塾講師年収の相場についての写真

今回は、塾講師経験のある筆者が、正社員、派遣、アルバイトを含めた様々な雇用形態における給与体系から、塾講師の年収アップなど、入社してからでないと分からなかったことも含め詳しく解説いたします。

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ズバリ!塾講師の給料の相場はどのくらい?

正社員における給料の相場は、会社によって正直まちまちですし、役職によっても大きく異なります。

正社員で新卒入社した場合

正社員で新卒入社

新卒で入社の場合、決して高いとは言えません。

キャリアを積んでいくことで、少しずつ給料が上がっていきます。

会社にもよりますが、手取りで月収20万円を下回っていたと思います。

ただし、長く勤務を続ける中で、役職が上がるにつれ徐々に給料は上がっていきました。

校舎長レベルであれば年収500万円前後、エリアを統括する責任者であれば600万円~700万円を見込めます。

ですので、給与面においては、1つの校舎を任されるまでは我慢の期間と言えるかもしれませんね。

私自身も新卒から数年間はなかなか給与が上がりませんでしたが、校舎長になってからは年収で一気に100万円弱上がりました。

ただし、その分色々なところで責任を求められることも多く、精神的にはきつかったことを思い出します。

正社員で転職した場合

転職の場合の大半は、前職ベースで給与を検討していただけることが多いようです。

ただし、会社により業務内容が異なることも多いです。

塾業界であれば、教科指導のみに特化できる学習塾もあれば、バリバリ営業もやることになる学習塾もあります。

その手においては、一概に額面だけで比較できない側面があると言えるのではないでしょうか。

パート・アルバイト

集団授業では時給2000円〜、個別授業であれば時給1200円〜が一般的です。

ただし、アルバイトでも既卒の専任講師の場合、週5〜週6勤務の方であれば、月収20万を超えることもあります。

新卒の正社員の場合、天引きされる雇用保険料や厚生年金の支払いなどもありますので、アルバイトの方が手取りが多い・・という話もチラホラ聞きます。

年収にも響いてくる基本給以外のものは、どうなっているの?

年収にも響いてくる基本給以外のものについて

賞与

賞与が1番年収を左右するといっても過言ではありません。

会社の業績の影響で年度によって若干の変動はありますが、基本的には後述する基本給を上げていくことで、賞与も自動的に上がってくるはずです。

昇給

一般的に、多くの学習塾では、年に1〜2回の昇給の機会があります。

私が以前勤務していた学習塾においても、半年に1度の昇給の機会がありました。

昇給の金額は、半年間の所属している校舎の業績、通って頂いている生徒の成績上昇度などの項目を総合的に判断して決まっていきます。

特に下半期では、受験の合否状況も大きく昇給に関わる項目となっておりました。

私自身では達成できませんでしたが、社内でもトップクラスの合格実績を残した校舎では、臨時ボーナスも出たと聞きます。(金額は公開されませんでしたが・・・)

各種手当

基本給以外にどのような手当が出るのか、また、基本給にどこまで含まれているのかが非常に重要です。

これは、学習塾業界に限った話ではありませんが、提示されている基本給に何を含んでいるかを見極めないと、痛い目に見ることもあるかもしれません。

まずは、基本給に残業手当を含んでいるかどうかを確認しなければなりません。

例えば、基本給は25万円で、その中にみなし残業代として残業代30時間分を含むといったような給与体系の場合があります。

その場合は、30時間分の残業代を含んでの25万円になるわけです。

会社によっては、残業が30時間にならない場合でも、みなし残業代を支給する会社もありますが、そうでない会社もあると聞きますので、確認が必要でしょう。

また、住宅手当や、家族やお子様がいる場合には家族手当が付く場合などもあります。

こちらも会社によって支給の有無が変わりますし、残業手当同様に基本給に含むか否かも確認しておくと良いでしょう。

給与が高い人は何が違うの?給与の決まり方って?

給与を決める要素はいくつかあります。

どんな基準で給与が決まるのかを解説していきます。

スキル

学習塾ですから、当然授業スキルが一つの評価基準となる会社もあります。

独自の基準を設け、授業スキルを評価する学習塾もありますし、入試知識を含めたテストや授業力評価を行い、それを昇給の判断材料とする学習塾もあるようです。

役職

1番給与を左右するのは、圧倒的に役職と言えるのではないでしょうか。

1つの校舎であれば、当然校舎長とそれ以外の正社員では大きく給与が異なるはずです。

会社によって差はありますが、年収で考えれば、校舎長と一般職員では軽く100万以上違うと思います。

地域を統括するエリア責任者となると、校舎長と比べても大幅に差が出てきます。

勤続年数

勤続年数も若干給与に反映されます。

上記の役職の差による年収の差に比べれば微々たるものです。

私が勤務していた会社の場合は、基本的には勤続年数における昇給はあまりなく、先に述べたスキルや合格実績、校舎の業績での昇給が多かったです。

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塾講師で給料を上げるためにやるべき4個のこと

では、どのようにして給与を上げていけば良いのでしょうか?会社によって給与体系は異なりますので、一概に言えない部分もございますが、良くあるパターンに関してご紹介いたします。

今の勤務先でできること

給料アップの交渉をしてみる

大手の学習塾では給与体系、昇給ルールが決まっている場合が多いので、交渉は難しいですが、個人経営の学習塾やフランチャイズの学習塾であれば、可能なことがあります。

スキルアップを図る

昇給を目指す上で最も手っ取り早いのは、自身のスキルアップをし、会社での評価を上げていくことでしょう。

自身の授業力、顧客対応の強化、そして、合格実績を高めていき会社に貢献していくことが、給与アップの近道と言えるでしょう。

思い切って転職する

大幅な給与アップを考えるのであれば、競合他社への転職が手っ取り早いでしょう。

転職先の選び方について幾つかのパターンをご紹介します。

転職先の選び方1:転職サイトへの登録

私も一時期転職を考え、リクナビネクストに登録をしていたことがありました。

自身の会社も含め幾つかの競合他社も常に人材を募集しておりました。

募集内容を見ていくことで、給与体系、福利厚生なども客観的に比較することもできますので、登録することをおすすめします。

転職先の選び方2:人材会社からの引き抜き

私が校舎長の頃、何度か人材会社からの引き抜きのお話がありました。

その際に何故私のことを知っていて、お声がけ頂けてのかと質問をしたことがあります。

そこで話を聞いたところ、人材派遣会社の方がいい人材を探すために、ダミーで校舎に問い合わせをし、その際の対応などを考慮し声を掛けてくださったとのことでした。

結局、私は他社へ転職することはありませんでしたが、初めにこのお話を伺った時はちょっとだけびっくりしました。

転職で給料をアップさせる、または、成功させる選び方

では、給与をアップするための求人の選び方のポイントはどんなものがあるのでしょうか?幾つかのポイントに分けてお答えします。

給与相場が今よりも高いところを探そう

この条件を外して考えることはできません。

先述いたしましたが、額面だけでは判断できない部分がいくつもあります。

提示されている給与額に何が含まれるのか。

残業代、住居補助、家族手当を含んでいるのか、いないのか。

額面が高い方が当然良いわけですが、どこまで含まれている金額なのかを十分確認しておく必要があります。

賞与や昇給制度をチェック

年収を大きく分ける賞与額も十分確認しておきましょう。

昇給制度については、会社によって制度が大きく違い、主として売上・利益を評価する会社もあれば、合格実績や成績向上率を評価する会社もあります。

残業代はちゃんと出る?

幾つかの学習塾では、残業代を含んだ給与額を設定しています。

その一方で、基本給には残業代を含めたその他手当を含んでいない場合もあります。

ですので、両方を正確に比較しながら、給与額を考えていかなければなりません。

また、残業代は100%出るかというと、そうではない側面もあります。

例えば、授業の予習などは、必ずしも勤務中にやれるとは限りませんし、突発的に生徒や保護者が訪問した場合などはやむを得ず対応しなければいけない場合もあります。

そういった点では、少なからず自己犠牲の側面があるといっても過言ではありません。

交通費や福利厚生は?

交通費は基本的には全額出るところが多いでしょう。

差がつくのは圧倒的に福利厚生です。

住宅や保険、年金などに関するものはもちろんとして、資格を受験する際の補助が出る会社もあります。

また、社員旅行や保養所といったような施設が整ったところもあります。

私が勤務していた会社では、クラブ活動も活発に行われており、活動に対する補助金が出ることもあり、従業員達も様々な活動に参加しておりました。

やっぱり口コミ?!

「転職をしてみたら、実は思っていたことと違った。」そんな経験をされたことのある方もいるかもしれません。

最近は転職サイトを始めとして、ネット上に会社の口コミが多く転がっています。

その情報なども参考にしながら、転職先を探していくという方法もおすすめします。

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経験者が教える、実際に給料がアップしたのはこんなとき

校舎長に出世した時

私が大きく給料が上がったのは、一般職員から校舎長に昇進した時です。

当時勤務していた校舎では、順調に売上や通ってくださるお客様の数も増え、クラスによっては募集受付停止になったクラスも出るほどでした。

その翌年には、その業績拡大とここ数年の合格実績などを評価頂き、校舎長に昇進させていただきました。

年収の額面で80万少々上がり、賞与も増え、非常に喜んだことを今でも覚えております。

受験の合格実績において大きな実績を残した時

良い受験結果を残した時には、年度末に一時金として特別ボーナスを頂いたこともありました。

とは言え、金額は3万円〜5万円ということで、出世した時の金額に比べれば微々たるものですが・・・。

ですが、学習塾に勤務する中で1番求められるであろう合格実績、成績向上において、会社から評価されたということは非常にありがたいことでした。

雇用形態ごとに違いは出てくる?

月給や年収

やはり正社員が安定していますね。

正社員の給与は、授業数の多少にはあまり影響はありませんが、派遣や契約社員、アルバイトの場合は、当然1回の授業を行って、その対価として給与をもらえるわけですけど、授業数が少なければ、当然稼げないわけです。

色々な事情で正社員以外の雇用形態で勤務している方もいらっしゃいますが、結局のところ、個人個人の「働くこと」に対する考え方によって、どうにでも変わるとでもいいましょうか・・。

また、派遣や契約社員、アルバイトの方々が稼ぎたいということであれば、1つの教科だけではなく、複数の教科を跨いで指導できるようにしていけると、より多くの授業を受け持つチャンスが広がります。

理系の方であれば、算数・数学・理科・英語、文系の方であれば、国語・社会・英語といったように、色々な科目を指導できるようにしていけるといいと思います。

給料以外における良い点と悪い点

正社員

良い点を上げれば、安定した収入、福利厚生でしょう。

非正規雇用の方と比べ、賞与も出ますから、経済的には圧倒的に有利です。

ただし、会社からは合格実績、校舎の売上・利益など、求められるものも非常に多くなります。

その意味で会社からのプレッシャーは強いですから、当然、授業以外の業務にも多く力を注がなければいけません。

大変な部分もいっぱいあります。

派遣・契約社員・アルバイト

派遣・契約社員・アルバイトの場合は、シフトの自由度が高いです。

自分が稼ぎたいと思う金額の希望に合わせて、勤務日数を調整することも可能です。

また、塾講師は、子どもたちの一生を左右する仕事柄、どんな雇用形態の先生であろうと、子どもたちにとっては1人の先生です。

無責任に仕事をすることはもちろん許されませんが、正社員より、気持ち的には楽な部分は否定できません。

お客様からのクレームなどがあった場合も、基本的には正社員が対応することがほとんどでしょう。

そういった意味は、正社員より楽な部分があると言えると思います。

逆に、社員に比べ、給与や福利厚生が劣ってしまうのは仕方ないことでしょう。

まとめ

今回は、主に学習塾の正社員を中心とした給与体系や転職に関する情報をご案内させていただきましたが、お分かり頂けましたでしょうか?雇用形態によって、色々と違う点はあります。

ただし、通っていただく生徒にとって、正社員の先生もアルバイトの先生も全く関係なく、1人の先生です。

学習塾に勤務する際には、何よりも生徒・保護者のご期待に応えることができるよう全力で頑張っていただければと思います。

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