塾講師年収の相場は？給料を上げるためにやるべき4個のことも紹介します

塾講師の年収っていくらぐらいだと思いますか？

様々ある職種において、正社員、派遣社員、アルバイトと、雇用形態も多用にあります。

それは塾講師も例外ではなく、雇用形態によって給与体系などに違いは出てきます。

そこで今回は、塾講師経験のある筆者が、様々な雇用形態における塾講師の給料事情、年収アップ方法など、入社してから分かったことなども含め詳しく解説します。

気になる方はぜひチェックしてみてください。

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ズバリ！塾講師の給料の相場はどのくらい？

正社員の塾講師における給料の相場は、勤務する会社や役職によっても大きく異なります。

正社員で新卒入社した場合の塾講師の給料相場

新卒で入社の場合、決して高いとは言えません。

キャリアを積み重ねていくことで少しずつ給料が上がっていきます。

会社にもよりますが、私が勤めていた会社では手取り金額にして月収20万円を下回っていたと思います。

ただし、長く勤務を続ける中で役職が上がっていくことで、徐々に給料も上がっていきました。

校舎長レベルであれば年収500万円前後、エリアを統括する責任者であれば600万円～700万円は見込めます。

このことから、給与面においては、一つの校舎を任されるようになるまでは我慢の期間と言えるかもしれません。

私自身も新卒から数年間はなかなか給与が上がりませんでしたが、校舎長になってからは年収が一気に上がった記憶があります。

ただし、業務をこなす中で責任を求められることが増え、辛かった時もあったことを思い出します。

正社員で転職した場合の塾講師の給料相場

転職の場合の大半は、前職ベースで給与を検討してもらえることが多いようです。

ただし、会社により業務内容が異なることも多いです。

塾業界では、教科指導のみに特化できる学習塾もあれば、営業もこなすことになる学習塾もあります。

この場合、一概に額面だけで比較できない側面が出てきます。

パート・アルバイトの塾講師の給料相場

集団授業では時給2,000円〜、個別授業であれば時給1,200円〜と設定している塾が多く見られます。

ただしアルバイトでも、既卒の専任講師の場合、週5日〜週6日勤務であれば、月収20万円を超えることもあります。

新卒の正社員の場合雇用保険料や厚生年金の支払いなどもありますので、アルバイトの方が手取りが多いという話も耳にすることもあります。

年収にも響いてくる基本給以外のものは、どうなっているの？

賞与

賞与が一番年収を左右すると言っても過言ではありません。

会社の業績の影響で、年度によって若干の変動はありますが、基本的には後述する基本給を上げていくことで、賞与も自動的に上がってくるようになっていきます。

昇給

一般的に、多くの学習塾では、年に1回〜2回の昇給の機会があります。

私が勤務していた学習塾においても、半年に一度昇給の機会がありました。

昇給の金額は、所属している校舎において半年間の業績、通塾する生徒の成績上昇度などの項目を総合的に判断して決まっていきます。

特に下半期では、受験の合否状況も大きく昇給に関わる項目となっていました。

私は達成できませんでしたが、社内でもトップクラスの合格実績を残した校舎では、臨時ボーナスも出たと聞きます。

各種手当

基本給以外にどのような手当が出るのか、また、基本給にどこまで含まれているのかが非常に重要です。

これは、学習塾業界に限った話ではありませんが、提示されている基本給に何を含んでいるかを見極めることが大切です。

まずは、基本給に残業手当を含んでいるかを確認しなければなりません。

例えば、基本給は25万円ですが、基本給に残業代を含むといった「みなし残業代」のような給与体系の場合があります。

会社によっては、「みなし残業代」を支給する会社とそうでない会社があるようなので、確認が必要でしょう。

また、住宅手当や、家族やお子様がいる場合の家族手当がつく場合などもあります。

こちらも会社によって支給の有無が変わりますし、残業手当同様に基本給に含むか否かも確認しておくと良いでしょう。

給与が高い人は何が違うの？給与の決まり方って？

給与を決める要素はいくつかありますが、給与が決まる基準を解説していきます。

スキル

学習塾ですから、授業スキルが一つの評価基準となる会社もあります。

評価方法は様々あり、塾独自の基準を設け、授業スキルを評価する学習塾があります。

また、入試知識を含めたテストや授業力評価を行い、それを昇給の判断材料とする学習塾もあります。

役職

一番給与を左右するのは、在職している役職と言えるのではないでしょうか。

一つの校舎であれば、当然校舎長とそれ以外の正社員では大きく給与が異なってきます。

会社によって差はありますが、年収で考えれば、校舎長と一般職員では軽く100万円以上の差が出てくると思います。

地域を統括するエリア責任者となると、校舎長と比べても大幅に差が出てきます。

勤続年数

上記の役職の差による年収の差に比べれば微々たるものではありますが、勤続年数も反映の対象になる場合があります。

ただ、私が勤務していた会社では勤続年数における昇給はあまりなく、前述の授業スキルや合格実績、校舎の業績での昇給が多かったです。

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塾講師で給料を上げるためにやるべき4個のこと

では、どのようにして給与を上げていけば良いのでしょうか？会社によって給与体系は異なりますが、よくあるパターンをご紹介します。

今の勤務先でできること

給料アップの交渉をしてみる

大手の学習塾では給与体系や昇給ルールが決まっている場合が多いので、給料アップの交渉は難しいかもしれません。

しかし、個人経営の学習塾やフランチャイズの学習塾であれば、給料アップが可能な場合があります。

スキルアップを図る

昇給を目指す上で良く取られる方法は、自身のスキルアップをし、会社での評価を上げていくことです。

自身の授業力、顧客対応の強化、そして、合格実績を高めていき、会社に貢献していくことが給与アップの近道と言えるでしょう。

思い切って転職する

大幅な給与アップを考えるのであれば、競合他社への転職が考えられます。

勇気が必要にはなりますが、様々な転職方法がある中で、現在勤めている会社よりも良い条件を得られる会社に移りたいと考えるものです。

そこで、転職先の選び方について幾つかのパターンをご紹介します。

転職先の選び方１：転職サイトへの登録

私も一時期転職を考え、転職サイトに登録をしていたことがありました。

自身の会社も含め幾つかの競合他社も常に人材を募集しておりました。

様々な会社の募集内容を見ることで、給与体系、福利厚生なども比較できるので、転職サイトへの登録はおすすめの一つになります。

転職先の選び方２：人材会社からの引き抜き

私が校舎長の頃、何度か人材会社からの引き抜きのお話がありました。

その際に、何故私のことを知っていて、声が掛かるのかと質問をしたことがあります。

そこで話を聞いたところ、人材派遣会社の方が良い人材を探すために、問い合わせの客と偽って校舎に問い合わせをし、その際の対応などから判断し声を掛けたとのことでした。

結局、私は他社へ転職することはありませんでしたが、どの会社でも良い人材を必要としていることになります。

転職先の選び方３：ハローワークや派遣会社に登録

転職サイトへの登録と似ていますが、ハローワークなどに登録して、情報を提供してもらうことも方法の一つです。

求人情報を得るだけでなく、転職希望の会社が優良かそうでないかの情報も提供してもらえます。

転職で給料をアップさせる、または、成功させる選び方

では、給与をアップするための求人の選び方のポイントはどんなものでしょうか？幾つかのポイントに分けてお答えします。

給与相場が今よりも高いところを探そう

この条件を外して考えることはできません。

先述しましたが、額面だけでは判断できない部分がいくつもあります。

提示されている給与額に何が含まれるのか、残業代、住居補助、家族手当を含んでいるのか、などがポイントになります。

額面が高い方が当然良いですが、どのような内容がどこまで含まれている金額なのかを充分確認しておく必要があります。

賞与や昇給制度をチェック

年収を大きく分ける賞与額もしっかり確認しておきましょう。

昇給制度については会社によって制度が異なり、主として売上・利益を評価する会社もあれば、合格実績や成績向上率を評価する会社もあります。

残業代はちゃんと出る？

幾つかの学習塾では、残業代を含んだ給与額を設定しています。

その一方で、基本給には残業代を含めたその他手当を含んでいない場合もあります。

それを踏まえた上で、両方を正確に比較しながら、給与額を考えなければなりません。

また、残業代は100％支給させるかというと、そうではない場合もあります。

例えば、授業の予習などは、必ずしも勤務中に行えるとは限りませんし、来塾した新規の生徒や保護者を対応する場合もあります。

それらの点では、少なからず勤務時に発生するものばかりとは限らないことを押さえておかないといけません。

交通費や福利厚生は？

交通費は基本的には全額出る会社が多いでしょう。

差がつくのは福利厚生です。

住宅や保険、年金などに関するものはもちろんとして、資格を受験する際の補助が出る会社もあります。

また、社員旅行や保養所といった施設が整った会社もあります。

例えば、私が勤務していた会社では、クラブ活動も活発に行われており、活動に対する補助金が出ることもあり従業員達も様々な活動に参加していました。

やっぱり口コミ？！

「転職をしてみたら、実は思っていたことと違った。」そんな経験をされた方もいるかもしれません。

最近は転職サイトを始めとして、ネット上に会社の評価や評判が多く掲載されています。

その情報なども参考にしながら、転職先を探していくという方法もおすすめします。

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経験者が教える、実際に給料がアップしたのはこんなとき

校舎長に出世した時

私が大きく給料が上がったのは、一般職員から校舎長に昇進した時です。

当時勤務していた校舎では、順調に売上や塾生の数も増え、クラスによっては募集受付が停止になったクラスも出るほどでした。

その翌年には、その業績拡大とここ数年の合格実績などを評価頂き、校舎長に昇進できました。

年収が増えただけでなく賞与も増え、非常に嬉しく仕事への活力にも繋がったことを今でも覚えております。

受験の合格実績において大きな実績を残した時

良い受験結果を残した時には、年度末に一時金として特別ボーナスを支給されたこともありました。

とは言え、金額は3万円〜5万円の寸志ほどでしたが、学習塾に勤務する中で一番求められる合格実績や成績向上を、会社から評価されたことは非常にありがたいことでした。

雇用形態ごとに違いは出てくる？

月給や年収

正社員の給与は安定しているので、授業数の多少にはほとんど影響はありません。

しかし、派遣社員や契約社員、アルバイトの場合は、一回の授業によって対価として給与を貰えますが、授業数が少なければ、給与も少なくなります。

様々な事情で正社員以外の雇用形態で勤務している方もいますが、個人の「働くこと」に対する考え方によって、捉え方は様々になります。

そこで、派遣や契約社員、アルバイトの方で給与を上げるとなると、複数の教科を指導できるようになれば、より多くの授業を受け持つチャンスが広がります。

理系であれば算数・数学・理科・英語、文系であれば国語・社会・英語と、様々な科目を指導できるように幅を広げられると良いと思います。

給料以外における良い点と悪い点

正社員

良い点は、安定した収入、福利厚生です。

非正規雇用の方と比べ賞与も出ますから、経済的には安定します。

ただし、会社からは合格実績、校舎の売上・利益など求められるものも非常に多くなります。

その意味で会社からのプレッシャーは強いですから、当然、授業以外の業務にも多く力を注がなければいけません。

派遣・契約社員・アルバイト

派遣・契約社員・アルバイトの場合は、シフトの自由度が高いです。

自分が稼ぎたいと思う金額の希望に合わせて、勤務日数を調整することも可能です。

また、塾講師は子供の一生を左右する仕事柄、どんな雇用形態の先生であろうと子供にとっては一人の先生です。

無責任に仕事をすることはもちろん許されませんが、正社員より精神的に余裕がある部分が出てきます。

加えて、保護者などからのクレームなどの場合も、基本的には正社員が対応することが多いです。

悪い点は、正社員と比べて給与や福利厚生が劣ってしまうことですが、これは仕方ないことでしょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか？

一言に塾講師と言っても、雇用形態によって異なることが様々出てきます。

ただし、通塾する生徒にとって、正社員もアルバイトも全く関係なく、一人の先生です。

学習塾に勤務する際には、何よりも生徒・保護者の期待や要望に応えられるよう、全力で頑張って頂ければと思います。

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