女性の働き方4個の注意点！キャリアやワークライフや男性との違いなど

ライフスタイルの多様化が進む、現代。

その中でもっとも注目されているといっても過言ではないのが、「女性の働き方」についてです。

働く女性の姿を描いたテレビドラマやドキュメンタリー番組が頻繁に放送されていることからも、注目度の高さがうかがえますよね。

実際、結婚や出産を経た後も働き続ける女性や、結婚をせずに働く女性は増加傾向にあります。

女性経営者や女性議員など、目立つ活躍も多く見受けられるようになりました。

しかし、日本はほんの数十年前まで、女性は結婚したら家庭に入るのが当たり前だった国。

活躍する女性をサポートするような制度が整っていないのが現状です。

ではその中で働いていくためには、どのような点に気を付けたらよいのでしょうか。

今回は女性のキャリアや、それにまつわる注意点などについて解説いたします。

キャリアに関わるライフイベントとは？

ライフイベントとは、人生で起こる出来事のこと。

誕生、就学、就職、結婚、出産、子育て、退職、死など、人の生涯には様々なイベントがあります。

「就職」までは経験しているという方が多いかもしれませんね。

このライフイベントの中で女性のキャリアに大きくかかわることが3つあります。

それは、結婚、出産、そして育児。

実際どのように関わってくるのか、イベントごとに見ていきましょう。

結婚

幸せの絶頂とも言える結婚。

実は、結婚というライフイベント自体は、そんなにキャリアに影響を与えません。

実家で生活していたという方は別ですが、ご飯を作る、家事をこなすなどは、一人暮らしの時からやっているもの。

それが二人分になるくらい、大した労力ではありません。

パートナーときちんと話し合い、家事を分担できるのであれば、今までより楽になる可能性すら秘めています。

しかし、女性のキャリアに影響するケースが一つだけあるのです。

それは、相手が転勤を伴う仕事に従事している、転勤族だったとき。

同じ家から通える範囲での転勤であれば問題ありませんが、遠方への転勤が決まった時は、自身のキャリアを考えなければなりません。

結婚相手に一緒に引越し、自分は仕事を変えるのか。

もしくは別々で暮らすことにし、自分は仕事を変えずに続けるのか。

後者であれば、自身のキャリアに影響はありません。

前者である場合、数年ごとに繰り返される転勤にすべてついていくかどうかというのでも話は変わってきますが、いずれにせよキャリアを築いていくのはやや難しくなります。

妊娠・出産

これを読んでいる方の中にも、「いつかは子どもが欲しい」と考える女性は多いかもしれませんね。

出産し、子どもを育てるというのはとても素晴らしいこと。

しかし、自身のキャリア形成とは切っても切れないライフイベントでもあります。

妊娠をすれば、出産の前後はどうしても仕事を離れなければなりません。

長く仕事を離れれば、キャリアに影響が出てくるのは当然のこと。

休まなければいいのでは…と思う方もいらっしゃるかもしれませんが、実はそうもいかないのです。

産前であれば体調を加味してギリギリまで働くことができますが、産後6週間は働いてはいけないという法律があります。

仮に8週間で復職したとしても、生まれたばかりの子供を気にせず仕事をすることができるでしょうか？

きっと、できませんよね。

自身のキャリアを考える上で、妊娠・出産のタイミングというのは非常に重要になります。

育児

ライフイベントとはまた少し異なりますが、妊娠・出産に伴い考えなければならないことの一つです。

上記でも述べたように、出産後8週間は働いてはいけないという「育児介護休業法」というものがあります。

6週間以降は希望があれば復職可能ですが、生まれてすぐの子供は一人では生きていけません。

当然、誰かの手助けが必要です。

保育園に頼るケースが多いですが、現在ニュースでも話題になっている通り、保育園はどこも定員一杯の状態が続いています。

運よく預けられたとしても、生まれたばかりの子供を他人に預けて自分は仕事…という選択は、気持ち的にも難しいのではないでしょうか。

そうなると、会社を休まずにはいられなくなり、自身のキャリアについても考えなければならなくなるでしょう。

また、この問題は子どもが大きくなってからも同様について回ります。

子どもの体調不良で迎えが必要になる、学校関連の父母会へ出席しなければならないなど、今まで通り仕事をこなすことが難しくなる可能性は大いにあります。

フレックスタイム制や勤務時間短縮制度などを利用すれば仕事を続けること自体はできるかもしれませんが、社内で出世を目指し、キャリアを築いていくというのはやや難しくなるかもしれません。

家事

こちらもライフイベントとは異なりますが、避けては通れない問題の一つ。

パートナーと自分の二人家族であればこなせていた家事も、子どもが増えると急に多く感じたりすることもあります。

また、家事だけではなく、仕事や育児とも両立しなければなりません。

そうなると、かなりの負担になりますよね。

しかしこちらは、周りの協力次第で軽減や解決できる問題でもあります。

パートナーや両親など、周囲の人と相談し、自分だけに過度な負担がかからないよう調整しましょう。

ライフイベントに伴うワークライフへの変化や影響とは？男性との違いって？

様々なライフイベントが、女性のキャリアに大きな影響を与えるということがお分かりいただけたと思います。

では、上記で述べたようなライフイベントによって、ワークライフにはどのような変化が生まれるのでしょうか？

残念ながら日本はまだ、「家事・育児は女性のもの」と考える人が少なくありません。

仕事だけでなく育児もこなす男性を「イクメン」と呼ぶなど、家事・育児を行う男性も増えてはいますが、それは一部の話。

そもそも男性は出産することができませんから、出産に伴う休暇の影響は女性のワークライフのみにもたらされます。

このように、実際に女性のライフワークに起こり得る変化や影響について、下記にまとめます。

結婚に伴う姓の変更

男性側の家に入るなら、当然女性側は苗字が変わります。

とはいえ、今は旧姓のまま働く人も多く、ワークライフへはそんなに大きな影響はありません。

ただ、保険証やパスポート、扶養手続きなど、社内外問わず変更が必要なことも多々。

これらの変更作業は全て、苗字が変わった女性が行う仕事。

小さなことではありますが、地味に時間がかかります。

人生単位で考えればそんなに大きく影響を与えるものではありませんが、頭の隅に止めておくと、直面した時のストレスが多少軽減されるかもしれません。

出産に伴う休暇の発生

言わずもがなですが、出産は女性だけに存在するライフイベント。

上記でも触れましたが、妊娠・出産には、長期の休暇が必要不可欠であると言えます。

出産に伴う休暇は、大きく分けて下記の２つがあります。

産前休業

出産前に取得できる休暇のこと。

出産予定日から遡って6週間前から取得することができます。

産後休業

出産後から8週間の間、休むことができる制度。

こちらは「育児介護休業法」として定められた、労働基準法の一部。

本人の希望がなくても産後6週間は休む必要があります。

このように、産後の休暇は法律でも決められています。

もしポスト争いや出世争いをしているのであれば、休暇は痛手ですよね。

また、自分が休んでいる間も当然会社は動き続けているため、担当していた仕事は誰かに託す必要があります。

そうなると、ワークライフやキャリアに何らかの影響があるというのも想像しやすいのではないでしょうか。

育児に伴う休暇の発生

育児期間に対しても、必要であれば休暇を取得することができます。

俗にいう「育休」ですね。

概要は以下の通りです。

育児休業

正式名称は、「育児介護休業法」。

1歳に満たない子供を養育する人は、事業主に申し出ることで休みを取得できるという権利。

会社や男女問わず、働いている人全員に認められています。

育児は女性だけのものではありません。

法律でも認められているように、育児休業は男性でも女性でも取得することができます。

しかし、日本人男性の育児休業取得率は、たったの2％。

まだまだ男性の育休は認知されておらず、取得しにくいのが現状です。

そのため、まだ「育休=女性が取るもの」という考えを持つ人も多く、今後も女性の負担となることが予想されます。

そうなると上記同様、休暇に伴い、ワークライフには大きな影響がでることになります。

女性の働き方4個の注意点とは？

女性の社会進出が歌われながらも、まだまだ制度が整わない現状。

日本の風潮や流れを加味しても、育児休業など女性への負担は少ないとは言えません。

それでも、働き続ければキャリアを積むことができます。

では、様々なライフイベントと向き合いながら働くには、どのようなことに注意したらいいのでしょうか。

チェックポイントや注意点について解説いたします。

国や会社の制度をチェック

日本にも、働く女性を応援しようという動きがあります。

先述の「育児介護休業法」では、下記のような制度が認められています。

短時間勤務制度

子どもが3歳になるまでの期間は、労働時間を6時間にできるというもの。

こちらは、「育児介護休業法」に定められているため、会社や男女問わず誰でも取得できます。

会社によっては、女性が働きながら子育てもできるよう、サポート制度を設けているとこがあります。

特に勤務時間に関するものは、子どもの送り迎えや家事などもスムーズに行えるためおすすめ。

下記のような制度がないか、チェックしてみてください。

フレックスタイム制度

1ヵ月の総労働時間の範囲内で、労働者が出社時間や退社時間を自由に決められる制度。

コアタイムという時間が数時間設けられ、その間は会社にいなければなりません。

その時間を除く前後数時間はフレキシブルタイムとされ、出社・退社時間を自由にずらすことができます。

情報のチェックを怠らない

上記のような「フレックスタイム制度」など、働く女性をサポートする制度を積極的に取り入れている会社もあります。

また、「育児介護休業法」のように、国から認められているものも多々。

残念ながら、これらの情報は自分で調べなくては知ることができません。

ライフイベントとうまく向き合いつつ、キャリアを積みたいのであれば、このような制度を調べることからはじめましょう。

そして、積極的に取得し、自ら働きやすい環境を築いてみてください。

「正社員」に縛られない

「キャリアは重視しないけれど、仕事は辞めたくない」という人は、雇用形態を再検討してみるのもいいでしょう。

正社員だけがすべてではありません。

同じ会社へ契約社員としての再雇用を申し出る、派遣社員として労働条件から仕事を探し直すなど、正社員より融通の利きやすい雇用形態で働くというのも手です。

もしくは、自宅で作業可能な仕事であれば、自宅での業務を増やせないか相談してみるのもアリでしょう。

体調管理を怠らない

これは言わずもがなですが、健康は第一。

特に、妊娠や出産は女性の体に大きな影響や変化をもたらします。

また、ライフイベントに伴い家族も増え、もはや自分一人の体ではありません。

家事や育児、仕事に一生懸命になるがあまり、体調を崩さないよう注意してください。

まとめ

以上、女性に起こり得るライフイベントや、それと向き合いながら働く上で注意することなどについてまとめました。

結婚や出産、育児は、とても素敵なライフイベント。

たくさんの幸せを生み出すと同時に、人間としての大きな成長も生み出します。

ただ、それらのライフイベントだけに従事できればいいのですが、そうもいきませんよね。

あきらめられない夢があったり、仕事を続けていたいという思いがあったりすると思います。

残念ながら、日本はまだまだ女性が働きにくい社会。

大昔に比べれば女性の立場も確立されてきたものの、まだ完成されているとは言えません。

しかし、そんな中でも、ライフイベントとうまく向き合い、様々な制度を利用しながら活躍している女性は多数います。

自身の夢もライフイベントも、すべて叶えたいという方、どうかそれを諦めないでください。

環境や制度をうまく利用するなど、両立する方法を模索してみてくださいね。

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