くみられるといっても過言ではありません。

離職率が高いほどブラックな要素が強いとされていますが、一方で離職率が低ければ低いほどホワイト企業としてのポイントも高いといえるでしょう。

実際に、企業も従業員が辞めない環境つくりをしており、さまざまな負の要素を排除する動きがみられます。

社会的にこのような動きがあるにも関わらず、ブラックな一面を改善しようとはしない企業も多くみられるため、注意しておく必要があります。

人材育成に力を入れている

OJTという言葉を耳にする方も多いでしょう。

OJTとは、On-The-Job Trainingの略称で、実務を通して従業員のスキルを向上させる訓練のことを指します。

人材育成には、さまざまな手段がありますが、共通していえることは真剣に従業員と向き合っているということです。

1人1人の従業員を大切にしている証拠であり、尊重しているといえます。

このような企業は、ホワイトな一面も強くポイントとしてみておくことで、就職した時にメリットも多く、就職した後もプラスに働く面が多くみられることでしょう。

企業方針の軸がブレない

企業は一定の方針に則って運営しています。

これは、企業理念として支えられながら時代に沿った内容で受け継がれていますが、方針がブレない企業は比較的安定して運営ができている証拠といえるでしょう。

社会のルールは、方針に則っているケースも少なくありません。

そのため、企業方針の軸がブレないということは、ある一定のルールに沿って運営されているため、ホワイト企業としてのポイントも高いといえます。

就業規則が整備されていて明確化されている

企業方針とは異なり、仕事をするうえで給与形態や休暇の取り方、就業時間についての取り扱いについて気になる方も多いでしょう。

それらの決まりごとは、すべて会社の就業規則に記載してありますので、見てみるとよいでしょう。

企業によって異なりますが、従業員はいつでも就業規則が見られるように推奨されています。

そのため、企業が就業規則を隠匿している状況であればブラックを疑う必要性があります。

しかし、就業規則に記載されている内容は、一般では難しい言葉がたくさん使われており、理解しにくい箇所も多くあるでしょう。

就業規則がしっかりと整備されていて、明確化されている企業はホワイトといえます。

社内の人間関係が良好

社内の人間関係が良好で、トラブルもない企業はホワイト企業としてのポイントも高いでしょう。

従業員が複数人いる会社は、従業員同士の相性もあり、人間関係の構築が難しい場合があります。

しかし、そのようなトラブルもなく、従業員同士の仲がよければ仕事でも上手くいきやすいといわれています。

人間関係が良好であると、精神的な不安も解消されるため、プラスに働く面も多いでしょう。

ブラック企業に就職しないための秘策

誰でもブラック企業に就職したいとは思わないですよね。

就職する前の事前のリサーチでブラック企業に気付けばよいですが、実際に就職してブラック企業だと気づく方も多いでしょう。

そもそも、ブラック企業に就職しないためにはどのようにすればよいのでしょうか。

不況という社会的背景のなか、ブラック企業は増加傾向にあります。

ここでは、そんなブラック企業に就職しないための秘策について解説していきます。

【秘策①】残業代が出るか社員にヒアリング

ブラック企業のポイントとしても高い残業代が出るかどうかという判断ですが、実際に働いている社員にヒアリングするのもよいでしょう。

もし、自身の周りにそのような方がいれば聞いてみてはいかがでしょうか。

ただし、ブラック企業かどうかの判断は、最終的に自己判断によるもので、他人がブラック企業だと言っていたからブラック企業なのだと思い込むのは非常に危険です。

自身の目でしっかり確認することも必要ですが、他人からの視点を参考にするのもよいでしょう。

それを踏まえたうえで、残業代が出るのか社員に聞いて確認することをおすすめします。

この残業代については、一時社会問題化したこともありました。

そのため、企業だけでなく従業員も含め社会全体で意識が高いようです。

サービス残業の有無についても問題視されており、政府の働き方改革で取り沙汰されたり、労働基準監督署の立ち入りが強化されたりするなどの動きも活発化されています。

残業代が出るかどうかは、社員だけでなく、世間的に寄せられる口コミなどから判断するのもよいでしょう。

【秘策②】有給の取得率を把握する

有給の取得率については、職業安定所や企業のホームページで公開されている場合も多いです。

そのため、就職する前に確認することもできますが、実際に入社してみると実情は異なったというケースもみられます。

また、ホームページや職業安定所の記載内容は事実かどうかも確認する必要があります。

あくまで、有給の取得率を確認することはブラック企業を判別するための要素の1つとしてみることをおすすめしますが、必ずしも有給の取得率が高ければホワイト企業とは限りませんので、注意しておく必要があります。

また、実際に働いている従業員から聞くのもよいでしょう。

きちんと有給消化が出来ているかどうかも判断材料になります。

有給の取得率が低いことでブラック企業とは一概にいえませんが、休みを取りにくいかどうかの判断はできると思います。

実際に働いてから有給が取りにくいのは嫌ですよね。

そのため、企業に入社する前にある程度情報を集めておく必要もあるでしょう。

【秘策③】女性でも働きやすい会社を探す

男女雇用機会均等法が制定されてからというもの、女性でも活躍できる場が広がっています。

時代とともに、女性が活躍できる場がどんどん広がり、今や女性が企業の代表というケースも珍しくありません。

一方で、古風な会社で今でも女性の立場が低いという声も耳にします。

このように、男女で差別するような企業はブラック企業といわれても仕方ありません。

企業にとって、能力の有無で判断されるのは理解できますが、男女差別で判断されるのは従業員にとっても不利益を被るだけです。

ダイバーシティの認知度はまだまだ低く、この概念を取り入れている企業は少ない現代だからこそ、社会全体で考えていかなければならないと思います。

しかし、時代の流れによって受け入れられるかどうかはその瞬間によって左右されるでしょう。

男性が中心の社会というブラックな考え方はもう古いです。

これからは、女性でも働きやすい会社を目指すことが大切です。

【秘策④】働いている社員の見た目は活き活きしているか確認

仕事をしていて「楽しい!」と思えるような会社は一体どれくらいあるのでしょうか。

現代ある企業の多くは、社員が活き活きしていない場合もあると思います。

仕事をするうえで大切なことはさまざまありますが、モチベーションが最も重要です。

やる気がなければ仕事をする意欲がわきませんし、仕事をしていて楽しむことができません。

また、やりがいも見失ってしまうでしょう。

従業員のモチベーションを維持するためには、上司が部下の仕事に対する意欲を掻き立てるような言動で奮い立たせる必要があります。

その理由として、仕事は1人でしているわけではなく、会社というチームで強調しながら行っているためです。

会社で働くことが楽しいと思えるようになれば、必然的に社員の見た目も活き活きしてくるのではないでしょうか。

しかし、社員が活き活きしていない企業がブラックとも言い切れません。

その理由として、企業の職種によって従業員の体質も異なるためです。

職種にマッチした対応と、それに対しての従業員の動きが左右するため、それに応じた適正な判断が必要とされる場合があります。

【秘策⑤】企業先の口コミを参考にするなどして情報を集める

現代はインターネットの普及により、SNSをはじめ企業のウェブサイトなどでその企業に関する口コミを調査することができます。

便利になったとはいえ、偽の情報と正しい情報の見分け方が難しいですが、口コミを真に受けず参考程度に留めておいて企業の内部事情を確認することはできます。

社会的に情報を漏らす行為は法律でも認められておらず、情報を集めるのに少し苦労するかもしれませんが、概要は掴むことができるでしょう。

しかし、すべての情報がブラックだからといってブラック企業だと容易に判断するのはよくありません。

口コミはあくまでその人の個人的な感想が書き込まれているため、最終亭な判断は自身であることに違いはありません。

そのため、判断に迷うこともありますが、さまざまな企業の情報を分析した結果、最善の道を選ぶことをおすすめします。

ブラック企業に就職しないための秘策として、就職したい企業の情報を集めることは必要最低限のことです。

その方法として、SNSや企業のウェブサイトから情報を集めるのは、現代では王道といえるでしょう。

ただし、その得られた情報がすべて正しいとは限りません。

情報を得た後は、しっかりと自身で確認して判断することが大切です。

まとめ

最後に、現代社会にはブラック企業と呼ばれる企業が多く存在しますが、他人がブラック企業だからといってブラックだとはいえません。

具体的な概念は定まっておらず、個人的な思想がそうさせている可能性が高いためです。

つまり、自身がブラック企業だと思えばそうなのです。

視点を変えた考え方でしっかり確認し、見極める必要があります。

そのためには、まずブラック企業とは何なのかをよく知っておく必要があります。

ここでは、ブラック企業の見分け方やポイントを解説してきました。

これから就職、転職する方、また、在職中でも「おかしいな?」と思っている方の参考になれば幸いです。