「サラリーマンのような会社勤めの仕事で、最も給与の高い業種って何だと思う?」

このような質問をすると、必ず答えに出てくる業種の一つ。

それがコンサルティングファームです。

実際のところ、コンサルティングファームの社員はどれほど給与をもらっており、どのような給与体系をしているのでしょうか。

今回はそんななかなか聞くことができない、コンサルティング会社の年収事情をご紹介します!

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コンサルティングファームの年収の相場はどのくらい?

実際のところ、コンサルティングファームは一般的に見てものすごく給与水準が高い業種の1つです。

年収1,000万を超えている人も多くいる業種です。

給与相場としては、600万~2,000万といったところでしょうか。

しかし、コンサルタントの給与体系が他業種と異なる大きな特徴があります。

それは、コンサルタントの年収は役職をベースに年収が決まっており、徹底した実力主義に基づいて昇進も昇給も行われるという点です。

年功序列などという考え方は全くありません。

成果を出したものが評価されます。

ちなみに、コンサルタントファームの役職はアナリスト(アソシエイト)、コンサルタント、マネージャー、プリンシパル、パートナーといった形が一般的です。

正社員で新卒入社した場合

新卒で入社した際には、いくら優秀でも実績がないため、コンサルタントとしては全くのド素人です。

そのため、当然ですが、役職はアナリストという一番下の役職に設定されます。

アナリストの平均給与相場は500~800万です。

新卒の場合は、400~600万と少し低い給与相場となっています。

一方で新卒にも関わらず、年収1,000万を超えるコンサルティングファームもあります。

例えば、パルテノンEY、ボストンコンサルティンググループ、マッキンゼーといった外資系戦略コンサルティングは軒並み年収が高く、年収は1,000万近くなります。

そして、入社後数年した際の年収は、役職が上がっていれば給与が上がっていますし、役職が上がっていなければ給与はほとんど変化していません。

正社員で転職した場合

その人の前職での経験値によって、どの役職でコンサルタントファームに転職することになるか変わってきます。

当然この役職によって、年収の多寡があります。

また前職の給与分は最低給与として保証する会社が多いですね。

パート・アルバイト

コンサルタントファームでは、全くといっていいほど、パートやアルバイトといった非正規の募集をしていません。

コンサルタントの業務がクライアントに関する機密事項が数多くあり、アルバイトを使用することが難しい現状があります。

年収にも響いてくる基本給以外のものは、どうなっているの?

賞与

コンサルタントの賞与は、業績賞与となっている場合がほとんどです。

業績賞与というものは、業績の良しあしによって賞与の多寡があるというものです。

コンサルタントとしての成果が高ければ高いほど、賞与が高くなります。

一方でまったく結果が出なかった場合は、最悪0円の可能性も十分あります。

業績によって賞与の振れ幅が大きい。

そんな厳しい世界がコンサルティングファームです。

昇給

商社や外資系金融会社など、他の業種に比べると昇給スピードが一律ではありません。

各人の業績によって、昇給スピードが変化します。

これも前述のとおり、どの役職ステージにいるかによって、大きく給与テーブルが異なってきます。

この実力主義がコンサルタントの特徴となっています。

各種手当

各種手当としてスキルアップのための施策を、いくつか準備している会社もあります。

たとえば、英語能力向上のため英会話レッスンといったサービスを用意している会社や、公認会計士や税理士・中小企業診断士といった資格取得のための補助金支援のサービスがある会社もあります。

しかしながら、基本的にコンサルティング会社はあまり手厚い福利厚生は用意していないことが多いです。

特に外資系コンサルタントは、給与が高い一方、手当はほぼ無いに等しいです。

給与が高い人は何が違うの?

それではコンサルタントで、給与が高い人は何が違うのでしょうか。

それは一言で言ってしまえば、プロジェクトの成功であったり、クライアントから良い評価をもらったり、仕事でしっかりと良い結果を出している人が多いです。

特にクライアントからの評価は個人評価に強く影響をしてくるため、クライアントといい関係を築けている人は高い評価になりがちです。

それでは、具体的にどのような要件の人が給与が高い可能性があるのか見ていきましょう。

スキル

給与が高いコンサルタントが持っているスキルの代表として、論理的思考能力とコミュニケーション能力があります。

クライアントの課題を解決するための論理的思考能力と、クライアントといい関係を築き成功へと導くコミュニケーション能力。

どちらのスキルも高い水準で持っていて、クライアントといい関係を築き、最高の実績へとつなげることができます。

良い実績を積み重ねていくことが優秀な人材という評価や、ひいては給与の高いコンサルタントへと導きます。

役職

ここは前述のとおり、かなり複雑なところです。

給与の決まり方のところで詳細に説明しますが、当然、役職が上に上がれば上がるほど給与も高くなっていきます。

勤続年数

ここ数年、どんどん勤続年数は短くなってきている傾向にあるようです。

自身のキャリアアップを追求し、事業会社の経営企画室、ほかのコンサルティング会社に移動したり、コンサルタントとして独立される方もいます。

地域

東京と大阪のような大都市圏に集中しています。

東京と大阪以外の経済圏の会社へのコンサルティングサービスの提供については、出張ベースで行うことが多くあります。

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コンサルティングファームの給料の決まり方

前述のとおり、役職と給料テーブルは密な関係にあります。

下記では役職と給料の関係をご説明します。

アナリスト

年齢的には新卒から30手前ぐらいの人が多いです。

コンサル経験は0~3年ほどの新米さん。

ベース年収は500万~800万です。

コンサルタント

年齢的には25から35歳手前ぐらいの人が多いです。

コンサル経験は0~6年ほど。

ベース年収は900万~1,200万です。

マネージャー

年齢的には28から40手前ぐらいの人が多いです。

コンサル経験は2~10年。

ベース年収は1,400万~2,000万です。

プリンシパル

年齢的には32から45手前ぐらいの人が多いです。

コンサル経験は5~15年。

ベース年収は1,700万~2,500万です。

パートナー

年齢的には35以上の人が多いです。

コンサル経験は7年以上。

ベース年収は2,500万以上です。

このように、アナリストから始まりパートナまで役職が細かく決まっています。

そして実績に応じて役職が変化し、それに合わせて給与テーブルも変動するイメージです。

このように職種と密に連携して給与が決まっていきます。

コンサルティングファームで給料をあげるためにやるべき4個のこと

それではコンサルティングファーム給料を上げるために行うべきことは何があるでしょうか。

今の企業でできることと、ほかの会社に移動して行うことの2パターンの切り口からご紹介いたします。

今の勤務先でできること

給料アップの交渉をしてみる

前述した通り、コンサルタントに関しましては、圧倒的な成果を出していることが給料が高い条件となっています。

どのような成果を自分が出してきたかをまとめ、それを材料に給料アップの交渉をしましょう。

自分の取り組んできた内容とその結果はどうだったか。

そしてその結果に対して、あなた自身はどの程度の見返りがふさわしいと感じているか。

その理由はなぜか。

この辺りはしっかりと説明できるようにしましょう。

スキルアップを図る

給与アップを目指す場合、新しいスキルを身に着けることもおすすめです。

例えば資格の取得をしたり、論理的思考能力や課題解決能力、IT知識、会計知識などの基礎能力のブラッシュアップなど、仕事を進める中で足りないと感じているスキルを身に着けていきましょう。

新しいスキルが身についていけば、業務上の成果にも表れてくるでしょう。

成果が上がれば、長期的に見て給与アップにつながります。

なるべく多くのPJに関わるようにする

もし職場で色々な業務にかかわる機会があるのでしたら、積極的に手を挙げて関わっていきましょう。

自身の専門分野を持っていることは大変素晴らしいですが、担当できるフィールドが広いことも大変重宝されます。

自分が今までかかわったことがない分野の知識吸収を進めるとともに、積極的に関わる機会を作っていきましょう。

多くのプロジェクトに関わることで、スキルアップにつながります。

このように、今の勤務先で給与アップを狙う場合、実際に業績を上げることと、自身の貢献している内容を伝えるという両軸が必要です!

思い切って転職する

また転職をすることで、一気に給与が上がる事例も多くあります。

コンサルタント会社によって、取り組むプロジェクトやクライアントの規模が大きく異なります。

そのため転職することで、評価がぐっと上がることもあります。

以下では、コンサルタント会社の転職先の選び方をいくつかご紹介いたします。

転職先の選び方

転職先のコンサルティングファームの業務内容が自分の経験が生かせるものか否か、しっかりと確認しましょう。

前述のとおり、コンサルタントは徹底した実力主義です。

そのため、まったく経験のない業務内容のコンサルティングファームに飛び込むことは、年収を上げるという目的の場合では避けたほうがよろしいです。

経験を積むという意味で転職する場合はこの限りではありません。

自分の能力が生かせそうか

繰り返しになりますが、コンサルタントは徹底した実力主義のため成果が給与に反映されます。

そのため成果を出しやすい、つまり自分の得意な分野で戦うことがおすすめです。

例えば、業務スタイルはチームプレーか個人プレーか。

評価方法は自分が評価されやすい評価方法か。

徹底的に調べて、自分の力が一番出せるコンサルティングファームを選びましょう。

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給料をアップさせるための求人の選び方

進みたいコンサルティングファームの方針が決まったら、求人情報をより細かいところまでチェックしましょう。

給与相場が今よりも高いところを探そう

給与アップを目指す場合、なるべく給与相場が高い会社へ挑戦しましょう。

注意してほしいのは、給与が高くてもまったく自分の能力が生かせない会社でしたら、なかなか評価をされず、結果的に給料が上がらないままになってしまいます。

そのため、能力が生かせるか否かという点と、給与のバランスを見て判断しましょう。

賞与や昇給制度をチェック

しっかりと年収モデルも確認しましょう。

特に自分と同じように転職をしてきた人の賞与実績や、昇給ステップをロールモデルとして確認しましょう。

残業代はちゃんと出る?

コンサルタントファームの多くは、残業代がすでに給与に含まれている「みなし残業制」の場合が多いです。

事前にしっかりとどのような給与制度なのか、そして実際どれくらい残業時間があるのか確認しておきましょう。

交通費や福利厚生は?

コンサルティング会社は、あまり福利厚生など充実していないことが多いです。

このあたりも予め確認しましょう。

経験者が教える、実際に給料がアップしたのはこんなとき

やはり、良い業績結果が出たときに給料がアップします。

通常の給与は役職に依存しているところもあるため、大きく増減はしません。

一方で業績賞与はダイレクトに実績が反映します。

業績が悪い場合は、業績賞与は月給の×0.25倍以下という程度のときもあります。

一方で3倍近く出るときもあり、本人の頑張りが大きく反映されます。

雇用形態ごとに違いは出てくる?

月給や年収

前述のとおり、コンサルティングファームは正社員のみの雇用形態がほとんどとなっています。

そのため、雇用形態によって年収が変わるということは、コンサルタントは気にする必要はないです。

まとめ

コンサルタントは、個人の業績と給与が密接に紐づいています。

コンサルタントになるということは、給与を上げるために業績を上げ続ける努力をしなければいけないと覚悟してください。

そして、自分自身のコンサルタントとしての市場価値を上げ続ける。

その努力が給与アップにつながります。

このように、自分の努力次第で給与を上げることのできる、大変やりがいのある仕事だと思います。

ぜひチャレンジしてみてください!!