人材コンサルタントの年収・給料はどのくらい？私の周りの相場や年収の決まり方を紹介します

人材コンサルタントの年収について今回は詳しく書いていきたいと思います。

「コンサルタント」と聞くと、専門的な知識が豊富でカッコいいイメージを持たれる方もいらっしゃるかもしれません。

今回は、様々なコンサルタントの仕事の中から「人材コンサルタント」について、実際に仕事をし転職も経験した私から、主にその給与面に迫って解説していきます！

この記事で人材コンサルの年収や給料事情を知ってあなたの参考にしていただけたらと思います。

人材コンサルタントとは

まず最初に、人材コンサルタントの仕事内容から簡単に説明します。

人材コンサルタントの業務は「企業が人事面で困っている事をサポートする」ことです。

例えば採用から教育や人事制度など、内容は多岐にわたります。

企業によって取り扱う業務が異なり、平均年収も変わります。

自分がどのような仕事をしたいのか、予め確認が必要です。

自分には「どんな仕事」が向いているか、診断するにはこちら →
（正社員希望の人限定）

人材コンサルタントの年収の相場はどのくらい？

それでは、人材コンサルタントの年収はおおよそ幾らぐらいなのかという気になる部分を、細かく解説していきます。

正社員で新卒入社した場合の人材コンサルタントの年収相場

新卒で入社した場合は、平均的な額と言えるでしょう。

地域などで変わりますが月収でおおよそ22万円となり、平均年収は300万円程度です。

新卒の場合は、初年度の給与は高くはありません。

しかしこの初年度でどこまでのことができるようになったかで、その後の年収は大きく変わっていきます。

知識や商談方法など様々なことを学び力を付けることができれば、2年目から年収は上がっていくでしょう。

上がり幅は、人により大きく異なります。

正社員で転職した場合の人材コンサルタントの年収相場

新卒と違って、転職の場合は基本的に過去にどういう経験をしてきたかで年収は大きく異なります。

そのため、年収相場は幾らぐらいと一概に言うことはできません。

転職でも即戦力にならないと判断されると初年度又は半年間は給与設定が低くなるため、初年度の年収は低くなってしまう可能性があります。

対して即戦力と判断された場合は、現在の職業での年収同等またはアップした金額を提示されることが多いでしょう。

実際に最終面接で年収を訊かれたり希望の金額を訊かれた際に、その会社が出せる金額を超えていなければ採用となるケースは非常に多いです。

つまり、転職の場合は新卒と違って給与や年収を自分で交渉することができます。

もし、なかなか内定がもらえない場合は、経験と希望の年収額がマッチしていないか、能力や力を認めているものの会社として支給できる金額を超えてしまっているか、このどちらかの理由によるものだと思います。

契約社員で入社した場合の人材コンサルタントの年収相場

最近多くなってきたのは、試用期間中は契約社員として雇用をする会社です。

入社から半年間は契約社員雇用となり、給与は社員と変わらないパターンが多いですが、初年度の賞与は1回の支給となることが多く、年収は高くない状態のスタートとなるでしょう。

また、契約社員から正社員に上がる際に、契約社員時代の実績などで月給が上がる可能性もあります。

自分自身の力次第となるため、賭けになる部分が多いでしょう。

年収にも響いてくる基本給以外のものは、どうなっているの？

賞与

コンサルタントの賞与は基本的に、実績などで大きく変動します。

売上ベース、利益ベース、案件数ベースというように、賞与の査定基準は会社毎に大きく異なります。

また、半年間の達成回数で査定される場合もあれば、達成率で査定されることもあります。

どちらにせよコンサルタントの仕事は、実績でお金に関わる部分は大きく変わってきます。

頑張った分だけ給与額が上がると言えます。

昇給

賞与と同様に、実力次第で大きく昇給が異なります。

昇給の回数などは平等ですが、上がり幅に違いが出ます。

実績を出せば昇給や昇格もしていくことになるため、お給料に反映されることが多いのがコンサルタントと言えるでしょう。

各種手当

インセンティブ支給や資格手当、役職手当など手当が充実しているケースがあります。

会社の規模にもよりますが、扶養手当、出産見舞金、子供手当といったように、手当の種類が多いのも特徴の一つです。

給与が高い人は何が違うの？

同じコンサルタントでも、人によって給与額は異なります。

コンサルタントは対応する相手（クライアント）によって、抱える案件の大きさや要望も変わります。

「案件が大きい＝売上も大きい」ということになるケースが、比較的多いと言えます。

案件数は少ないのに給与額が高い場合は大きい案件を担当している可能性が高いですが、その他にも給与額が高くなるケースもあります。

どういったケースなのかを解説します。

スキル

コンサルタントも資格習得をするなど個人の能力を上げるという方法もありますが、今までの経験からマイナスにならないようにするための「アドバイザー」としてのスキル、依頼されたことを遂行するスキルなど「元々の能力に磨きをかけて身についた技術」という部分を会社が認め、給与アップをすることもあります。

役職

個人経営者でコンサルタント会社を立ち上げていない限りどこかのコンサルタント会社に所属していることになるため、会社の規模などによっては現場に出る営業としての立ち位置ではなく営業達をまとめる課長や部長といった役職をもらうことで給与が上がることもあります。

こういう役職に応じて月給が上がるというのは、一般企業の体制と変わりがないと言えるでしょう。

勤続年数

年功序列ではなくなってきている中、勤続年数で給与が変わるということは古臭いイメージを持たれる人もいるかと思います。

しかし、コンサルタントの仕事は勤続年数が長ければ長いほど経験という武器が多くなります。

沢山の経験があれば問題解決の糸口を見つけることも早くなり、早期解決に繋がりやすくなります。

経験豊富な従業員が多いというのは、会社にとって財産となります。

だからこそ、能力が高い上に勤続年数が高いという方は給与も高いという傾向があります。

地域

地域によっても、給与額に違いがあります。

東京・大阪・名古屋・福岡など、都道府県によって最低賃金額が異なってきますし、基本的に物価そのものの金額も異なります。

給与額も違いが出ておかしくはありません。

人材コンサルタントの年収の決まり方

前職の経験

過去の仕事でどういうポジションの仕事をしていたのか、コンサルタント経験がなくても活かせる経験やスキルがあるのかで異なってきます。

もちろん、過去のお仕事で役職者としてのポジションがあった場合、年収決定時に考慮される材料となります。

過去の経験で優遇されやすい業界は、人材業界、広告代理店業界、コンサルタント業界などです。

また、人材に関わるお仕事を経験されている場合は、関わり方や取り組んできたプロジェクトによって大きく年収が変わると言えるでしょう。

敢えて転職をする

転職を重ねることで「今までに経験したことのない難しいプロジェクトを遂行していく」という経験を積むことができる可能性があります。

過去の会社の規模では対応しきれない大きな仕事を経験するということは、自分自身の経験値だけでなく会社の売上に大きく影響をもたらすことができます。

一つの会社で経験を積むことだけが方法ではないということです。

難しいプロジェクトには率先して関わる

難しいからと尻込みをしてしまうと、コンサルタント業界においては年収が上がりにくいです。

なぜならば実力・成果主義が色濃いからです。

では、実力や成果を積むためにどうすれば良いのでしょうか。

それは、とても簡単です。

難しいこと、困難なことに率先してチャレンジするということです。

もちろん難しい・困難な事柄は簡単にコンプリートできません。

だからこそ実力が身につき、成果を上げることで会社から対価として収入UPをして頂けます。

簡単なことをルーティンのように回すだけでは、収入UPは見込めないと言えるでしょう。

自分には「どんな仕事」が向いているか、診断するにはこちら →
（正社員希望の人限定）

人材コンサルタントで年収をあげるためにやるべき3個のこと

では、収入を上げるためにできることにはどんなことがあるのでしょうか。

もしくは、何を基準に収入UPが見込める・見込めないのかを判断をすれば良いのでしょうか。

いくつか解説します。

今の勤務先でできること

まずは、現在の職場で収入を上げるためにできることを考えてみましょう。

給料アップの交渉をしてみる

会社毎に、収入UPの方法は異なります。

人事制度をしっかりと設けているケースもあれば、完全実力主義のパターンもあるでしょう。

どちらにしても、まずは自分の成果を数字と根拠を持って上長へ相談し交渉することは、一度チャレンジしてみても良いと思います。

売上のみならず顧客からの信頼度や、プロジェクトを遂行するためにどういうことを頑張っているのかなど、成果の数字のみならずそこに行き着くまでのプロセスも上長にプレゼンするというのは、最も早期に動ける内容だと思います。

スキルアップを図る

現在の会社でメイン担当しているクライアントのみのお仕事となっているようでしたら、敢えて自分自身に多重タスクを掛けてみても良いかもしれません。

例えば、先輩の仕事を手伝ってみる、後輩の仕事を見てあげるなど、自分のメイン担当業務以外にも関わるようにすると言うことです。

タスク整理を行い、メイン担当の仕事を疎かにせずに周囲の仕事も手伝ってあげるということができれば、手伝った分だけ経験値も上がる上に、多重タスクの管理や遂行能力が確実に上がると言えます。

自分のみならず周囲の仕事スピードに合わせつつできることが増えれば、現在の会社で役職者への近道になる可能性もあり、結果的に収入UPに繋がることも大いにあり得ます。

思い切って転職する

コンサルタント関係は、意外にも転職が活発な市場です。

実力・成果主義ということもあり、自らの力を上げるため、又は認めてくれる会社を求めて会社を変えるということは珍しくありません。

しかし、転職先の見極めを行わないと自分が思い描いていた転職にはならない可能性が高くなるため、慎重に考える必要があります。

転職先の選び方などを解説します。

転職先の選び方1：年収で選ぶ

「そもそも、自分が何をきっかけに転職をしようと思ったか」が重要になります。

年収を上げたいから転職を決意したのであれば、自らの経験値と過去の成果で幾らぐらいの年収で相談ができるのかという自分自身の市場価値を調べる必要があります。

これは、気になる会社に面接に行き直接相談でも良いでしょう。

会社によって経験の有無や濃度を判断する基準が異なるため、面接時に相談や、会社側が幾らの給与を提示してくるかで市場価値がおおよそ分かると思います。

転職を考えた理由で年収がNO.1なら、まずは自分自身の経歴や実力・成果を簡潔に取りまとめてみると良いでしょう。

転職先の選び方2：業務内容で選ぶ

例えば、コンサルタントも特化している業界があるかと思います。

様々な業界に携わりたいとなれば、様々な業界と取引をしている会社で更に社内間での人事異動が活発に行われている会社を選ばなければなりません。

または、自分自身が得意としている業界に特化している会社を探す、というのも一つです。

業務内容を主軸に探したい場合は、どういう業務内容が自分にとってベストと感じているかなどを考えてみましょう。

転職先の選び方3：働き方で選ぶ

コンサルタント会社も、働き方は会社によって千差万別です。

例えばフレキシブルな勤務を推奨している所もあれば、毎日出社・帰社・ミーティングなど諸々が義務化しているケースもあります。

そもそもコンサルタントという仕事はアメリカ等で活発化していた分野になるため、働き方も外国っぽくなっている傾向は大いにあります。

フレックスタイムや「長時間勤務しないような体制」にしている会社は少なくありません。

だからこそ、働き方で選ぶというのも選択肢の一つに置くというのは悪くはないでしょう。

年収をアップさせるための求人の選び方

では実際に転職を考えた際に、年収をUPさせるためにどういった求人内容を選ぶと良いのでしょうか。

多数ある求人から選ぶ方法を解説します。

給与相場が今よりも高いところを探そう

現在の職場での年収を算出し、どれぐらい年収をアップさせたいかを考えます。

アップさせたい年収金額を明確にできたら、求人を見て、月給の支給額の下限から上限を設けているか確認しましょう。

また、給与又は年収提示に自信がある企業は、年収例を記載しているケースが多くあります。

例えば、「30歳・入社〇年・平均年収400万円」というようにモデルとなる年収事例を記載してくれている場合は、参考にしやすいでしょう。

賞与や昇給制度をチェック

昇給の制度は要確認です。

基本的に賞与は会社の業績などで大幅に変化します。

しかし昇給制度は、何をどこまでしたら昇給するのか会社毎にルールが異なります。

上司と面談しコミットした業績を上げると賞与も上がるのか、上司独断で決まっていくのかで大きく異なります。

自らの年収を上げるためには、前者の方法が最も上がりやすい制度です。

自分自身の努力一つで上げていけるからです。

大体、面談しコミットで昇給という制度を用いている場合は、求人内容に記載しているケースが多いです。

記載されていないこともあるため、その場合は直接、面接等で確認することをおすすめします。

残業代はちゃんと出る？

給与に「〇〇時間の残業込み」となっている会社が大半を占めます。

超過手当がしっかり付くかはとても大事なことではありますが、そもそも残業代が支給されることで年収が上がる、という考え方はおすすめできません。

安定した収入と捉えにくくなるだけではなく、残業しなければ収入が上がらないというのは身体に負担も掛けますし、健全な生活を築くことも難しいです。

どうしても残業せざるを得ない状況はあるかと思いますが、「残業代で年収UP」を主軸に置くようにするのはやめておきましょう。

交通費や福利厚生は？

交通費に関しては全額支給が多いのですが、営業交通費が月〇〇万円までと上限があるケースがごく稀にあります。

上限金額がどこに設定されているかで大きく異なりますが、基本的に全額支給をしてくれる会社を選びましょう。

コンサルタントは急遽、クライアントからお呼びが掛かることも少なくありません。

そうしたときに、上限を超えて自腹で払うというのはナンセンスです。

福利厚生に関しては、より多くの制度があることに越したことはありません。

最低限欲しい福利厚生を考え、「プラスαで充実している福利厚生があればいいな」という部分と切り分けてみるようにしましょう。

経験者が教える、実際に年収がアップしたのはこんなとき

1月～2月に転職活動を行う

過去、私が転職した際に年収がUPした時期というのは、年が明けてからの1月～2月に転職活動を行って転職した時です。

ちょうど3月末で退職される方が多くなる時期ということもあり、3月1日に入社できる、辞められる方から引継ぎをもらうこともできるため、会社としては機会損失せずに新たな人材を迎え入れることができるからです。

過去の経験を細かく説明

職務経歴書にも、過去に自分が行ったコンサルタント内容の詳細を明記しました。

もちろんクライアント名などは伏せますが、資本金が幾らでどれぐらいの従業員がいる会社のコンサルタントをしたかなど詳細を明記し、成果を上げるために自分自身が取り組んだ内容や考え方というのを面接時に話をしました。

一種のプレゼンテーションです。

また、自ら転職する決断をした理由を訊かれる前に述べたり、相手が知りたい情報を先出しにするなど細かい部分にも配慮をすることを意識し、職務経歴書の成果を納得してもらえるような話し方や立ち振る舞いを意識して面接に挑んでいました。

結果、年収ベースで50万円～100万円ほどUPの給与提示を頂いた会社が複数社ありました。

雇用形態ごとに違いは出てくる？

月給や年収

もちろん、雇用形態ごとに月給や年収に違いが出ます。

やはり、正社員のみ賞与が貰えるようになっているケースが多く、契約社員のままではなかなか給料も上がりにくいと言えるでしょう。

年収以外における良い点と悪い点

「年収以外で、雇用形態ごとに良い点と悪い点はどこにありますか」と訊かれた場合、正社員雇用が何よりも「安定した生活を築きやすい」ことが良い点と言えます。

それ以外の良い点・悪い点に関しては、それぞれで見ていきましょう。

正社員

良い点

雇用と収入の安定がある。

クライアント対応時も、任される業務内容は少しずつ難易度が高いものにシフトチェンジしていくため、成長実感は得やすい。

悪い点

責任は正社員が最も重くなるため、ストレスは感じやすい。

契約社員

良い点

正社員に比べて責任は軽くなる。

人によっては、正社員と同様の業務内容を任せてもらえるケースはある。

悪い点

有期雇用のため、契約満了になる可能性がある。

プロジェクトリーダーといった大きい仕事を任されることがなく、クライアント対応もできない可能性があるため、経験者として次に活かしにくくなる。

アルバイト

良い点

契約社員以上に責任が軽くなる。

悪い点

雑務の仕事が多くなるため、コンサルタントとしての経験を積むことは難しい。

派遣

良い点

契約更新をしていくため、辞めたいときに辞めやすい。

悪い点

やるべき業務が決まっているため、一人で何かを完結する力が身につかない。

この働き方は、こんな人におすすめ！

少しずつステップアップしたい方もいれば、流れを知ってから知識を深めてクライアントと話せるようになりたい、と考える人も多いと思います。

そこで、こんな考え方の人におすすめの雇用形態はどれか、ということを解説します。

正社員

安定した雇用で働きたい・様々な業務に携わりたい・責任ある仕事がしたい・やりがいを感じたいなどの気持ちを持っている方は、最初から正社員での就職をおすすめします。

正社員の場合、会社によって少し違いはありますが、責任ある仕事をどんどん任せたいし、率先してくれる方は大歓迎だと思います。

そうなると、やはり正社員雇用で学べることは早めに学んで吸収しステップアップを目指す方が、出世していくことはもちろん、収入も上がりやすくなります。

契約社員

いきなり正社員というのはハードルが高く、少し不安を感じる・できるかどうか分からないから心配など今の自分に務まるか不安を感じる方は、基本的に契約社員スタートがおすすめです。

正社員としての働き方も分かるし、契約社員としてお仕事に触れていくことで、自分が努力したらできる範囲なのかできない範囲なのか、判断する一つの材料となります。

少し様子見をしたい方におすすめの雇用形態です。

アルバイト

責任ある仕事は荷が重い・勤務日の調整ができやすい方が良いという方は、アルバイト雇用をおすすめします。

基本的に、重い責任が伴う仕事は、コンサルタント業界ではアルバイトには任せないケースがほとんどです。

クライアントの所に行くこともないため、比較的ラフにスタートできる雇用形態です。

派遣社員

決められた仕事の範囲をコツコツしたい・契約期間がある方が良い、とお考えの方におすすめです。

派遣社員は決められた業務の範囲でお仕事を遂行して頂くことになるため、単純作業が比較的多くなります。

また、どういう仕事かを体験した上で正社員を目指したいという方にも、コンサルタント会社の内情を見ることができればイメージもしやすくなり、就職活動においても視野が広がる可能性があるため、おすすめです。

まとめ

このように、コンサルタントという仕事は実力・成果主義になることが大半です。

だからこそ、1000万円以上の年収を稼ぐこともできる、夢のある業界です。

もちろん、責任も重く精神的にもキツくなることはあると思いますが、その先にやりがいや達成感に面白みを感じることができれば魅力あるお仕事だと私は思います。

是非、参考にして頂ければ幸いです。

自分には「どんな仕事」が向いているか、診断するにはこちら →
（正社員希望の人限定）