政界やスポーツ界など、様々なところで多くの女性が活躍する、現代。

そんな輝く女性たちをみて、「私も頑張りたい!」と思う方も多いかもしれませんね。

一般企業においても女性の管理職を増やそうとする動きが見られるなど、女性の社会進出が進んでいるといわれています。

しかし、実際のところはどうなのでしょうか。

確かに、男性中心の社会は今は昔。

出産休暇や育児休暇の普及も進んでおり、確かに昔に比べると働きやすい環境は整ってきています。

とはいえ、結婚・出産後の女性が胸を張って「働きやすい!」と言える会社は多くないのが現状。

今回は社会で長く活躍していきたい女性のために、どのような会社を選ぶべきか、それを見つけるにはどうしたらいいかを解説いたします。

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女性が働きやすい仕事・会社の7個の特徴とは?

ここ数年、「働き方改革」として、職場環境や労働環境を見直す企業が増えてきています。

残業時間や休暇、業務量などが適切であるかを再検討する動きです。

一見、働き方改革に取り組んでいる企業であればどこでも働きやすいように思いますが、全員の働きやすさと女性の働きやすさは、また別物。

では、女性が働きやすい仕事の特徴とはどのようなものなのでしょうか?

女性社員の割合が多い

もっとも単純でわかりやすいのが、女性社員・従業員の数。

女性の数が多ければ多いほど、そこは女性が働きやすい環境であると言えます。

働きやすいからこそ、多くの女性が在籍しているのです。

それと同時に、女性が多い職場には、同士がたくさんいるというのもメリット。

人生的に先を行く女性社員がいれば、自分のロールモデルも探しやすく、人生設計もしやすくなります。

制度が整っている

結婚をした女性には、出産という大きなライフイベントが待ち構えていることもありますよね。

それをサポートしてくれるいくつかの制度が整っている会社は、働きやすいと言えます。

以下のような制度があるか、確認してみてください。

産前休業

出産前に取得できる休暇のこと。

出産予定日から遡って6週間前から取得することができます。

産後休業

こちらは出産後から8週間の間休むことができる制度。

こちらは労働基準法により、本人の希望がなくても産後6週間は休む必要があります。

育児休業

一般的に「育休」とよばれるこちらは、実は働いている人に認められている国が定めた権利。

正式名称は「育児介護休業法」といい、1歳に満たない子供を養育する人は、事業主に申し出ることで休みを取得できるのです。

したがって会社は関係なくみんながもつ権利ではありますが、その取得状況は様々。

この取得率が、働きやすい環境かどうかのポイントのひとつにもなります。

ちなみに、「育児休暇」というのは制度ではなく、育児のために休むことです。

企業によっては特別に「育児休暇」という制度を設けているところもあるので、確認してみてください。

今では、男性も育児休業を取得する時代。

上記のような制度を整えていない会社は少なくなってきましたが、推奨する風潮ではないところもあります。

取得率をよく確認することが見極めるポイントです。

復職しやすい

残念なことに、上記で説明した制度の取得後、会社をやめる女性も少なくありません。

なぜなら、休業中に自身の仕事や席がなくなっているようなケースがあるからです。

産休や育休後、会社に戻る女性の割合が多ければ多いほど、女性のサポート体制が整っている会社であると言えます。

つまり、復職率からもその会社の働きやすさがうかがえるのです。

残業が少ない

これは男女関係なく、働きやすさを図る条件のひとつですよね。

しかし、子どもがいるとまた意味合いが違ってきます。

保育園や学校、習い事への送り迎えがあるからです。

残業が多ければ、決められた時間に送り迎えをすることはできません。

したがって、平均残業時間もチェックするといいでしょう。

フレックス制度や時短制度を取り入れている

上記にも通ずるものがありますが、家事や育児などをしやすくするため、労働時間に工夫がなされている会社は働きやすいと言えます。

下記のような制度があるか、確認してみてください。

フレックスタイム制度

一定の条件の範囲内で、労働者が出社時間や退社時間を自由に決められる制度。

条件としては、1ヵ月の総労働時間の範囲内であること、決められた時間は出社することなどがあげられます。

短時間勤務制度

子どもが3歳になるまでは、労働時間を1日6時間にできるというもの。

実はこちらも、「育児介護休業法」に定められているため、誰でも取得できます。

したがって、取得率をチェックするのがポイントです。

「くるみんマーク」を取得している

「くるみんマーク」とは、厚生労働省が交付しているマーク。

「子育てしながら働きやすい企業」として、厚生労働大臣から認定された証です。

このマークを取得している企業は、上記で述べたような制度がある程度整っており、取得率もそこそこである可能性が高いです。

女性を対象としたビジネスを行っている

女性向けのサービスを提供している企業は、社内の女性のことも大切にしている傾向があります。

女性のためのサービスを提供するために社内の女性をボロボロに働かせていたら、説得力がありませんよね。

そのため、社内の環境を整えているところも多いのです。

逆に、女性にとって働きにくい仕事・会社とは?

続いて、女性がやや働きにくい会社の特徴について解説します。

あくまで特徴なので、あてはまる会社すべてが働きにくいわけではありません。

下記のような項目を考慮し、改善に励んでいる会社などもあります。

もし、就職を希望する会社があてはまっていたら、改善の取り組みを行っていないかも調べてみてください。

男性社員の割合が多い

男性社員が多い会社は、女性のための制度が整っていない可能性があります。

しかし、圧倒的に男性が多いという場合は、個として相談に乗ってもらいやすいという環境があるかもしれません。

その会社の雰囲気にもよるので、ホームページなどで調べてみると良いでしょう。

また、男性が多い場合は女性トイレが少なかったりと、単純に生活しにくい可能性もありますので、この点も要チェックです。

女性の管理職がいない

男女比には差がない会社でも、管理職だけの男女比をみると圧倒的に差がある会社も少なくありません。

女性管理職が異常に少ない会社は、女性が出世しにくい環境である可能性があります。

特に昇進を望まないのであれば問題ありませんが、役職的にキャリアアップしたいという方にはおすすめしません。

また、女性の管理職がいないというのは、女性特有の悩みを相談できる女性上司がいないということ。

結婚、妊娠、出産など、大変プライベートなことを男性上司に相談する必要があります。

抵抗がなければかまいませんが、どうしても異性には話しにくいかもしれないという方は、考え直した方がいいかもしれません。

勤務時間の融通が利かない・残業が多い

働きやすい会社の特徴として、フレックスタイム制度や時間短縮勤務制度をご紹介いたしました。

時間的に融通が利きやすい会社であれば妊娠・出産を控えた女性や子育て中の女性でも働きやすいといえますが、シフト制などで時間の融通が利かない会社は、やや働きにくいかもしれません。

特にシフト制の場合は自分が休む場合、代わりを見つけなくてはならないということもあります。

そうなると、急に子供を迎えに行かなくてはならなくなった場合など、大変ですよね。

また、勤務時間が固定されている上に残業が多いとなると、かなり仕事に縛られることになります。

したがってある程度時間の融通が利く勤務形態である、もしくは勤務時間の相談ができる会社を選んだ方がいいでしょう。

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女性にとって働きやすい会社を見つける方法とは?

最近は「求人バブル」とも呼ばれるほど、世の中はたくさんの求人で溢れています。

その中から女性が働きやすい環境の企業を見つけるのは、やや難しそうに感じますよね。

インターンシップのように実際に体験できるわけでもなければ、働きやすいかどうかを直接聞くことわけにもいきません。

でも、ご安心ください。

仕事や企業に関する情報の専門家に相談すれば、スムーズに見つけることができます。

ぜひ、下記を参考にしてみてくださいね。

女性専門の就職・転職サイトに登録する

就職サイトや転職サイトは数多くありますが、その中には女性向けのサイトもあります。

女性向けのサイトであれば、女性におすすめの会社、つまり女性が働きやすいとされる会社が登録されていることが多いです。

膨大な数の中からでなく、ある程度絞ったところから探すことができるので、効率がいいですよね。

また、女性のキャリアや働き方に関するコラムなどを配信している転職サイトも。

参考になることが書かれている可能性がありますので、あればぜひ、そちらも活用してみてください。

ハローワークや転職エージェントに相談する

自分の力だけでは分からないことは、プロに聞くのが一番。

ハローワークや転職エージェントのスタッフは、就労者からの口コミなどで、インターネットでは知り得ない情報を持っていることもあります。

条件を提示し、おすすめの会社を聞くのもありですが、ある程度会社が絞れているのなら、その会社に関する情報をもらいに行くのも手。

いずれも無料で利用できるので、気軽な気持ちで尋ねてみるのもいいでしょう。

女性にとって働きやすい会社のチェックポイントとは

いくつかの企業にあたりがついたら、以下のポイントをチェックしてみましょう。

一部の情報は、企業のホームページや就職情報サイトにて手に入れることができます。

もし見当たらない場合は、登録したエージェントやハローワークなどに問い合わせてみるといいでしょう。

女性社員の割合

冒頭でも述べたとおり、「女性が多い会社=女性が働きやすい会社」といっても過言ではありません。

働きやすいからこそ多くの女性が在籍するわけですし、同士が存在するというのも心強いポイント、さらにはロールモデルになる先輩社員もいる可能性がありますから、この項目は要チェックです。

女性管理職の割合

女性社員の割合と同時にチェックしていただきたいのが、「女性管理職」の割合。

上司が男性ばかりだと、産休や育休の話がなかなかうまく進まないケースもあります。

女性の上司であればある程度の理解力もあることが予想される上、プライベートなことも相談しやすいですよね。

また、女性管理職が少ないということは、なんだかんだ男性が力を持っている会社ということ。

この数字は企業のホームページに掲載されていないことも多いため、その場合は専門家やインターネットを利用してみてください。

出産休暇、育児休暇の取得率

「産前産後休業取得率」や「育児休業取得率」には、その企業の働きやすさが如実に現れています。

くるみんマークを取得している企業などはホームページに数字を掲載していることもありますが、そうでない企業も少なくありません。

その場合も上記同様、口コミを参考に調べてみてください。

「掲載していない=取得率に自信がない」という考え方も全く否定はできません。

もし長く働きたい会社であれば、面接の際に正直に聞いてみるのもいいかもしれませんね。

育児中の女性の割合

育児中の女性が多くいるということは、育児しながらでも働きやすいということでもあります。

また、社内にたくさんのママがいれば、日ごろの悩みなども共有しやすいですよね。

そういった意味でも働きやすい環境であると言えます。

しかし、この割合を情報として公にしている企業は少ないです。

面接の機会があればそこで直接聞いてみるか、転職サイトやエージェントの口コミを調べるかなど、積極的な情報収集が必要になります。

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まとめ

以上、女性が働きやすい会社と、その見つけ方について解説いたしました。

「女性の社会進出」が声高に言われる一方、それに伴う現実があるかと言われれば、微妙なライン。

女性が働き、結婚・出産した後も活躍できるような会社は、まだまだ少ないのが現状です。

そんな中でも輝く女性として働くために、まずは環境が整った会社を探してみてください。

それが、理想の女性へと近づく第一歩かもしれません。

上記が皆様の参考になれば幸いです。