ここでは、「人材コンサルタント」という職業について、人材コンサルタントの役割や仕事内容、給与事情、仕事に対するやりがいや大変な所についてご紹介します。

またさらには、この人材コンサルタントと言う職業に就くためには、どのようなことが必要であるかをご紹介したいと思います。

人材コンサルタントを目指す方に限らず、人材コンサルタントに興味があるけれどその内容をあまり知らない方向けに概括的なご紹介を行いたいと思います。

人材コンサルタントとはどんな仕事?

そもそも人材コンサルタントはどんな仕事かという疑問をお持ちの方もおられると思います。

人材をコンサルテーションするとはどういうことなのか?ということになります。

端的に申し上げて、「適切な求職者を適切な求人企業に引き合わせる仲介者」と言うことが出来ます。

あくまでも商売ですので、求人企業からの紹介料で収益を上げます。

当然、仲介者ですから豊富な人材ストックと広範囲な求人企業を駆使することで、より仲介のマッチング精度を高めることが第一義となります。

人材コンサルタントの仕事の役割とは?

ある意味、専門職に近い「人材コンサルタント」の役割は、求職者側に寄り添ったコンサタントということになります。

企業側に寄り添った人材コンサルタントも人材コンサルタント会社にはいます。

しかしこのような場合には、「営業職」という色合いが強く、一般的に「営業」とか「セールス」等と呼ばれます。

人と企業を結び付ける

人材コンサルタントの重要な役割は、最終的に求職者に対して、その方の望む職を紹介し主食して頂くことが大きな役割になります。

いわゆる「人」と「企業」を結びつけると言う役割が大前提になると言うことです。

企業の本当のニーズを理解し、適切な人材を紹介する

まず、求職者の求職動機やその人となりを知る前に、必ず知っておかなければならない内容が求人企業の本当の人材ニーズになります。

ここで、「本当の」と書きましたが、表面上の求人情報ではないという意味になります。

例えば、事務職員募集というタイトルを掲げた求職企業があります。

しかし、内容的にはセールスマンに近い内容であったりします。

そうした場合には、求職者が求める内容とは異なってしまうことになりかねません。

適切な人材を紹介すると言う観点からも外れてしまいます。

求職者の現状、希望を理解し、適切な企業を紹介する

続いて、求職者側の理解になります。

求職者自身の要望や希望をしっかりと掴みとっておかなければなりません。

もしこの部分がブレていると、企業への紹介時に上手く面接が運ばないことが多くあります。

このことは、人材コンサルタントとしての評価に関わってくる問題でもあり、の収入にも響く内容になります。

人材コンサルタントの具体的な仕事内容とは?

次に、人材コンサルタントの仕事の中でも主だった具体的な内容をご紹介したいと思います。

具体的な業務

具体的な業務として、以下の3つの業務についてご紹介したいと思います。

企業の採用担当者との面談

求人企業の採用担当者との面談は、事前の場合が多く、求人内容の再確認だけではなく先ほども書きました本当の職務の内容が重要になっています。

企業にとれば、人気の無い職務では人が集まらないので、人気職種を掲げて来ることがあります。

例えば、本当は「社内誌編集スタッフ」補充で、社内誌という地味な職種での募集より、「広報スタッフ」と銘打って募集を出す会社があります。

こうした実態にそぐわない内容をいち早くキャッチするのも人材コンサルタントの仕事の重要な仕事になります。

求職者との面談

求職者との面談になります。

転職を何回も繰り返しているような求職者の場合、面談はスムーズに運びます。

一方では、何故転職を繰り返しているのかの基本的情報を隠したがる傾向にあります。

自身の持つ能力を100%以上に見せようとの努力は見られます。

しかし、これまでの退職理由等の思いはなかなか掴み切れない事が多くあります。

ネガティブ情報として、飽き性なのか、問題児なのか、協調性が無いのか等の点を見極めなければなりません。

また、逆にポジティブ情報として自身の理想の職を追い求める結果転職を行っているのか、単に「たまたま」なのかということも加味する必要があります。

データベースの整備

求人企業と求職者とのマッチングには必要不可欠な各々のデータベースの取扱い作業になります。

データベースが勝手に最新情報に書き換えてくれはしません。

全て人の手により情報更新し、その結果非常に貴重なデータベースが出来上がり且つ移用できるようになります。

仕事の流れ

続いて、人材コンサルタントとしての仕事の流れ(フロー)を簡単にご紹介します。

既存案件と新規案件(求職・求人情報)を整理しデータベース化

まずは、土台となる情報整理が優先順位1位となります。

全ての求人情報、求職情報を自身の中に取り込むことはできません。

営業が持ち帰った求人情報やその他企業情報と自身が優先すべき求職者情報の整理をおこなうことになります。

求職者の発掘・面談

求職者は、職を求めて就職や転職の為、人材コンサルタントに会いに来ます。

ここで注意しなければならないのが、一般的な転職サイトの存在です。

転職サイトと一般的に呼ばれるWebサイトには人材コンサルタントは介在しません。

どうしてもサイトの文言だけではわからないと言う人や、サイト掲載以外にもっと良い職場があるかもしれないと思う人が人材会社を訪問します。

そうした人たちの為の人材コンサルタントであるということになります。

求人企業への求職者紹介(匿名書面審査及び面接セッティング)

求人企業へは、事前に自社作成の対象となる求職者のレジメを作成し提出します。

その提出により、求人企業は実際に対象の求職者と面談するか否かを決定します。

いわゆる「書類審査」になります。

書類審査通過後、求人企業の担当部署から連絡が入り、求職者と面談日時を調整します。

その場合に、求職者へのアドバイスや連絡の徹底を行わなければなりません。

両者の面接セッティング

求人企業と求職者の両者の面接には、人材コンサルタントが入らない場合が多いですが、面接結果は概ね人材コンサルタント会社に入ります。

また、求人企業にとっては、面接した求職者について気になったことや聞き洩らしたことを改めて聞いて来ることもこの段階であります。

それを補足し、採否の決定を促します。

求職者には、採否内容と付帯条件などがあればそれらを的確に伝えます。

人材コンサルタントの給料事情は?

人材コンサルタントの報酬は、インセンティブ制を採っている場合が多くあります。

自身が成約した案件の数と金額によって決定される場合が多いようです。

通常、人材コンサルタントが1人の求職者を紹介し成約(入社)させれば、概ねその方の年収の3ヵ月分は売上として上る計算になります。

人材コンサルタント会社においての投資資金は少なく、従業員還元率が高い場合が多いです。

そのため、30歳代で1千万円以上の収入を得ている人も多いと言われています。

人材コンサルタントのやりがいに感じること

人材コンサルタントを業とした時のやりがいについてご紹介します。

人生の岐路に立つ求職者の手助けが出来ること

人材コンサルタントの醍醐味は、求職者の人生の手助けが出来ると言うことです。

その方が、定年まで就労できるような企業を見つけてあげることで、その方の人生の指針を見つけてあげられるということです。

企業の即戦力を提供できること

企業に対しては、人材不足で業績自体が停滞しているような企業に有意な人材を紹介できることに喜びを感じます。

このままでいけば近い将来廃業に追い込まれると言った会社にも、人材を紹介することで、企業としての九死に一生を与えた気分になります。

求職者が紹介した企業で長期間定着してくれること

人材コンサルタントとして、求職者と直接関係するのは入社前から入社までになります。

そのためかえって、その後長く紹介企業に勤めていると知ったときには、大きな喜びになります。

人材コンサルタントの仕事で大変なこと

人材コンサルタントは、マシンを相手にしている仕事ではありません。

人間対人間の仲介業になります。

そこには、言わずと知れた大変なことが散在していますので、ここではその主なものをご紹介しましょう。

企業ニーズが実際の人材市場にマッチングしない

人材コンサルタントとして、と言うよりむしろ、営業系で大変なことになるかもしれません。

求人企業の求人内容が人材コンサルタント市場にマッチングしないほど高望み過ぎることになります。

その状況に対して理解を求め、適切な求人情報に落ちつかせる言った内容が大変です。

求職者ニーズが実際の企業ニーズにマッチングしない

今度は、逆に求職者側の高望みになります。

求職者個人の能力とスキル、経験では到底望めないような高望みの就職を望むことになります。

これは人材コンサルタントとして、適切な対応を取りつつ自分自身見つめ返させる作業が入り大変になります。

求人企業、求職者両者からのクレーム

適切な人材コンサルタント業を行っていればあまりないことです。

しかし、一案件で求職者、求人企業の両者からクレームが来る場合があるときなどは、相当へこみます。

クレーム内容と言うよりも、自身の至らなさに情けなく思ってしまうことも大変です。

人材コンサルタントの仕事に就くためにはどうしたらいい?

人材コンサルタント業でコンサルタントとして働くためにはどのようにすればなれるのかを簡単にご紹介します。

人材コンサルタント会社の求人を探す

最も簡単なのが、人材コンサルタント会社の求人を見つけ出すことから始めます。

求人情報だけではなく、その人材コンサルタント会社のホームページを隈なく読み込むことも大切です。

ホームページは、その会社の顔でもあり、その顔を十分覚えておくことが就職の時に有利に働きます。

人材コンサルタント業界の研究を行う

自身が勤めようとする業界の研究は当然のことで、同業他社間の比較検討も行います。

その中で、最も自分にふさわしい人材会社を選び、応募することで実現できます。

自身のコンサルタント業への適性を見極める

自身が、人材コンサルタントに向いているかいないかは、人が好きか否かによって決まります。

モノに向かって黙々と作業したい人は明らかに向きません。

人との付き合い無くしてはこの業は成り立ちません。

自身のコンサルタント業での強みを見つける

自身が、人材コンサルタントとしてどのように活躍したいのかの絵を描くことをやってみましょう。

どう活躍して会社に貢献し、その結果自己実現を果たして行くのかを明確に持っていることが大切になります。

人材コンサルタントの仕事の将来性は?

人材コンサルタントという職業は、AIの発達と共に無くなるというような論調も時々見受けられるようになってきました。

そのような中、人材コンサルタントの業についての将来性について解説したいと思います。

民間ハローワークとしての機能

行政によって行われるハローワークの民間経営の高給版が人材コンサルタント業になります。

どれほどAIが発達しても、生身の人間に変わることはここ数百年無理でしょう。

そうした中、人間味あふれる存在としての人材コンサルタントはまだまだ存続して行くでしょう。

専門性の高まる高付加価値人材市場の拡大

さらに、近々で言えば、日本は少子高齢化の影響をうけ現役世代の縮小が間違いなく発生しています。

この傾向は、増々増幅されるでしょう。

こうした中、政府は発展途上国より人材確保を促進しようとしています。

いくら高度人材といっても、日本語の特殊性、技術の最先端性から考え、今しばらくは外国人が取って代わることは困難だと思われます。

あくまでも単純労働力としての増員になるのみだと考えられ、従来から存在する人材コンサルタントの土俵は少なくなることは無いでしょう。

その他サービス産業からの脱却

人材コンサルタント業を含む人材関連産業は、「その他サービス産業」として分類されています。

近い将来、独立した職業区分になり、市場性も大きくなりそうです。

まとめ

以上、人材コンサルタントに関する概説を行いました。

この紹介文で皆さんがどれほど人材コンサルタントに興味を持たれたかは分かりませんが、初段に書きました、「適切な人材を適切な企業に紹介する」という大前提は今後も生き続けていく事でしょう。