塾講師になった人の経緯は様々です。

教職を目指している学生や時給の高さにひかれた学生が、学業と両立して働くケース。

学生時代にアルバイトで塾講師をしていた人が、塾に就職して社員として働くケース。

空き時間を活かしたい主婦が塾講師として働くケース。

他の職業を経験した人が転職して、塾講師になるケース。

各々のケースで求める環境や給料、働き方は違います。

また一言に塾といっても、個人が経営する塾と大手塾、補習中心の塾と進学塾、小学生対象の塾と高校生対象の塾などその規模や種類は様々です。

加えて、その塾が講師に求める仕事内容も異なります。

勿論、どこの塾でも教科を教えるというのはありますが、塾によっては保護者面談、事務なども兼務することもあります。

塾講師の仕事は子供に勉強を教えるだけで、楽でしょうと思われがちですが、実は働く人に不満が高い仕事でもあります。

その要因は様々ですが、大きく3つあります。

1つ目は労働環境です。

2つ目が精神的プレッシャーです。

3つ目が賃金の低さです。

よりよい環境で働くために、塾講師として他の塾へ転職を考える人も多いでしょう。

または、人に教える喜びを見出し、異業種から塾講師に転職を考える人もいるかもしれません。

なるべく上記の3つの不満が少なくなるような転職をしたいですよね。

今日は塾講師の転職事情をまとめます。

塾講師の転職で注意したほうが良い3個のこと

賃金体系

サービス残業が当たり前という風潮が強い塾講師。

いくら就業時間がきても、生徒の質問があれば授業後も対応する必要があります。

また小テスト作成や採点など、授業以外の仕事もあります。

これらに残業代金が付かないことも多いです。

しかし、塾によっては、残業代がきちんと支給されているところもあります。

時給や月収に注目しがちですが、残業代の有無は大きいので要確認です。

役職手当の有無など、将来的な賃金モデルもイメージできるといいですね。

福利厚生

住宅手当、社会保険、退職金制度の有無を確認しましょう。

競業避止義務契約の有無

特に同業から転職する人に注意してほしいことです。

塾によっては、競業避止義務契約があり、一定期間、他の塾への転職を禁ずる項目が就業規則に入っていることもあります。

違反してしまうと、せっかくの転職にケチがつきます。

また塾業界は大学の先輩後輩など、意外と横のつながりも多いです。

業界内での立場もあるため、揉めないよう注意しましょう。

塾講師の転職を成功させるためには何をすれば良い?

筆記試験対策

塾講師を目指す人は、教員免許があったり、高学歴だったりする人が多いです。

しかし、特に他の業界からの転職などブランクがある場合、公式や基礎知識を忘れてしまっている場合も多いです。

教員免許や高学歴でも、塾の準備した試験を通過しない限り、採用は難しいでしょう。

たとえ採用されても、給与が低くなることもあります。

余程の難関対策塾でもなければ、試験の内容は一般の問題集レベルで大丈夫です。

一度見直しておきましょう。

塾講師の転職するに当たっての必要な心構え

ハードな仕事であることは覚悟しておく

塾講師の仕事は、生活リズムになれるのが大変なほか、拘束時間も長くなりがちです。

勿論、きちんと残業代を支給する塾もあります。

しかし、講師という仕事柄、生徒の質問があれば、就業時間だからときりあげ帰ることは難しいです。

この仕事は、給料以上に生徒に教える喜びをやりがいとするサービス精神、ホスピタリティが必要です。

休日が少ない

求人情報いくつか比較しました。

他の業界の年間休日は120日程度であることに対し、塾講師の年間休日は90日~100日程度と少なかったです。

夏休み、冬休み、進学塾であれば、お正月も営業しています。

塾講師は業界として、休みが少ないということも理解しておきましょう

塾講師の転職で年収を上げるためにやるべきこととは?

成功報酬か固定報酬か

正社員で働く多くの塾講師の給料は、月25万という固定報酬制です。

安定感はありますが、人気がでても給料は一定で、年収は300万~400万です。

労働時間の長さから不満を抱く講師も多く、最近は一部の塾が成功報酬制度を導入しています。

成功報酬制度は生徒からの人気により授業コマ数が増減し、給料が増減するというものです。

年収は800万~1,000万円を稼ぐ講師もいます。

今いる塾で人気はあるけど、どんなに頑張っても給料が増えないという人は、成功報酬制度がある塾に転職してみてもよいでしょう。

また経験が長い人が人気講師になれるわけではありません。

他の業界から塾講師に転職してくる人も、生徒をひきつける話術、人当たりのよさがあれば、人気講師への道も夢ではありません。

役職を目指す

塾によっては、教室長、チーフなどの役職に対して、手当を支給します。

年収にして100万円程度あがるチャンスになり、まずは役職手当がある塾への転職を目指すのも手です。

塾によっては中途採用でも教室長やチーフ待遇で採用を行うところもあります。

経験豊富で実力もあるという方は挑戦してみるのもいいですね。

独立開業を目指す

塾講師として経験を積んで、独立し個人塾を経営する人もいます。

個人塾の開業には200万円程度必要なほか、生徒集めも自分で行う必要があり苦労も多いです。

開業直後は年収が350万~500万円ということもあります。

しかし自分の努力や工夫が収入に反映されやすいほか、自由度もあがります。

個人塾ならではの小回りのよさを生かし、大手塾にはないサービスを提供し、地元で人気の塾となり2,000万円以上稼ぐ人もいます。

ノウハウ面で敷居が高いという人は、大手塾のフランチャイズとして独立するのも検討してみましょう。

塾講師で人気な職種や業界とその理由

塾講師で人気な業種や会社の業態には以下があります。

個別指導塾

クラス形式で集団で授業を行う塾は、講師の塾や給与も高い傾向にあります。

しかし1人1人違う生徒たちへ決められた授業時間内に勉強を教えるのは難しいです。

そのため授業の準備時間が膨大になります。

また質疑応答は授業後になることが多く、自然と拘束時間が長くなります。

対して個別指導塾であれば、多くても3人程度の生徒の進捗を確認しながら教えられるため、比較的簡単です。

また質問も随時受け付けられるため、拘束時間が短いでしょう。

個人経営塾

塾の経営状態にもよるため一概にはいえませんが、一般的には大手塾のほうが賃金は高いです。

しかし、大手塾の場合、報告書やマニュアルが多く、実際の拘束時間が長くなりがちです。

その点個人経営の塾は、報告書やマニュアルが少なく、楽です。

未経験者であれば大手塾でしっかり研修を受けたほうがいいかもしれませんが、経験者は個人経営塾に行きたいという人も多いんですよ。

教室長

塾講師をまとめ教室の運営や保護者対応を主にするのが教室長です。

教室長自ら授業を行う塾もあれば、教室長は管理に専念する塾もあります。

教室長はノルマや人材指導など大変な部分もあります。

しかし、教室長は役職手当がつくほか、転職する場合も経験が評価されます。

加えて、自分の手腕で教室の雰囲気や合格率もかわります。

やりがいのあるポジションでしょう。

塾講師を辞め、他の企業に転職する場合も、普通の講師に比べて、マネジメント能力などをかわれ、評価されます。

転職前に自分の強みやスキル、弱みなどを振り返ってみましょう

冒頭記載した通り、塾といっても様々な形態があります。

クラス形式で授業を行う人もいれば、1対1で授業をすすめる塾もあります。

それぞれに求められるスキルや性格は異なります。

例えば教えることは上手だけど、大勢の前にたって授業をすることは性格上無理という人がいるでしょう。

このような人には個別指導塾がおすすめです。

逆に生徒と1対1のような濃い関係性を築くのは苦手という人はクラス形式の塾がおすすめです。

他にも小学生の相手が苦手であれば、中高生向けの塾を選ぶなど、自分が働きやすい環境を性格から考え、転職することが大切です。

転職する前に自己分析をしてみましょう。

年代別の注意点

新卒で入社したばかりの場合

塾講師の3年以内の離職率が非常に高いです。

その要因は労働環境、精神的プレッシャー、賃金の低さです。

働いてみないと、実際の大変さは分からない部分もありますが、ある程度覚悟をして入社する必要があります。

20代後半~30代の場合

結婚などで扶養家族が増え、賃金の低さや拘束時間の長さに特に不満を持つ人がいます。

また休日が少ないため、家族の理解も必要になります。

特に異業界からの転職の場合は、年収がダウンし、生活ががらりと変わることもあります。

40代以上の場合

多くの塾が経験者は別として、40代くらいまでを対象とした求人をだしています。

経験がない場合は、一般企業で培った営業力や統率力などをPRするといいでしょう。

塾講師で転職する人は多い?

塾講師は離職率が高く、転職する人が多いです。

よりよい給料を目指し同業に転職する人もいますが、多いのが異業界に転職する人も多いです。

よくある転職理由

転職を希望する人は以下の不満が転職理由となるケースが多いです。

労働環境

塾は学校がおわった夕方から夜にかけて営業します。

自然に講師も、夜仕事をする生活になり、昼夜逆転生活になります。

夏休みや冬休みの季節講習になると、朝から晩まで働きっぱなしということも多いです。

精神的プレッシャー

少子化で子供の数は減少しているなか、約5万もの塾があり、その数は横ばいです。

どこの塾も生き残りをかけて、新規生徒の獲得に懸命です。

塾に営業担当がいるケースもありますが、塾講師が営業も兼任することも多いです。

勧誘の営業電話、学校校門前のチラシ配布などもあります。

また塾を辞めるという申し出に対しては、退塾をしないよう面談をする必要もあります。

他にも夏季講習などでは、受講コースを増やしてもらうよう既存生徒にも営業をかける必要があります。

これらは、目標数やノルマが設定されているため、精神的ストレスが強くなります。

また教えることを目的に塾講師になった場合、現実と理想のギャップに苦しむでしょう。

賃金の低さ

学生アルバイトだと、時給1,500円など、高いんではと思う方も多いでしょうが、授業の前後に授業の準備などが必要で、実質的な賃金は低いんです。

社員として働く場合の年収は300万~400万と労働時間の長さを考えると、高いものではありません。

自分にあった塾講師の求人の選び方や注意点

塾講師は、中途採用も多く、転職求人も多いです。

また業界構造から、アルバイトが多いです。

求人を見比べる時は以下に注目してください。

【選び方①】雇用形態から探す

正社員かアルバイトの求人が多いです。

アルバイトは主に学生や主婦など、短時間で柔軟に働きたい人が多いです。

正社員は雇用の安定性があるほか、教室長などキャリアアップも見込めます。

学生時代にアルバイトで働いていた講師がそのまま正社員になるパターンも多いです。

【選び方②】会社の業態から考える

大手塾か個人経営の塾か、補習塾か進学塾か、クラス授業形式か個別指導形式かにより、会社が求める講師像が異なります。

例えば補習塾であれば、生徒に寄り添い学習の方法を一から指導することが求められます。

対して進学塾では、講師は生徒を合格させるための受験知識やテクニックが必要になります。

自分の能力や目指す講師像とあわせて検討しましょう。

【選び方③】給与や雇用条件から考える

アルバイトの給与は1,500円程度、正社員であれば月給25万程度というのが給与相場です。

正社員のほとんどは、固定賃金制ですが、一部の塾では成功報酬制度やインセンティブを導入しているところもあります。

また正社員であれば、退職金や社会保険の有無も注目しましょう。

【選び方④】エリアから考える

大手塾であれば、正社員の場合、異動が伴うこともあります。

生活基盤がかわる可能性もあるので、その塾の教室エリアを確認しましょう。

まとめ

いかがですか。

塾講師の仕事は、大変なことも多いですが、生徒の成績があがる、合格などにたちあえ、感謝される仕事です。

同業から転職する場合も、他の業界から転職する場合も、自分が働きやすい塾をみつけたいですね


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