塾講師の転職を成功させるためにやるべき3個のことと、上手な転職方法を解説します

塾講師として勤める人の経緯は様々です。

まず、学業と両立してアルバイトとして働くケースや、塾に就職して社員として働くケースがあります。

また、塾で勤めた経験の有無に問わず、空き時間を活かしたい主婦が塾講師として働くケースや、異業種で勤めていた人が転職して塾講師になるケースなど、働き方は様々あります。

そこで今回は、塾講師の転職事情に焦点をあてて、転職を考えるようになる原因や成功するために必要なことを紹介します。

自分には「どんな仕事」が向いているか、診断するにはこちら →
（正社員希望の人限定）

塾講師が抱える不満の原因

塾講師の仕事は、実は働く人に不満が多い高い仕事でもあります。

その要因は様々ですが、大きく三つあります。

一つ目は労働環境、二つ目は精神的プレッシャー、三つ目は賃金の低さです。

これらの要因に関する理由は後述しますが、より良い環境で働くために、塾講師として他の塾へ転職を考える人も少なくありません。

上記の三つの不満を減らす転職ができるようにするためには、転職する際に注意すべきことがあります。

塾講師への転職で注意すべき3点

賃金体系

学習塾の業界には、サービス残業が当たり前という風潮が根強く残っています。

就業時間を終えても、生徒の質問があれば授業後も対応する必要があります。

また小テスト作成や採点など、授業以外の仕事もあります。

これらに残業代が付かないことも多いです。

時給や月収のみに注目しがちですが、残業代の有無は給与に大きく関わることなので確認が必要です。

また役職手当の有無など、将来的な賃金モデルもイメージしておくことも良いと思います。

福利厚生

住宅手当、社会保険、退職金制度の有無を確認しましょう。

競業避止義務契約の有無

特に同業から転職する人に注意してほしいことです。

塾によっては競業避止義務契約があり、一定期間他の塾への転職を禁ずる項目が就業規則に入っている場合があります。

この義務契約に違反してしまうと、転職前に勤めていた塾だけでなく転職先の塾にも迷惑をかけることになりますので、勤務地区などをするなど気をつけましょう。

自分には「どんな仕事」が向いているか、診断するにはこちら →
（正社員希望の人限定）

塾講師の転職を成功させるためには何をすれば良い？

筆記試験対策

塾講師を目指す人は、教員免許があったり、高学歴だったりする人が多いです。

しかし、特に塾とは無関係の業界から転職する場合など、数学の公式や英語の基礎知識などを忘れている場合も多いです。

教員免許や高学歴でも、塾で行われる採用試験を通過しない限り、就職は難しいでしょう。

けれども余程の難関レベルの受験対策塾でもなければ、試験内容は市販されている基本的な知識を問う問題集レベルの試験対策で大丈夫です。

塾講師の転職するにあたっての必要な心構え

ハードな仕事であることは覚悟しておく

塾講師の仕事は、生活リズムが他の職種に比べて不規則になる他に、勤務時間も長くなりがちです。

授業時間外に生徒の質問や相談に対応したり、事務作業に追われたりすることもあります。

けれども塾講師の仕事は、給料よりも生徒に教えることにやりがいを感じるサービス精神やホスピタリティが必要になります。

勤務時間だけの授業だけでなく、授業時間外でも担当する生徒をサポートすることで、生徒との信頼関係を築くことに繋がります。

休日が少ない

参考程度に、他の職種と塾講師の求人情報でいくつか比較してみました。

他の職種の年間休日は120日程度であることに対し、塾講師の年間休日は90日～100日程度と少なかったです。

その理由は、定期テストや受験対策になると、土日や祝日に関係なく授業を行うからです。

また、夏休みや冬休み、進学塾であれば年末年始も授業を行う塾が多いです。

塾講師は業務の都合上、休みが少ないことも理解しておきましょう。

塾講師への転職で年収を上げるためにできること

給料の支払い体系を知っておく

正社員で働く多くの塾講師の給料は、月25万円という固定報酬制です。

安定感はありますが、人気講師であっても給料は一定で、年収は300万円～400万円が相場になります。

しかし、固定報酬制の場合、労働時間の長さに対する給料とのバランスに不満を抱く講師も多いのも事実です。

そこで知っておくべきことは、最近では一部の塾が成功報酬制度を導入していることです。

成功報酬制度は、講師への授業理解度や生徒からの人気等の要素により、授業コマ数が変動することで給料が増減する仕組みを言います。

塾の経営規模にもよりますが、年収800万円～1000万円を稼ぐ講師もいます。

現在勤めている塾で人気講師として授業を担当していても、業務への貢献に見合った給料を支払われていないと感じる人は、成功報酬制度がある塾に転職してみても良いでしょう。

役職を目指す

塾によっては、教室長、チーフなどの役職に対して、手当を支給しています。

年収にして100万円程度上がることもあるので、役職手当を支給してもらえる塾への転職を目指すことも大切です。

多く見られるケースではありませんが、転職前に勤めていた塾での実績を考慮される場合、転職による中途採用でも教室長やチーフ待遇で採用を行う塾もあります。

独立開業を目指す

塾講師として授業スキルだけでなく経営方法を学ぶなど経験を積んで、独立開業を行い個人塾を経営する人もいます。

個人塾の開業には200万円程度必要な他、生徒集めや授業準備なども自力で行う必要があります。

しかし自分の努力や工夫が収入に反映されやすい他、自由度も上がります。

大手塾にはない個人塾ならではの細かなサービスやサポートを提供し、地元で人気の塾となり年収2000万円以上稼ぐ人もいます。

また独立開業で営業するには敷居が高いという人は、大手塾のフランチャイズとして独立するのも選択肢の一つです。

塾講師で人気の業務形態とその理由

塾講師で人気の業務形態には以下があります。

個別指導塾

個別指導塾は、多くても3人程度の生徒の進捗を確認しながら分からないところを教えられるため、比較的授業に馴染みやすいです。

授業準備に必要な予習は大変ですが、担当生徒の進捗状況から学習計画を独自に組み立てられます。

また授業時間中に質問も随時受け付けられるため、効率良く授業運営を行えます。

個人経営塾

塾の経営状態にもよりますが、一般的には大手塾の方が賃金は高いです。

大手塾の場合、報告書や経営マニュアルが多く、こなすべき仕事量が増えるため実際の勤務時間が長くなります。

しかし、個人経営の塾は、報告書やマニュアルが少なく楽です。

経営に対する経験が少ない人であれば、大手塾や経営コンサルタントなどから運営のノウハウについて研修を受けた方が効率が良いです。

教室長

塾講師をまとめ、教室の運営や保護者対応にあたるのが教室長の役割です。

教室長自ら授業を行う塾もあれば、教室長は教室運営の管理に専念する塾もあります。

教室長は営業ノルマや人材指導など、運営する中での大きな役割があります。

実績が評価されると、教室長は役職手当がつく他、転職する場合も経験が評価されます。

転職前に自分の強みやスキル、弱みなどを振り返ってみましょう

塾の形態には、クラス形式による集団塾があれば、1対1などの少人数による個別指導塾もあります。

塾の形態が異なれば、塾講師に求められるスキルも異なります。

例えば個別指導塾の場合、少人数で生徒の理解度に合わせた指導やコミュニケーションを密に行えることを求められます。

一方クラス形式の集団塾の場合、大人数の生徒を前にしたコミュニケーションや一定基準の理解度に到達させるための授業力を必要とします。

他にも、塾の形態だけでなく担当する学年によっても異なってきます。

小学生から高校生まで、指導する生徒の年齢層や学年層によって塾を選ぶなど、自分が働きやすい環境を考えて転職することが大切です。

年代別の注意点

新卒で入社したばかりの場合

新卒で入社した塾講師の場合、気をつけなければならないことは3年以内の離職率が非常に高いことです。

その要因は労働環境、精神的プレッシャー、賃金の低さが挙げられます。

一例ですが、労働環境が理由の場合、授業だけではなく事務作業も増えるため、労働時間が長くなるだけでなく時間外労働を迫られることがあります。

精神的プレッシャーの場合、生徒の新規募集や経営的に売り上げを上げるなど、生徒の成績を上げる以外の要因が出てきます。

賃金の低さが理由の場合、時間外労働がやむを得ず必要な時に、残業代などの労働に見合った手当てが付かないこともあり、報われない思いをすることもあります。

働いてみないと実際の大変さは分からない部分もありますが、上記を踏まえた上である程度覚悟をして入社する必要があります。

20代後半～30代の場合

結婚などで扶養家族が増えることが要因で、賃金の低さや勤務時間の長さに不満を持つ人がいます。

また特別講習やテスト対策などが始まると休日も出勤しなければならないため、仕事に対する家族の理解も必要になります。

特に別の職種からの転職の場合は年収にも影響がないとは言えず、生活が一変することもあります。

40代以上の場合

多くの塾が、塾での勤務経験者は別として、一般の求人情報には40代くらいまでを対象とした年齢制限がある求人を出すことがあります。

塾での勤務経験がない場合は、生徒を指導するのに必要な学力を事前に復習した上で、一般企業で培った営業力や統率力などをPRすると良いでしょう。

塾講師で転職する人は多い

塾講師は離職率が高く、転職する人が多いです。

より良い給料を目指し同業に転職する人もいますが、塾の業界から離れた別の職種に転職する人も多いです。

転職理由

転職を希望する人は、以下の不満が転職理由となるケースが多いです。

労働環境

塾は学校が終わった夕方から夜にかけて授業を行います。

講師の生活サイクルも、夜間に仕事をする生活が中心になり、昼夜逆転の生活になります。

夏休みや冬休みの特別講習になると、短期間とは言え朝から晩までの長時間勤務を強いられます。

精神的プレッシャー

少子化で子供の数は減少している中、塾の件数は横ばいで、地区によっては塾を増やしているのが現状です。

どこの塾も生き残りをかけて、新規生徒の獲得に懸命です。

塾に営業担当がいるケースもありますが、塾講師が営業も兼任することも多く、勧誘の営業電話、学校校門前のチラシ配布などを行います。

また塾を辞める生徒の申し出に対しては、退塾をしないよう面談をする必要もあります。

これらは、営業における目標数やノルマが設定されているため、精神的ストレスが強くなります。

賃金の低さ

学生アルバイトだと、時給1,500円は高いと思う方も多いでしょうが、授業の前後に授業の準備などが必要で時間外勤務を必要とするため、実質的な賃金は低い見積もりとなってしまいます。

社員として働く場合においても、年収は300万円～400万円と、労働時間の長さを考えると給料が高いものであると断言いづらいことも出てきます。

自分に合った塾講師の求人の選び方や注意点

塾講師は、中途採用も多く、転職求人も多いですが、業界構造からアルバイトが多いです。

求人を見比べる時は以下に注目してください。

【選び方①】雇用形態から探す

正社員かアルバイトのどちらかの求人かを明確に把握しましょう。

アルバイトは主に学生や主婦など短時間で柔軟に働きたい人が多いです。

正社員は雇用の安定性がある他、教室長などキャリアアップも見込めます。

学生時代にアルバイトで働いていた講師がそのまま正社員になるパターンも多いです。

【選び方②】会社の業態から考える

大手塾か個人経営の塾か、補習塾か進学塾か、クラス授業形式か個別指導形式かにより、会社が求める講師像が異なります。

例えば補習塾であれば、生徒に寄り添い学習の方法を一から指導することが求められます。

一方の進学塾では、講師は生徒を合格させるための受験知識やテクニックを指導することが必要になります。

自分の能力や会社の営業方針などと照らし合わせて検討しましょう。

【選び方③】給与や雇用条件から考える

アルバイトの時給は1,500円程、正社員であれば月給25万円程が給与相場です。

正社員の給与体系は固定賃金制の塾がほとんどですが、一部の塾では成功報酬制度やインセンティブを導入しているところもあります。

また正社員での就職を希望するのであれば、退職金や社会保険の有無も必ず確認しましょう。

【選び方④】エリアから考える

大手塾であれば、正社員の場合に異動が伴うこともあります。

生活基盤が変わる可能性もあるので、その塾の教室エリアを確認する必要が出てきます。

ただし、異動に関した情報は求人情報に記載されていないこともあるので、大手塾やフランチャイズ展開をしている塾ならば注意が必要です。

気になる方は、採用面接の際に確認することをおすすめします。

まとめ

いかがでしたか。

塾講師の仕事は大変なことも多いですが、生徒の成績アップや受検合格などの場面に立ち会えて感動を分かち合える仕事です。

同業から転職する場合も、他の業界から転職する場合も、労働環境が良い塾を見つけることが大切です。

自分には「どんな仕事」が向いているか、診断するにはこちら →
（正社員希望の人限定）