バイトの辞め方の5個の注意点と正しい辞める手順とは？飲食経営者が解説します

アルバイトを辞めるときというのは、どんな状況であれ多少心苦しい部分がありますよね。

また、なかなか退職の意向を伝えられずズルズルと引き伸ばしてしまいがちです。

中でも飲食店というのはスタッフの入れ替わりが激しい業界の一つとして知られています。

筆者は若いころから飲食業界に携わり、現在では飲食関連の会社を経営しているので、スタッフが辞めていく姿を通常よりも多く目にしています。

アルバイトであったとしても一社会人としてスマートに退職したいものですね。

ここではアルバイトを辞める際の注意点と正しい手順を紹介していきますので、ぜひ参考にしてみてください。

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バイトの辞め方の5個の注意点

それでは早速アルバイトを辞めるときの注意点を見ていきたいと思います。

しっかりとした退職方法を知ることは、今後のアルバイトや就職活動に活かせるはずです。

常識やマナーとしても覚えておきたいものとなっています。

正直な理由と時期を伝える

アルバイトを辞める際には、正直にその理由を申し出ましょう。

嘘をつくのは後々面倒なことになりますので、なるべくやめましょう。

また辞める内容を伝える際には、退職する時期も併せて伝えることが必要です。

雇っている側としては、アルバイトがいつ辞めるのかによって求人広告を出すタイミングを考えたり、対応する時期を考えたりする必要があるのです。

更には重要なポジションを任せていたり勤続年数が長かったりするアルバイトは貴重ですから、少しでも長く働いてもらいたいとも考えています。

もちろん自分の都合に合わせて退職を申し出れば良いのですが、退職時期を会社側と相談するのも大人の対応と言えるでしょう。

シフトや業務に支障が出ないように配慮しよう

自分が辞めることにより、他のアルバイトが過度な労働時間になったりしないかなども考慮できると良いですね。

残されるスタッフは一緒に働いてきた仲間たちなわけですから、なるべく迷惑をかけないように新しいスタッフが入ってきてから辞めるなどの対応を心がけましょう。

もちろん、やむを得ない事情ですぐにでも退職しなければならないのであれば、それは仕方ありません。

気にせずに早い内に退職を申し出ましょう。

また、アルバイトであったとしても、仕事上で責任のあるポジションだった場合は仕事の割り振りなども考えた上で退職の意向を申し出ましょう。

そうすればきっと周りも理解してくれますし、今後もスタッフとの交流が続けやすくなると思います。

早めに伝えよう

一番問題なのが、「どうしても辞めざるを得ない事情」で、ギリギリの時期に退職の申し出を雇用者に伝えることです。

具体的な例を挙げると、「実家の親が介護が必要となりすぐに地元に帰らなければならない」「自分自身の体調に優れないところがあり、検査の結果として長期療養が必要」などの緊急性があり、退職するのに妥当とされる理由の場合です。

これらは分かった時点ですぐ上司やオーナーに相談して、退職時期を検討しなければなりません。

生活費の問題などでもう少しだけでも働こうかな…と考える方もいらっしゃいますが、その結果として本当にギリギリに辞められるとなると、会社やお店からすると対応が間に合わず大きな損害を被ることになります。

こうした事情を抱えている場合は、「こんな理由で辞めても良いのだろうか」と悩まずに、すぐに辞める時期について上司やオーナーと相談しましょう。

引き継ぎや返却など相談しながら進めよう

アルバイトでも責任のあるポジションの方は沢山います。

そうした方が辞める場合はなるべく早めに後輩スタッフへ仕事の引き継ぎ作業をすませておきましょう。

あなたのやっている仕事はもしかしたら一人の後輩では抱えきれない可能性もあります。

そうしたケースでは複数のスタッフ、もしくは新人を入れて対応しなければなりません。

引き継いだ仕事に慣れるまでの時間も考慮すると2ヶ月～3ヶ月必要なケースもありますので、辞めたい時期が決まっているのであれば早めに退職の申し出をすることをおすすめします。

また、パソコンや携帯電話などを支給されている場合は速やかに返却できるように手続きを済ませましょう。

これらのものを無断で使用し続ける、もしくは自宅に持って帰ってしまい私物と化してしまうと、業務上横領の罪に問われてしまうこともあります。

うっかりでは済まないケースもありますから、充分に注意してください。

更に飲食店の場合に多いのはワイシャツやスラックス、エプロン・サロンといったものの返却忘れです。

他業種におけるパソコンや携帯電話などよりかは金額が小さいとは言え、これらもお店側の所有する備品の一つです。

気付いているのに返却をしないのは、レジのお金を盗んでいるのと同罪です。

罪の意識はないかもしれませんが、場合によっては訴えられるケースもありますので「会社・お店の備品は返す」ということをしっかりと頭の中に入れておきましょう。

退職日までは責任を持って勤めよう

退職が決まっているからといって適当な仕事をしていては残されるスタッフのモチベーションにも関わりますので、しっかりと残された日数働くことは社会人としての常識です。

また、辞める理由によっては再度職場に復帰する可能性もありますから印象は良いままで辞めていったほうがメリットにもなります。

世の中どんなことが起きるか分かりませんから、なるべく仕事上で関わる方には好印象・高評価のままで退職していったほうが自分のためとも言えますね。

正しい辞める手順とは？

どんな業界であっても、アルバイトが辞める際に必要な手順というものがあります。

ここではどんな時期に退職の意思を伝えるのが適切か、またどういった手続きが必要かを解説していきたいと思いますので、しっかりとチェックしていってください。

伝える時期

退職の意思を伝える時期というのは、会社規定や国の法律によってしっかりと定まっています。

それはアルバイトであっても正社員と同じルールが適用されます。

規定のある期間前に伝える

採用されたときに交わす労働契約条件に記載のある会社規定の退職届けに必要な日数をまずは確認しましょう。

多くの場合退職申請は退職日の1ヶ月前というのが通例です。

しかし、会社によっては2ヶ月前や1年契約といったところもあるので、働く際には確認を怠らないようにしましょう。

また、1ヶ月前であったとしても、自分が任されている仕事などがある場合は退職の意向を汲み取ってもらえない可能性があります。

当たり前ですが、給料を貰っている以上アルバイトでも責任が発生しますから、社会人として常識の範囲で退職願いは出しましょう。

法律でも辞めたい日の2週間前までに申し出るよう定められている

法律上、雇用されている側(アルバイトも含む)が雇用者に対して退職の旨を伝える際には「2週間前までにしなければならない」という決まりがあります。

これは会社を守るための法律でもあり、一斉に大量の社員やアルバイトが辞めることで業務が遂行できなくなる恐れを防ぐためのものとなっています。

ちなみに、会社の規則と法律ではまず会社の規則が優先されますのでご注意ください。

いくら法律では2週間前と定まっているといっても、雇用者と交わした契約書に1ヶ月前などと書いてあったらそれは1ヶ月前までに報告しなければなりません。

これは雇用者と従業員との間に結んだ労働契約ですから、反故することはできません。

体調の急激な悪化など、考慮できる理由がない限りは上記の期間に退職の意思を伝えるようにしましょう。

反対にしっかりとした理由があればそれ以上追求されることもないと言えるでしょう。

伝える相手

退職を伝える場合は立場のある相手に伝えなければいけません。

例えばどういった人が適切かを解説していきましょう。

店長やマネージャー・バイトリーダーなど責任者に伝える

飲食店であれば一番の責任者は店長です。

店長がアルバイトなどの人材管理を行っていますので、店長に伝えれば問題はありません。

また、店長にはなかなか言いづらいというのであれば、マネージャー的な立場の方に伝えるのも一つの手です。

この場合は退職の意向がきちんと会社やお店側に届いているか後ほど確認が必要となりますが、退職の気持ちについて相談のような形で話してみてはいかがでしょうか。

職場の規模が非常に大きいところや業態であれば、バイトリーダーに事前に話をするというケースもあります。

バイトリーダーがアルバイトのシフトを管理しているところもありますので、その場合はまずバイトリーダーに話をしてその後直属の上司に話を伝えてもらうという形になります。

バイトリーダーを通さずに直接上の人間に話をするとややこしくなる場合もあるので、話をする相手は慎重に選びましょう。

辞めるからといって誰に話しても良いや、という気持ちでは、すんなりと退職できなくなってしまう可能性もありますからね。

伝え方

退職について自分の気持ちを伝える場合、どんなときがベストかいくつか事例を挙げてご説明していきましょう。

仕事終わりで相手の手が空いているとき

当たり前ですが、業務中に退職の話をするというのは印象が良くありません。

できれば一日の仕事が終わり、後処理や片付けなどが済んだタイミングがベストです。

相手に「なぜ辞めるのか」「いつ頃を目安に退職を希望しているのか」といったことをしっかりと聞いてもらうためにも、時間が長く取れるであろう仕事終わりを選ぶことをおすすめします。

しっかりとお互いの落としどころを協議することができ、自分自身の気持ちもスッキリとするはずです。

反対に慌しい中で話をしても、しっかりと聞いてもらえない場合や、変な誤解や印象を与えてしまう可能性もあるので、注意しましょう。

別に時間を取ってもらうのもいい

上司との仲が比較的良いのであれば、仕事以外のところで時間を取ってもらうのが最適です。

親身に話を聞いてくれるでしょうし、退職に対してあなたが悩んでいることを解決してくれる可能性もあります。

アルバイトであったとしても今後に繋がる退職になるはずですから、ぜひ検討してみてください。

基本は口頭で、やむを得ない場合には電話やメールも可

社会人としての一般常識では、退職を伝えるのは口頭で…ということになっていますが、事故や病気などのやむを得ない場合に関しては電話やメールといった方法も用いられます。

ただし、これは余程のことがない限りは使わない手段です。

万が一の対処法として知っておいてもらえればと思います。

確認すべきこと

次に、アルバイトの退職において必要な確認事項をいくつかご紹介していきましょう。

退職の際にはスマートに、そしてスムーズに職場を去るために必要な配慮などがあります。

引き継ぎ先や引き継ぎのスケジュール

仕事の引き継ぎに関しては、上司の指示を待ってから行うようにしましょう。

自分が勝手に選んだ後輩などに仕事を教えておいたとしても、会社側からすると別の人間に引き継ぎを行わせたかったという場合もあります。

そうなると二度手間ですし、残されたスタッフも混乱してしまいます。

例えば飲食店において、ワインの取引を一任されていたとしたら今度は会社が選ぶ人員に取引先との連絡方法を教えなければなりません。

また、先方がお店に来るタイミングで新しい担当スタッフを紹介しなければなりませんので、シフトの調整も必要となってきます。

この引き継ぎができていないとワインなどの商品が遅れて届いたり、最悪の場合は契約がなくなってしまったりします。

こうなると会社やお店にとっては大打撃となりますし、新しい仕入先を探すという時間と労力がかかってしまいます。

そうしたミスがないように「引き継ぐ相手」と「取引先とのスケジュール」、また「正しい紹介」を心がけるようにしましょう。

最終出勤日や有給について

アルバイトにおいても有給休暇が発生している場合があります。

これは一定時間以上の労働、もしくは一定以上の給料を受け取っているアルバイトの方には付与される権利です。

たまにこの有給休暇が残った状態で退職を希望する方がいますが、会社側としてはしっかりと消化(給料に加算)しなければなりません。

そうなると、月末に退職をしたとしても翌月の数日間は会社に在籍していることになり次の給料が振り込まれる形となります。

そのため、できれば給料の締め日から逆算して有給休暇を使うのが賢い退職の仕方です。

月末締めの勤め先であれば、最終出勤日を月の真ん中あたりに設定して後は有給休暇を消化するという感じですね。

また、最終出勤日に関しては上司や周りのスタッフと相談して決めるのが一般的です。

送別会のようなものもあるかもしれませんし、なるべく業務が忙しくない日程を最終出勤日とした方が最後に感謝の言葉などを同僚に伝えられるというメリットもありますよ。

他のスタッフへの対応

職場からの退職を考え、会社や上司にその意向を伝えて受理された後に他のスタッフへ退職することを伝えましょう。

まだ正式に退職が決まっていない段階で先走って他のスタッフに伝えて、その情報が間違った形で上司などの耳に入ると大変面倒です。

印象もあまり良くありませんし、他のスタッフのモチベーションにも関わりますので、なるべく全てが決まってから伝えるようにするのがベストです。

また、自分が辞めることによって昇格するスタッフや現状維持のままのスタッフなど様々な入れ替わりがあります。

その際にも先に誰かに伝えておくとトラブルのもとになりやすいので、注意が必要です。

あくまで公表するのは退職の日取りが決まってからと覚えておきましょう。

給与受け取り方法

最後の給料の受け取り方は会社やお店によって様々ですが、大半のところは振込みで済まされるかと思います。

しかし、場所によっては手渡しのところもありますのでもう一度職場に訪れる必要があります。

この際には源泉所得の差し引きの問題などが後からでてこないように給与明細を改めさせてもらい、相違がないことを確認してから受け取りましょう。

返却物

会社やお店から支給されているものがあれば、それらは一式返却する義務があります。

また、返却物で一番忘れることが多いのは鍵です。

店舗や事務所の鍵を返し忘れていると思わぬトラブルの原因となりますので、最も注意してもらいたいことの一つとなっています。

実際に飲食店を経営していて経験があるのですが、急遽退職したスタッフが鍵を返さないまま連絡が取れなくなってしまいました。

こうなると防犯上の面で鍵を交換しなくてはなりません。

筆者は特に訴えるようなことはしませんでしたが、経営者によっては損害賠償を請求してくる方もいるかと思います。

こういったトラブルに巻き込まれないためにも、退職時に返却するものがないか今一度確認することをおすすめします。

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正しい退職願・退職届の書き方　

一般的にアルバイトを辞める場合は口頭で伝えることが多く、退職願・退職届の提出を求められることはあまりないと思います。

しかし中には口頭での申告だけではなく書面での提出を求める会社もあり、その場合は退職願・退職届を作成し提出しなければなりません。

口頭で辞意を伝えるときに合わせて退職願・退職届の提出が必要かどうか確認するようにしましょう。

退職願・退職届を作成するときの注意点　

・手書きで作成する場合、白無地のB5またはA4の便箋に書く(縦書き)

・黒のボールペンまたは万年筆で書く

　(鉛筆やシャープペンシル、消えるボールペンなど消えてしまう物は使用不可)

・押印すること(シャチハタ不可)

・印刷する場合も用紙は白無地。手書きの記名と押印を忘れずに

退職願・退職届に記載する項目

・名目(退職願または退職届)

・私儀(私事でも可)

・退職理由

・退職日

・文末(退職願の場合は「お願い申し上げます」、退職届の場合は「退職いたします」と書きます)

・届け出年月日

・所属部署名(ある場合のみ)と氏名

・宛名

退職願・退職届の提出方法

・書類は白色無地で中身の透けない二重封筒に入れる。封筒の表には「退職願」「退職届」と記載し、裏面に所属部署と氏名を記載

・手渡しが基本。ただし本人の体調不良などでどうしても職場へ出られない場合には郵送でも可。会社側から「郵送で」と指定があった場合も同様。郵送の場合、退職願や退職届に直接切手を貼るのではなく、一回り大きな封筒に退職願や退職届を入れて郵送する

「どうせ辞めるのだから」といい加減なことはせず、退職願や退職届の提出を求められた際には正しく退職願・退職届を作成し、社会人として常識ある行動を取ることを心がけましょう。

やってはいけない辞め方

アルバイトとは言え、最後まで誠意のある態度で雇用者と向き合わなくてはいけません。

それは高校生であろうと長年勤務してきたフリーターであろうと一緒です。

そんな、アルバイトの辞め方としてやってはいけない方法をご紹介しますので、反面教師として参考にしてください。

無断欠勤・音信不通のばっくれ

こちらはアルバイトが辞めるときに一番困る方法の一つ。

無断欠勤からのばっくれは最悪のコンビネーションです。

雇用者としては大変なダメージを受けますので、絶対にやめてください。

実は音信不通のままだと大変面倒なことになるのです。

雇用契約書の破棄や健康保険の解約など手続きも沢山ありますし、まずは何より安否確認などが必要となります。

自転車通勤であった場合は通勤中の事故などの可能性も視野に入れますから、場合によっては警察への届出を提出することもあります。

こうしたように精神的にも実労働的にも大きな迷惑をかけることになりますので、アルバイトをばっくれることはやめましょう。

同僚への伝言で伝える

一緒にアルバイトをしている同僚に伝言を頼んで職場を去っていく方もいますが、これは実に不誠実な方法です。

急に退職するにしても、電話でも良いのできちんと上司に報告をするべきです。

辞める側の気持ちを考えると直接言いたくないのは理解できますが、逆にもう会わない相手と考えたら電話をするくらいはできるはず。

ばっくれ退職と同じように、こちらも困る辞められ方の上位に入ります。

一方的なメールやLINEで伝える

最近多いのは退職を希望するときにLINEで伝えてくる方々です。

一昔前はメールでしたが、こちらも同様に不誠実な対応の一つです。

社会人としてのマナーが欠如していると思われてしまう辞め方です。

まず、退職をする場合はお互いが協議のうえで双方納得してからというのが一般的です。

それらの流れを無視して一方的に文章だけ送られてきて退職していくというのは会社側からしても改善点が分からず、社会的にも悪影響が大きいのです。

また、残されたスタッフに説明するのも難しく、彼らのモチベーションの低下にも繋がります。

会社内の共有メールやチャットなどに送ってくる人もいるようですが、威力業務妨害にあたる行為になってしまう可能性もあるのです。

こういった行為は意図的に社員の作業意欲を奪おうとしている狙いや腹いせといった印象が強いです。

そのため、辞める側にも何かしらのリスクを伴うことになると思いますので、メールやLINEでの退職意思表示は止めておくのが無難です。

直前の申し出

先述の通り、退職するには前もって必要な日数というものが定められています。

それを無視して「来週をもって辞めたいです」などといった辞意の伝え方は、職場に迷惑をかけてしまうことになります。

代わりのスタッフを募集したり引き継ぎをしたりする猶予もなくスタッフに辞められ続けたら、会社はすぐに破綻してしまうのです。

職場で愚痴を言う

職場で仕事や上司に対しての愚痴をこぼすというのはどこの業界でもあると思いますが、退職する際にも得策とは言えません。

円満に職場を辞めることができれば、その後のキャリアアップに繋がる出会いがあったり新しいバイト先を斡旋してくれることもあるかもしれません。

しかし、職場で愚痴をこぼしていたことが広まってしまっていたら、辞める際に懇意になって接してくれる人は誰もいなくなってしまうでしょう。

アルバイトでは退職金というものはありませんが、心づけ程度の支給がある場合もあるようです。

職場では最後まで誠意をもって振舞いましょう。

SNSなどで職場の悪口を言う

SNSは使い方次第で会社をクビになることもあり得ます。

例えばTwitter・Facebook・InstagramなどのSNSに、会社名を出したり社名が分かる形で悪口や愚痴を書き込んだり、または社内で撮影した写真に個人情報・社外秘資料などが映りこんでいた場合です。

もともと退職を希望していたとしても、自主退社と解雇はまったくの別物です。

仕事や職場の愚痴は会社に不利益を与える可能性があり、イメージダウンに繋がるケースも多く、会社にとっては大きな損失となってしまいます。

こうしたことを考えるとSNSでの悪口は「故意に損失を与えている」と判断され、懲戒解雇も免れません。

更には損害賠償請求の対象になったり、最悪の場合「名誉毀損」「威力業務妨害」といった裁判沙汰になることもあります。

近年、こうしたSNSでのトラブルは増加傾向にあり、ネットリテラシーの把握や向上、またコンプライアンスへの理解は働く上で重要な要素となっています。

そしてアルバイトとSNSの問題においては過去にも信じられない投稿が相次いでいます。

食料用の冷蔵庫の中に入ったり、ハンバーガーのバンズの上に寝そべったりなどかなりショッキングな写真がアップされた事件は記憶に新しいかと思います。

こうなると店舗は臨時休業もしくは閉店を余儀なくされ、実際にSNSを使用して画像をアップロードしたアルバイトスタッフに対して損害賠償を請求する例もありました。

このような投稿によって、他人に損害を与えることにもなりますので充分にご注意ください。

具体例をご紹介しましたが、自分では大丈夫だと思っていても世間一般的な常識とは違っている場合もありますから、今一度自分自身のやっていることを見直す必要がありますね。

商品や会社の物品を破壊・窃盗

会社の商品を破壊したり、返却が必要なものを返さないということは犯罪行為の一つです。

常識のある大人がすることではありませんので、どうしても雇用者に対して文句や仕返しをしたいのであれば、裁判所という場所がありますのでそちらで争ってみてはいかがでしょうか。

引き留められたらどうする？

アルバイトの退職で問題となるのが会社や店舗からの引き止め行為です。

ありがたいことですが、辞める意思が固い場合はなかなか厄介ですよね。

そうした際にどのように対処するべきかまとめてみました。

辞めたい意思をきちんと伝えよう

まずは辞めたいという気持ちをしっかりと相手に伝えましょう。

退職に関しては揺るぎませんよ、という姿勢で臨めば相手も理解してくれるはずです。

もちろん1回～2回ほどは引き止められるかもしれませんが、それは自分自身の価値が認められた程度に考えておけば気持ちも楽かと思います。

トラブルとなる場合は保護者や労働基準監督署・弁護士などに相談しよう

しつこい退職の引き止めにあって困っている方にはぜひ知っておいてもらいたいのですが、退職の自由は法によって労働者の権利として保障されているということです。

民法において、期間の取決めのない雇用契約はいつでも解約＝退職の申し入れをすることができると定められています。

会社側が認めなかったとしても、労働者側が2週間前に退職の意思表示をすれば、退職が可能になります。

このように法律できちんと守られているわけですから、無理に働き続ける必要はありません。

それでもしつこく迫ってくるようであれば、労働基準監督署・弁護士に相談しましょう。

高校生など未成年のアルバイトであれば保護者に相談しても良いでしょう。

たまに「勝手に辞めるなら損害賠償を請求する」などの無茶苦茶な話をしてくる経営者の話を聞きますが、正式に辞表を提出して2週間ちゃんと働いた場合は法律上なんの問題もありませんのでご安心ください。

まとめ

アルバイトを辞める際に気を付けたい点や知っておくべき注意点についてご紹介してきました。

特に覚えておいていただきたいのは「ばっくれて辞めるのは実はリスクが大きい」「退職届けを出してから(辞意を伝えてから)2週間以上シフトどおりに働けば訴えられることはない」という部分です。

もちろん人間社会においては常識的な行動を取ることをおすすめしますので、なるべくトラブルがないようにしてください。

また、退職するときはなるべく早く伝えて、会社やお店側が新しい人材を獲得したり育成したりする猶予を与えてあげると親切です。

自分の都合もあるかもしれませんが、これまで一緒に働いてきた同僚のためでもありますので、そこは配慮するべき点かと思います。

どうしても早期で退職する際には引き継ぎなどの点で迷惑をかけないように職場とよく相談してから退職しましょう。

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